広告手法の構造的変化による放送収入減少リスク
FY2017に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
BSNメディアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「主軸であるテレビスポット収入の伸び悩みやラジオ収入の前年割れなどが影響し、減収となりました。」
広告収入減少リスクが、テレビスポット収入の伸び悩みとラジオ収入の前年割れとして実績に表れ、放送事業の減収につながった。 - 2026-08-10悪化決算
「テレビ部門で収益の柱となるスポット収入が前年同期を下回った」
テレビスポット収入が前年同期を下回り、広告収入減少リスクの影響が第1四半期の実績に表れた。 - FY2026対処有価証券報告書
「テレビ・ラジオともにネットタイム収入が好調だったほか、収益の柱となるスポット収入も前の年を上回る着地となりました。」
構造的な広告収入減少リスクは引き続きリスク欄に記載されているが、当期はテレビ・ラジオのスポット収入が前年を上回り、実績面で影響が緩和された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる生活様式の変化やウクライナ情勢など景気の先行きが不透明で、スポット広告の出稿削減傾向が続いておりますが、今後、景気の回復に関わらず、広告主企業のマーケティング等の広告手法における構造的な変化がその度合いを強める場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
コロナ禍・ウクライナ情勢を背景とするスポット広告出稿削減と、広告手法の構造変化による業績影響可能性が再確認された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「放送事業におきましては、物価上昇の影響等による広告市況の悪化もあり、ラジオ・テレビの放送収入が伸びず、売上げは前期を下回りました。特に首都圏の大手スポンサーからのテレビスポット広告が振るいませんでした。」
広告市況の悪化と首都圏大手スポンサーのテレビスポット広告不振が、ラジオ・テレビの放送収入減少として実際に表れ、広告収入減少リスクが強まった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「収益の柱となるスポット収入が減少し、テレビ収入、ラジオ収入とも前期に届きませんでした。」
スポット収入の弱さが続き、テレビ・ラジオ収入の前年同期割れとして広告収入減少リスクの影響が引き続き実績に表れた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「放送事業におきましては、収益の柱となるテレビスポット収入が振るわず、特に首都圏でのナショナルスポンサーからの出稿減が大きく響きました。テレビ収入、ラジオ収入、その他の収入、いずれも前期に届きませんでした。」
ナショナルスポンサーの出稿減を含むテレビスポット広告の不振が実績化し、テレビ・ラジオ・その他の放送事業収入がすべて前年同期を下回った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、テレビ収入は、新型コロナウイルスの影響が収束に向かう半面、世界情勢の不安と物価上昇が大きく影響し多業種にわたりスポンサーの広告活動が鈍り、とりわけ収益の柱となるスポット出稿が伸び悩み、前期に及びませんでした。」
スポンサーの広告活動鈍化とテレビのスポット出稿伸び悩みが通期のテレビ収入前期割れとして確認され、広告手法・広告市況の弱さが継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ラジオ部門で、新規スポンサー獲得に力を入れ、スポット広告が好調に推移しました。テレビ部門は、経済情勢の不安定化によるスポット広告の落ち込みがありましたが、タイム収入が好調でした。」
テレビのスポット広告落ち込みは続いた一方、ラジオのスポット広告とテレビのタイム収入が補完要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ラジオ収入は、スポンサーの出稿減はあったものの新規スポンサー獲得に力を入れ、前期を上回りました。また、テレビ収入は、経済情勢の不安定化によるスポット広告の落ち込みがあり、前期には及びませんでした。」
スポンサー出稿減とテレビのスポット広告落ち込みが続き、広告収入減少リスクが実績に表れた。一方、ラジオでは新規スポンサー獲得により収入を補完した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「テレビ部門では、資源価格の上昇などの影響を受け、主要産業による広告出稿が振るわず、収益の柱となるスポット広告が前期に比べ減少しました。」
主要産業の広告出稿不振とテレビのスポット広告減少が実際の放送収入減少として表れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響やウクライナ情勢など景気の先行きが不透明で、スポット広告の出稿削減傾向が続いておりますが、今後、景気の回復に関わらず、広告主企業のマーケティング等の広告手法における構造的な変化がその度合いを強める場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
スポット広告出稿削減の背景に新型コロナウイルスとウクライナ情勢が追加され、広告収入減少リスクがより具体化された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの新規感染者数が、期後半から減少したことで、企業の広告出稿がテレビのスポット広告を中心に回復傾向をみせ、ラジオ・テレビの放送収入は、前年同期を上回りました。」
前期まで顕在化していたスポット広告収入の減少について、テレビを中心とした広告出稿の回復がラジオ・テレビ双方の放送収入の前年同期超として表れ、影響がさらに緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「収益の柱となるテレビスポット広告が好調に推移したことで、放送収入は前年同期を上回りました。」
前期まで弱さが示されていたスポット広告が好調に推移し、放送収入が前年同期を上回ったことで、広告収入減少リスクの影響は一時的に緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「今期は、収益の柱となるスポット広告が回復し、ラジオ・テレビ収入とも前期を上回りました。」
前期に大幅減少したスポット広告が回復し、ラジオ・テレビ収入がともに前年同期を上回った。ただし、イベント入場制限によるその他収入の減少は継続した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響で、景気の先行きが不透明で、スポット広告の出稿削減傾向が続いておりますが、今後、景気の回復に関わらず、広告主企業のマーケティング等の広告手法における構造的な変化がその度合いを強める場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
スポット広告の出稿削減傾向がコロナ禍の影響下で継続し、通期ではラジオ収入6.0％減、テレビ収入9.5％減として実績に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「放送事業におきましては、収益の柱ともいえるスポット広告の伸び悩みなどが、収入を押し上げることができず、ラジオ収入・テレビ収入ともに前年同期比を下回りました。」
スポット広告の伸び悩みが続き、ラジオ・テレビ双方の収入が前年同期を下回る形で、広告収入減少の影響が引き続き表れた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「収益の柱ともいえるスポット広告が大幅に伸び悩んだことでラジオ収入・テレビ収入ともに前年同期を下回りました。」
スポット広告の大幅な伸び悩みが続き、ラジオ・テレビ双方の収入減少として広告収入減少リスクの影響が引き続き実績に表れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「収益の柱ともいえるスポット広告が大幅に伸び悩んだことでラジオ収入・テレビ収入ともに前年同期を下回りました。」
スポット広告の弱さが「大幅に伸び悩んだ」と表現され、ラジオ・テレビ双方の収入減少として広告収入減少リスクの影響が一段と明確になった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ラジオでは、スポット収入が伸び悩み、タイム収入も振るわず、全体では前年同期を下回りました。テレビでは、タイム収入が堅調に推移しましたが、収益の柱であるスポット収入が落ち込み、前年同期を下回りました。」
スポット収入の伸び悩み・落ち込みがラジオおよびテレビの収入減少として実際に表れ、放送収入減少リスクが第３四半期累計の業績に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「デフレ経済が長引く中で、スポット広告の出稿削減傾向が続いておりますが、今後、景気の回復に関わらず、広告主企業のマーケティング等の広告手法における構造的な変化がその度合いを強める場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
スポット広告の出稿削減と広告主のマーケティング手法の構造変化が業績に影響する可能性が、同じ内容で再掲された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「テレビでは、県外のスポット収入が落ち込み、前年同期を下回りました。」
テレビのスポット広告収入の弱さが県外収入の減少として引き続き実績に表れた。一方、ラジオのスポット収入は堅調に推移した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「テレビでは、主力のスポット収入が前年に届かず、前年同期を下回りました。」
テレビの主力スポット広告収入が前年同期を下回り、広告市況・広告手法の弱さが引き続き放送収入に表れた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「放送事業におきましては、ラジオ収入は、制作収入の増収により全体で前年同期を上回ったものの、テレビ収入は、スポット広告が伸びず、前年同期を下回りました。」
テレビのスポット広告が伸びず、テレビ収入の前年同期割れとして広告手法・広告市況の弱さが引き続き実績に表れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「テレビ部門におきましては、土曜日に自社制作の「土曜ランチＴＶ なじラテ。」をレギュラー番組として編成するなどしましたが、スポット広告市況の落ち込みにより、前期比4.8％減の50億６千８百万円となりました。」
スポット広告市況の落ち込みが通期のテレビ収入前期比4.8％減として現れ、構造的な広告手法変化による放送収入減少リスクの影響が確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「放送事業におきましては、ラジオでは、スポット収入が前年同期を下回りましたが、タイム収入は前年同期を上回りました。テレビでは、県外の収入が落ち込み、スポット・タイム収入ともに前年同期を下回りました。」
スポット収入の弱さが続き、ラジオではスポット収入、テレビではスポット・タイム収入の減少として表れた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ラジオではタイム収入が前年を若干上回ったものの、スポット収入が前年を下回り、全体でも前年同期を下回りました。テレビでは、タイム収入、スポット収入ともに不調で、前年同期を下回りました。」
スポット広告市況の弱さが続き、ラジオではスポット収入、テレビではタイム・スポット収入の減少として引き続き表れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「ラジオ収入は、タイム収入が前年を上回ったものの、スポット市況の落ち込みにより前年同期を下回りました。テレビ収入は、収入の柱であるスポット広告市況が落ち込んだことにより、前年同期を下回りました。」
スポット広告市況の落ち込みが実際に発生し、ラジオ・テレビ双方の収入減少として表れた。 - FY2017初出有価証券報告書
「デフレ経済が長引く中で、スポット広告の出稿削減傾向が続いておりますが、今後、景気の回復に関わらず、広告主企業のマーケティング等の広告手法における構造的な変化がその度合いを強める場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気回復の有無にかかわらず、広告主のマーケティング手法の構造変化がスポット広告出稿削減を強め、業績に影響する可能性が示された。