コロナ禍による工事資材高騰と仕入原価増加
FY2022-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
BSNメディアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。117社中75社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- 2026-05-12対処業績予想の修正
「利益面では、仕入原価の高騰による影響を受けたものの、全社的なコスト削減に注力した結果、利益の確保に努めました。」
仕入原価高騰の影響は継続したが、全社的なコスト削減により利益確保に努めたことが記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面は仕入原価や人件費増加などがあり、減益となりました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は、８億６千８百万円（前年同期比1.2％増）となり、営業利益は１千５百万円（前年同期比29.4％減）となりました。」
仕入原価に加えて人件費の増加も利益圧迫要因として示され、建物サービスその他事業は増収ながら営業利益が前年同期比29.4％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面では業務効率を改善し社内コストの削減を図り利益確保に努めましたが、工事資材高騰による仕入原価の増加の影響を受けました。この結果、当連結会計年度における売上高は17億６千９百万円（前期比5.2％増）となり、営業利益は６千万円（前期比19.8％減）となりました。」
工事資材高騰による仕入原価増加が継続し、コスト削減策を講じても建物サービスその他事業の営業利益は前期比19.8％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では人件費などの抑制に努めましたが、管理受託先の増加による人件費増加や工事資材の高騰による仕入原価増加の影響を受けました。この結果、当第３四半期累計期間の売上高は13億２千１百万円（前年同期比105.5％）、営業利益では４千６百万円（前年同期比77.1％）となりました。」
管理受託先の増加による人件費と工事資材高騰による仕入原価の増加が継続し、コスト抑制策を講じたものの営業利益は前年同期比77.1％へ減少した。コスト上昇リスクの業績への影響が拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、資材の高騰などによる仕入原価の増加はありましたが、社内コストの削減に努め増益となりました。」
資材高騰による仕入原価増加が引き続き発生した一方、社内コスト削減により増益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、工事資材の高騰による仕入原価の増加や、管理受託先の増加による人件費などの増加はありましたが、効率良く業務を行うことでコストの削減を図り利益確保に努めました。」
工事資材高騰による仕入原価増加と管理受託先増加に伴う人件費増加が続く一方、コスト削減で利益確保を図った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、工事資材の高騰などによる仕入原価の増加はありましたが、社内コストの削減に努めたことで増益となりました。」
工事資材高騰による仕入原価増加が続く一方、社内コスト削減により建物サービスその他事業は増益となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格高騰の影響を受けました。」
原材料価格高騰による利益への影響が建物サービスその他事業で引き続き記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「建物サービスその他事業におきましては、営業部門においてセミナー用ＤＶＤ制作や研修用動画制作などを受注して増収となりました。メディア部門でも、自治体からのライブ配信事業などを受注して増収となりました。施設管理部門では、指定管理業務の受託や新規の施設管理物件を受注したことにより増収となりました。この結果、当連結会計年度における売上高は15億７百万円（前期比1.1％増）となり、利益面では仕入原価の高騰もあり、営業利益は６千７百万円（前期比16.5％減）となりました。」
工事資材等の仕入原価高騰が通期でも利益を押し下げ、建物サービスその他事業は増収ながら営業減益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面では、工事資材の高騰による仕入原価の増加はありましたが、人件費などの販売原価を抑え利益確保に努めました。」
工事資材高騰による仕入原価の増加は引き続き発生したが、人件費などの販売原価を抑制して利益確保を図った。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「利益面ではコロナ禍で工事資材が高騰したことで仕入原価が増加し、減益となりました。この結果、当第２四半期累計期間の売上高は６億９千８百万円（前年同期比101.8％）となり、営業利益では９百万円（前年同期比32.8％）となりました。」
コロナ禍に伴う工事資材価格の高騰が仕入原価の増加として実際に発生し、売上高が増加する一方で営業利益は前年同期比32.8％となった。