固定資産の減損リスク
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは事業の運営のため固定資産を多数保有しております。現在使用している固定資産について、時価の著しい低下や将来キャッシュ・フローが見込めない場合には、減損処理を行う可能性があります。」
固定資産全般について、時価低下や将来キャッシュ・フロー不足が減損につながるリスクを再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは事業の運営のため固定資産を多数保有しております。現在使用している固定資産について、時価の著しい低下や将来キャッシュ・フローが見込めない場合には、減損処理を行う可能性があります。減損処理を行った場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
特定の繊維製品製造事業に関する減損兆候の説明から、固定資産全般を対象とするリスクとして記載を整理している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該事業では、半導体の供給不足等の解消により主力製品である自動車向けの製品の受注は回復しつつあるものの原材料価格、エネルギー価格及び物流費の高止まりによるコスト増の影響等により営業活動から生ずる損益のマイナスが継続しており、当該事業に係る資産グループに減損の兆候があります。」
山口ニットの固定資産について、受注回復の一方でコスト高により損益のマイナスが継続し、減損兆候があることを再確認している。なお、当年度は減損損失を認識していない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当該事業では、半導体の供給不足等の影響から主力製品である自動車向けの製品の受注が大きく減少していることにより、営業活動から生ずる損益のマイナスが継続しており、当該事業に係る資産グループに減損の兆候があります。」
山口ニットの固定資産について減損兆候と将来キャッシュ・フローの不確実性を引き続き記載しているが、当年度は減損損失を認識していない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 10,322」
連結損益計算書で1,032万2千円の減損損失を計上しており、固定資産の減損リスクが実際の損失として現れている。なお、山口ニットの資産グループについては減損損失を認識していないと説明している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当該事業では、新型コロナウイルス感染症の影響から受注が大きく減少し、営業活動から生ずる損益のマイナスが継続しており、当該事業に係る資産グループに減損の兆候があります。このため、当社は当該子会社の経営者によって承認された事業計画を基礎に割引前将来キャッシュ・フローの総額を見積り、減損損失の認識の判定を実施しましたが、結果、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を上回ったため、減損損失は認識しておりません。」
山口ニットの有形固定資産821,753千円等について減損の兆候を認識したが、当年度は当該資産グループの減損損失を認識していない。将来の実績が見積りと異なる場合には減損損失を計上する可能性を示している。