人材の獲得・育成・定着
FY2020に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「現場の知見とAIを融合させた「ハイブリッド人材」及び次世代の経営者の育成を推進するとともに、業務の仕組み化及び利益への貢献度を評価軸とする成果志向の人事評価制度への深化を進めてまいります。」
採用・教育・評価の施策に、生成AI等のデジタル・リスキリング、ハイブリッド人材及び次世代経営者の育成を加え、人材施策を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
人材面について、従業員数に著しい増減がないとの説明を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材育成では、経営理念や社内方針等をまとめた『SPIRIT of Kantsu』を配布し、これに基づく勉強会を開催して基礎事項の徹底を図るほか、長年の物流サービス事業で培ったノウハウを反映した独自教育プログラムを計画的に実施しております。」
人材施策について、新卒採用・外国人技能実習生の受入れに加え、SPIRIT of Kantsuの勉強会、独自教育、毎月の上司面談、四半期ごとの面談等の仕組みを具体的に記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「評価体系は、「目標達成のためのプロセス」「目標の達成度」から構成される人事考課を年２回実施、部門ごとにそれぞれ詳細な考課項目を設けて公正な評価に努め、従業員のスキルアップ、業績管理を充実させることはもちろんのこと、当社グループ全体の業績向上及び業務の効率化を目指しております。」
人材施策を採用・教育中心の説明から、年2回の人事考課、プロセス評価、スキルアップを含む人材育成・評価体系へ具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はなく、人材面で大きな変化がないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はなく、人材面で大きな変化がないとの説明を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減がないとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減がなく、人材面は大きな変化なく推移している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減がないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はなく、人材面は大きな変化なく推移している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はなく、人材面は大きな変化なく推移している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社の従業員数に著しい増減はありません。」
前年通期まで人員体制を強化してきた一方、当第1四半期の従業員数には著しい増減がないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度に比べ61人増加したのは、物流サービス事業のうち、主にEC・通販物流支援サービスにおける出荷作業の増加に対応するため、人員体制の強化を目的として、外国人技能実習生の受入れ、並びに中途採用を積極的に推進したことによるものです。」
出荷作業の増加への対応として、外国人技能実習生の受入れと中途採用を進め、従業員数が61人増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間末における物流サービス事業の従業員数は、前期末の184名に比べ44名増加の228名となり、全社合計では、前期末の224名に比べ47名増加の271名となりました。」
出荷作業の増加に対応するため、外国人技能実習生の受入れと中途採用を進め、物流サービス事業で44名、全社で47名増員した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい変動はなく、人材面は大きな変化なく推移している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「物流現場の一層のIT化推進のためシステム部門を増員する等して強化」
システム部門の増員という人員強化を実施している。 - FY2020初出有価証券報告書
「人材の獲得にあたっては、高校及び大学の卒業生を対象とした新卒採用に継続的に取組むことで、現場スタッフの人材確保及び本社機能の充実を図っており、引続き新卒採用を中心とした人材獲得に取組む方針です。」
新卒採用、経営計画書による教育、独自教育プログラム、人事評価、労働環境整備を組み合わせている。