燃料価格上昇による物流コスト増加リスク
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
中央倉庫がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「物流業界におきましては、燃料価格等の継続的なコスト増加、労働力不足等に伴う人件費の上昇、物流業界の2024年問題から派生する物流の諸問題の発現に加えて、一部の製造業での生産調整により物流量が減少するなど、厳しい経営環境が続きました。」
燃料・人件費のコスト増加が継続し、2024年問題と生産調整による物流量減少が加わった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「加えて、人件費や燃料価格の高止まりなどによるコスト増加もあり、厳しい経営環境で推移しております。」
燃料価格の高止まりが、人件費とともに実際のコスト増加要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、エネルギー価格の上昇による燃料費等のコスト増加や」
エネルギー価格上昇による燃料費等のコスト増加が、物流業界の厳しい事業環境の要因として引き続き記載された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「加えて、エネルギー価格の上昇が燃料費等のコスト増加となるなど、厳しい経営環境で推移しております。」
エネルギー価格の上昇が燃料費等の実際のコスト増加要因として記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「燃料価格の高止まりや中国主要都市のロックダウンなどによる物流停滞の影響等により、厳しい経営環境で推移しております。」
燃料価格の高止まりが、貨物量の回復傾向と併存する物流業界の厳しい環境要因として引き続き記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「物流業界におきましても、海外及び国内の経済活動の正常化・持ち直しを受けて輸出入貨物量及び国内貨物取扱量は回復傾向にありますが、半導体等の部品供給不足の影響を受け自動車や機械装置等の生産調整が行われることによる物流量の減少リスクや燃料価格の上昇が続くなど、先行き不透明な状況となっております。」
燃料価格の上昇が、貨物量の回復傾向と併存する物流業界の先行き不透明要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q1燃料価格上昇リスクの再浮上有価証券報告書
「物流業界におきましても、海外の経済活動の回復を受けた輸出入貨物量及び製造業等の国内貨物取扱量は回復傾向にありますが、燃料価格の上昇が続くなど、先行き不透明な状況となっております。」
前回の通期報告では明示されなかった燃料価格の上昇が、物流業界の先行き不透明要因として再び記載された。 - FY2021削除有価証券報告書
「物流業界におきましても、人手不足による人件費の増加が続く中」
過去に記載されていた燃料価格上昇・高止まりは、本通期 filing の経営環境説明では明示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、人手不足がより深刻かつ常態化する中、人件費が上昇し燃料価格も高止まりするなど、引き続き厳しい経営環境で推移しました。」
燃料価格の高止まりが、人手不足・人件費上昇とともに引き続き物流業界の費用増加要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「人手不足がより深刻かつ常態化することによる人件費・外注費の費用増加や燃料価格の高止まり等の影響」
燃料価格の高止まりが、引き続き物流業界の費用増加要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益の減少要因は、国際貨物取扱業で7,197千円増加しましたが、倉庫業で新規取扱貨物に関する費用が先行して発生したこと等の影響で29,266千円、運送業では燃料費の高騰等の影響により41,132千円減少したことによるものです。」
燃料価格上昇が運送業の利益減少要因として実績に現れ、燃料価格上昇によるコスト増加リスクが業績に影響した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「物流業界におきましては、輸出入貨物を中心に荷動きは堅調に推移しましたが、人手不足がより一層深刻になり、また、燃料価格も上昇する等、引き続き厳しい経営環境で推移しました。」
燃料価格の上昇が引き続き物流業界の厳しい事業環境の要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「物流業界におきましては、輸出入貨物を中心に荷動きは好調に推移しましたが、人手不足がより一層深刻となり、また、燃料価格も上昇する等、引き続き厳しい経営環境で推移しました。」
前期には今後の懸念として記載されていた燃料価格上昇が、当四半期には実際の厳しい事業環境の要因として記載された。 - FY2018初出有価証券報告書
「物流業界におきましても、荷動きは回復傾向にあるものの人手不足や燃料価格の上昇によるコスト増加等、厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
燃料価格の上昇によるコスト増加を、物流業界の今後の厳しい経営環境を構成する要因として初めて個別にスレッド化した。