人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026人的資本目標の実績を更新有価証券報告書
「「エンゲージメント」の項目については、アンケート結果の良好な回答がすべての項目において60％以上になるよう、働き甲斐やコミュニケーションに関する施策を実施してまいります。2025年度実績：81％（アンケート結果26項目中21項目で良好な回答が60％以上）」
エンゲージメント目標60％以上に対する2025年度実績81％を開示した。女性管理職5名の目標、2026年4月から2031年3月までの女性活躍推進計画、男性育児休業取得の目標も示した。 - 2026-05-13前進決算
「一方、高度化する顧客ニーズへの対応として、戦略立案力に優れた人材の専門チームを編成するなどの体制を整備することや、中堅営業人材を対象とした研修の充実を図り、かつ専門性の高い営業人材の育成・採用に注力するなどの人的投資をおこなってまいります。」
人的投資について、戦略立案人材の専門チーム編成、中堅営業人材の研修、専門性の高い営業人材の育成・採用を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「「エンゲージメント」の項目については、アンケート結果の良好な回答がすべての項目において60％以上になるよう、働き甲斐やコミュニケーションに関する施策を実施してまいります。2024年度実績：92％（アンケート結果26項目中24項目で良好な回答が60％以上）」
エンゲージメント目標60％以上に対し、2024年度実績92％を開示した。入社3年以内定着率80％以上、女性管理職5名の目標、男性の育児休業取得促進も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「エンゲージメント」の項目については、アンケート結果の良好な回答がすべての項目において60％以上になるよう、働き甲斐やコミュニケーションに関する施策を実施してまいります。2023年度実績：84％（アンケート結果25項目中21項目で良好な回答が60％以上）」
人的資本施策について、エンゲージメント目標60％以上に対し、2023年度実績84％を開示した。入社3年以内定着率80％以上、女性管理職5名などの目標と施策も継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「エンゲージメント」の項目については、アンケート結果の良好な回答がすべての項目において60％以上になるよう、働き甲斐やコミュニケーションに関する施策を実施してまいります。・「維持」の項目については、新卒採用者の定着率を高めるためにキャリアアップや女性活躍推進に関する施策に取り組むことで入社3年以内の定着率80％以上を目指してまいります。・女性活躍の推進においては、女性活躍推進法に基づく行動計画を定め、計画期間内に女性管理職を5名にするために、女性職員の管理職登用への意識を高めるキャリアアップ教育を実施しております。」
人的資産への投資について、エンゲージメント60％以上、入社3年以内の定着率80％以上、女性管理職5名という具体的な目標と、教育・女性活躍施策を示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「Ⅱ 無形資産・人的資産への投資を通じ、イノベーションを育む企業 Ⅲ 多様な価値観を尊重し、皆が高いパフォーマンスを発揮できる企業」
従来の人材の確保・育成から、無形資産・人的資産への投資、多様な価値観の尊重、全員の高いパフォーマンス発揮へと人材施策の範囲が拡大した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「加えて、実践型研修の充実やソリューション会議の励行等によるソリューション営業力の強化や人材の育成にも努めております。」
人材育成について、実践型研修などの施策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「・人材の確保と育成への取組み」
人材の確保と育成を第6次中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「●人材の確保と育成への取組み」
人材の確保と育成を第6次中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「●人材の確保と育成への取組み」
人材の確保と育成を第6次中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「●人材の確保と育成への取組み」
人材の確保と育成を第6次中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「●人材の確保と育成への取組み」
第5次計画の「人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」から、第6次計画では人材の確保と育成に表現が整理された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「◆人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「◆人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「・人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「◆人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「◆人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「◆人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進を中期経営計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人材の確保・育成と多様な人材の活躍を中期計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
人材の確保・育成と多様な人材の活躍を中期計画の具体的取組みとして再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「物流業務の品質向上や人材強化等を図るため、倉庫で荷役作業等を行う現業部門を分社化し、平成28年10月３日付で、連結子会社「中央倉庫ワークス株式会社」を設立しました。」
人材強化の具体的施策として、現業部門の分社化と連結子会社設立が実施された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「人的資源の確保・育成と多様な人材の活躍推進」
中期計画の具体的取組みとして、人材の確保・育成と多様性を掲げている。