東陽倉庫（9306）・リスク悪化
ＣＯ２削減等による環境負荷の低減
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
SDGs・環境管理と資源循環による環境負荷低減142社が書いているテーマ・逆風4社・追い風144社
東陽倉庫がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「記録的な猛暑日の増加や集中豪雨の頻発といった異常気象により具体的な影響が生じております。…将来、炭素税の賦課等に代表される温室効果ガス排出権規制が導入された場合、エネルギー価格等が高騰する可能性があります。」
異常気象による具体的な影響に加え、将来の炭素税・温室効果ガス排出権規制によるエネルギー価格高騰リスクを記載し、気候変動リスクの経路を拡大した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、物流事業を主な事業としており、記録的な猛暑日の増加や集中豪雨の頻発といった異常気象により具体的な影響が生じております。」
従来の環境負荷低減・カーボンニュートラルという課題の記載に加え、異常気象による具体的な影響が既に生じていると記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「物流業界においては、カーボンニュートラルへの取組み、デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）への取組み、トラック運転手等の減少と高齢化、自然災害など様々な課題への対応が求められております。」
従来の「CO2の削減等による環境負荷の低減」から、「カーボンニュートラルへの取組み」という表現へ広がり、環境課題を物流業界の対応課題として位置づけている。 - FY2020初出有価証券報告書
「ＣＯ２の削減等による環境負荷の低減」
物流業界における対応課題として、CO2削減等による環境負荷低減を初めて独立したテーマとして抽出した。具体的な数値目標や施策は記載されていない。