既存物件の稼働率向上による不動産事業の増益
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。42社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-04前進決算
「不動産事業は、マルチテナント化したＭＳＨ日本橋箱崎ビルへの新規テナント入居により、前年同期比増収増益となりました。」
マルチテナント化に伴う新規テナント入居が継続し、不動産事業の増収増益として実績化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「不動産事業は、マルチテナント化したＭＳＨ日本橋箱崎ビルへの新規テナント入居により、前期比増収増益となりました。」
前年度に生じたマルチテナント化に伴う一時的空室から、新規テナント入居が実現し、営業収益は28.6％増、営業利益は69.4％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「不動産事業は、マルチテナント化したＭＳＨ日本橋箱崎ビルへの新規テナント入居により、前年同期比増収増益となりました。」
前年度に示されていたマルチテナント化に伴う一時的空室・減益見通しに対し、新規テナント入居が実現し、不動産事業の増収増益に寄与している。 - FY2025-H1主要ビルのマルチテナント化による減収減益有価証券報告書
「当社所有の主要ビルにおけるマルチテナント化に伴う一時的な空室の発生により前年同期比減収減益となりました。」
前年度に示されていた主要ビルのテナント入替・工事による減益見通しが、当中間期には一時的な空室の発生による不動産事業の減収減益として現れている。 - FY2024次期のテナント入替・工事により減益見通し有価証券報告書
「不動産事業は一過性の収入減・コスト増により減益の見通しとなっております。主に、当社所有物件のひとつであるＭＳＨ日本橋箱崎ビルのテナント入替に伴う空室の発生と、マルチテナント化バリューアップ工事の実施に伴う減価償却費の増加によるものです。」
当期まで概ね横ばいだった不動産事業について、次期はMSH日本橋箱崎ビルのテナント入替に伴う空室と工事に伴う減価償却費増加により減益を見込んでいる。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社所有のオフィス物件の空室率及び賃料水準に大きな変動はなく、営業収益、営業利益ともに横ばいとなりました。」
自社所有オフィス物件の空室率・賃料水準に大きな変動はなく、不動産事業が概ね横ばいで推移する状況が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社所有のオフィス物件の空室率及び賃料水準に大きな変動はなく、営業収益、営業利益ともに横ばいとなりました。」
東京ビジネス地区および自社所有物件の空室率・賃料水準に大きな変動はなく、不動産事業は概ね横ばいで推移している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業収益は前年同期比26百万円増の21億72百万円、営業利益は同47百万円増の12億72百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は小幅な増収増益にとどまり、営業収益・営業利益ともほぼ横ばいの状態が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業収益は前年同期比72百万円減の70億87百万円、営業利益は同37百万円減の42億95百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は小幅な減収減益となったものの、営業収益・営業利益ともほぼ横ばいの状態が続いている。 - FY2022-Q1ほぼ横ばい継続有価証券報告書
「営業収益は前年同期比42百万円減の21億46百万円、営業利益は同26百万円減の12億24百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は前年同期比で小幅な減収減益となったが、営業収益・営業利益ともほぼ横ばいの状態が続いている。 - FY2021賃料収入減少による通期減収減益有価証券報告書
「賃料収入の減少により、営業収益は前年同期比２億12百万円減の96億21百万円、営業利益は同31百万円減の58億33百万円となりました。」
主要テナントとの契約更改による増益局面から、当期は賃料収入の減少による通期の減収減益へ変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「賃料収入の減少により営業収益は前年同期比１億83百万円減の71億60百万円、営業利益は同34百万円減の43億32百万円となりました。」
前四半期に続き、賃料収入の減少による不動産事業の減収減益が示されている。 - FY2021-Q1賃料収入減少による減収減益有価証券報告書
「賃料収入の減少により営業収益は前年同期比２億３百万円減の21億89百万円、営業利益は同１億46百万円減の12億51百万円となりました。」
主要テナントとの契約更改による賃料収入増加を通じた従来の増益傾向から、当四半期は賃料収入の減少による減収減益へ変化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「主要テナントとの契約更改に伴い賃料収入が増加し、営業収益は前年同期比６億63百万円増の98億33百万円、営業利益は同７億50百万円増の58億65百万円となりました。」
主要テナントとの契約更改による賃料収入増加が通期でも継続し、不動産事業の営業収益・営業利益が増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主要テナントとの契約更改に伴い賃料収入が増加し、営業収益は前年同期比４億47百万円増の73億44百万円、営業利益は同５億４百万円増の43億66百万円となりました。」
主要テナントとの契約更改による賃料収入増加が継続し、不動産事業の営業収益・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主要テナントとの契約更改に伴い賃料収入が増加し営業収益は前年同期比２億63百万円増の48億62百万円、営業利益も同２億89百万円増の28億66百万円となりました。」
主要テナントとの契約更改による賃料収入増加が継続し、不動産事業の営業収益・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「主要テナントとの契約更改に伴い賃料収入が増加し営業収益は前年同期比87百万円増の23億92百万円、営業利益は同１億８百万円増の13億98百万円となりました。」
不動産事業の増益要因が、従来の既存物件の稼働率向上から、主要テナントとの契約更改による賃料収入増加として示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業収益は前年同期比14百万円増の91億70百万円、営業利益は同69百万円増の51億14百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は小幅な増収増益にとどまり、ほぼ横ばいの状態が継続している。 - FY2019-Q3増収増益もほぼ横ばい有価証券報告書
「営業収益は前年同期比49百万円増の68億96百万円、営業利益は同75百万円増の38億61百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は営業収益・営業利益とも前年同期比で小幅な増加にとどまり、ほぼ横ばいの状態が続いている。 - FY2019-Q2ほぼ横ばい継続有価証券報告書
「営業収益は前年同期比43百万円増の45億99百万円、営業利益も同60百万円増の25億77百万円といずれもほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は営業収益・営業利益とも前年同期比で小幅な増加にとどまり、ほぼ横ばいの状態が続いている。 - FY2018減収・利益ほぼ横ばい有価証券報告書
「不動産事業は前年同期比ほぼ横ばいとなりました。」
不動産事業は営業収益91億55百万円と前期比減収、営業利益50億45百万円と39百万円の増益で、概ね横ばいとなった。 - FY2018-Q2減収・利益ほぼ横ばい有価証券報告書
「営業収入は前期比ほぼ横ばいの45億56百万円、営業利益も前期比ほぼ横ばいの８百万円増の25億16百万円となりました。」
不動産事業は営業収入がほぼ横ばいで、営業利益も8百万円増にとどまり、前四半期までの増益傾向が利益ほぼ横ばいへ変化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業はわずかに減収ながら増益となりました。」
不動産事業はわずかな減収の一方で増益となり、既存物件の稼働・収益改善を含む従来の傾向が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「不動産賃貸事業は、前期に一部物件を売却した一方、既存物件の稼働率が向上したことなどから営業収益はほぼ前年同期並の70億42百万円、営業利益は１億23百万円増の37億68百万円となりました。」
一部物件の売却による減収要因がある一方、既存物件の稼働率向上による不動産事業の増益が継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「不動産賃貸事業は、前期に一部物件を売却した一方、既存物件の稼働率が向上したこともあり営業収益はほぼ前年並の46億97百万円、営業利益は同１億22百万円増の25億８百万円となりました。」
一部物件の売却による減収要因がある一方、既存物件の稼働率向上により営業利益が増加している。