新型コロナウイルス下の資金繰り・コスト抑制
FY2020-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、店舗関連費用の削減に取り組み、販売費及び一般管理費は632,474千円（前年同期比31.1％増）となりました。」
店舗関連費用の削減施策は継続しているが、出店・事業拡大に伴い販売費及び一般管理費は前年同期比31.1％増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、全店舗について家賃減額の交渉、人件費の削減、本社機能の縮小などを行ってまいりました。」「販売費及び一般管理費は860,555千円（前年同期比9.7％減）となりました。」
家賃、人件費、本社機能等のコスト抑制策を継続し、通期販管費を前年同期比9.7％削減した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「店舗関連費用の削減に取り組み、販売費及び一般管理費は404,949千円（前年同期比16.0％減）となりました。」
店舗関連費用の削減を継続した結果、販売費及び一般管理費が前年同期比16.0％減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方で、店舗関連費用の削減に取り組み、販売費及び一般管理費は196,283千円（前年同期比20.5％減）となりました。」
店舗関連費用の削減を継続し、当第1四半期の販売費及び一般管理費を前年同期比20.5％減少させた。 - FY2022前進有価証券報告書
「店舗の閉鎖やコスト削減により、販売費及び一般管理費は953,192千円（前年同期比20.2％減）となりました。」
店舗閉鎖・コスト削減を継続し、販管費を前年同期比20.2％削減した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、販売体制の再構築や事業コストの適正化に努めてまいりましたが」
販売体制の再構築、店舗関連費用の削減、人員削減などによるコスト適正化を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方で、店舗関連費用の削減に取り組み、販売費及び一般管理費は482,209千円（前年同期比15.3％減）となりました。」
店舗関連費用の削減を継続し、販売費及び一般管理費を前年同期比15.3％減少させた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、販売体制の再構築や事業コストの適正化に努めてまいりましたが」
販売体制の再構築と事業コスト適正化を継続し、販売費及び一般管理費は前年同期比13.8％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では、全店舗について家賃減額の交渉、人件費の削減、本社機能の縮小、倉庫移転などを行ってまいりました。」
家賃、人件費、本社機能、倉庫に関するコスト抑制策を実施し、販管費を前年同期比29.6％削減した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売体制の再構築や事業コストの適正化に努めてまいりましたが、前連結会計年度に引き続き当第２四半期連結累計期間においても売上高が著しく減少しており」
販売体制の再構築、店舗関連費用の削減、人員削減などによるコスト適正化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年春以降、不採算店舗の退店と人員削減によるコスト削減を実施しております。」
不採算店舗の退店と人員削減によるコスト削減を、2020年春以降の継続施策として記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で、人員の再配置等による生産性の向上や固定費の削減に取り組み、販売費及び一般管理費は1,334,384千円（前年同期比28.4％減）となりました。」
資金繰り・コスト抑制策について、人員再配置と固定費削減を実施し、販管費を前年同期比28.4％減少させた。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「資金面においては、手元流動性確保のための銀行借入を実施いたしました。また、緊急経済対策に基づく税金及び社会保険料の納税猶予制度の利用や家賃支払猶予・減額交渉等コストの抑制に努めました。」
感染拡大による減収下で、銀行借入、納税猶予、家賃の支払猶予・減額交渉を組み合わせた資金繰り・コスト抑制策を開始した。