物流基盤を活用したSPD事業の拡大
FY2018-Q3に初出。22回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-09-30前進決算
「中核事業子会社である山下医科器械株式会社においては、将来的な事業拡大を見据え、効率化と省人化に重点を置いた物流センターの在り方を模索しており、自動倉庫や搬送ロボット、倉庫管理システムなどのマテリアルハンドリング機器を積極的に導入し、自動化による業務効率化と労働環境の改善を両立させる物流体制の構築を進めております。」
新鳥栖TMSセンターの増改築とマテリアルハンドリング機器の導入に伴う建設仮勘定の増加が示され、物流自動化投資が継続して進んでいる。 - FY2026前進有価証券報告書
「山下医科器械㈱ 新鳥栖ＴＭＳセンター（仮称）（佐賀県鳥栖市） 医療機器販売業 販売設備等 2,173 914 自己資金 2024年３月 2027年３月」
新鳥栖TMSセンターの設備計画について、投資予定総額21億73百万円、既支払額9億14百万円、2027年3月完了予定、自己資金による調達が明記された。物流機能強化の投資が建設中の段階へ進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「中核事業子会社である山下医科器械株式会社においては、将来的な事業拡大を見据え、効率化と省人化に重点を置いた物流センターの在り方を模索しております。現在、自動倉庫や搬送ロボット、倉庫管理システムなどのマテリアルハンドリング機器の導入を積極的に進めており、これらを活用した自動化による業務効率化と労働環境の改善を両立させる物流体制の構築を目指しております。」
物流センターについて、自動倉庫、搬送ロボット、倉庫管理システムなどの導入を進め、自動化・省人化と労働環境改善を両立する物流体制の構築へ施策が具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「山下医科器械㈱ 新鳥栖ＴＭＳセンター（佐賀県鳥栖市） 医療機器販売業 販売設備等 未定（注） － 自己資金 － － 物流機能の品質改善」
新物流センターの計画が、新鳥栖TMSセンターとして設備計画に明記され、物流機能の品質改善を目的とすることが具体化された。投資予定額は詳細未決定のため未定である。 - FY2024-Q3新物流センター開設計画の具体化有価証券報告書
「また、山下医科器械株式会社が保有する鳥栖ＴＭＳセンター敷地内に新たな物流センターを開設する予定であることから、当該敷地の現有建物等の残存簿価について減損損失による特別損失２億円を計上したため、」
鳥栖TMSセンター敷地内に新たな物流センターを開設する計画が示され、既存建物等について2億円の減損損失が計上された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「コロナ禍においても、従業員の感染防止を図りつつ、中核子会社のＭＡＬ（Medical Active logistics）事業部を中心に、物流体制の維持に万全を期し、医療資材の安定供給を確保してまいります。また、当社グループの持つ物流ネットワークを有効的に活かし、物流の更なる効率化と顧客対応のスピードアップにより、物流面における競争力強化を図ってまいります。」
MAL事業部を中心とする物流体制の維持・安定供給、物流効率化、顧客対応の迅速化が引き続き重点課題として示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、コロナ禍による全世界的な供給状況の変化を踏まえ、医療機関の需要に的確に対応するため、中核子会社のＭＡＬ（Medical Active Logistics）事業部を中心に物流管理を強化し、ＳＰＤ事業をはじめとして医療材料の迅速かつ安定的な供給体制の確保に取り組んでまいりました。」
コロナ禍による供給状況の変化に対応し、MAL事業部を中心とした物流管理強化と医療材料の迅速・安定供給を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、急性期医療機関向けの各種診断機器や手術室関連機器等の高度医療機器、内視鏡関連製品等の低侵襲治療機器などの商品分野における営業を強化するとともに、医療機関の需要に的確に対応するためＳＰＤ事業をはじめとして医療材料の安定的供給体制の強化に取り組んでまいりました。これらの営業努力により、下半期に入り医療機器備品などの主力商品分野の売上が徐々に回復したことから、当第３四半期における一般機器分野の累計売上高が前年同四半期累計比プラスとなるなど、医療機器販売業全体において累計売上高が前年実績を上回って推移しております。」
SPD事業を含む医療材料の安定供給体制を強化し、下半期の主力商品分野の売上回復と医療機器販売業全体の累計売上高の前年実績超過が示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、充実した物流網を活かしたＳＰＤ事業の推進、電子カルテシステム等の医療情報システムの提案やクリニックの開設・移転・リニューアルをサポートする新規開業支援などを通じて、医療機関の経営を支援することにより、グループ全体での市場価値を高める取り組みを行っております。」
充実した物流網を活用したSPD事業の推進を継続し、医療機関支援を通じてグループ全体の市場価値を高める方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策に取り組む医療機関をしっかりと支援するため、従業員の感染防止を図りつつ、中核子会社のＭＡＬ（Medical Active logistics）事業部を中心に、感染が拡大する状況下においても物流体制を維持できるよう万全を期し、医療機関への医療資材の安定供給を確保してまいります。また、当社グループの持つ物流ネットワークを有効的に活かし、物流の更なる効率化と顧客対応のスピードアップにより、物流面における競争力強化を図ってまいります。」
SPD・物流基盤の活用方針が継続され、MAL事業部を中心とした安定供給、物流効率化、顧客対応の迅速化へ重点が具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中核事業である医療機器販売業における高度医療機器や低侵襲治療機器等の主力商品分野における営業強化に積極的に取り組むほか、ＳＰＤ(Supply Processing & Distribution)事業の推進にも継続して取り組んでおります。」
主力商品分野の営業強化とSPD事業の推進を継続する方針が再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「特に、中核事業である医療機器販売業を強化するため、高度医療機器、低侵襲治療機器等の主力商品分野における営業拡大に積極的に取り組むほか、ＳＰＤ(Supply Processing&Distribution)事業の推進にも継続して取り組んでおります。」
主力商品分野の営業拡大とSPD事業の推進を継続する方針が再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「特に、中核事業である医療機器販売業におきましては、ＳＰＤ（Supply Processing & Distribution）事業の推進をはじめ、高度医療機器や低侵襲治療機器等の主力商品分野における営業拡大に積極的に取り組み、事業基盤の強化を図っております。」
SPD事業の推進を含む中核事業の営業拡大と事業基盤強化が継続して記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「物流部門におきましては、本年度より、統括部署としてＭＡＬ(Medical Active logistics)事業部を新設し、ＳＰＤ事業の推進と収益性の向上、及び物流の更なる効率化とコスト削減に取り組んでおり、物流部門の生産性向上に成果をあげております。」
MAL事業部の新設、SPD推進、物流効率化・コスト削減の取り組みに加え、物流部門の生産性向上の成果が通期実績として示された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、平成30年６月に、物流部門を統括するＭＡＬ（Medical Active Logistics）事業部を新設し、ＳＰＤ（Supply Processing & Distribution）事業の推進と収益性の向上、及び物流センターとＳＰＤセンターの連携強化による物流の効率化、コスト削減を図っております。その他各種取り組みの結果、当事業においては、一般機器分野をはじめとする５つの事業分野全てで、売上高が前年同四半期累計実績を上回りました。」
MAL事業部、SPD推進、物流センターとSPDセンターの連携強化を継続する中、医療機器販売業の5つの事業分野すべてで売上高が前年同四半期累計実績を上回ったという具体的な進展が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、平成30年６月に、物流部門を統括するＭＡＬ（Medical Active Logistics）事業部を新設し、ＳＰＤ（Supply Processing&Distribution）事業の推進と収益性の向上及び物流センターとＳＰＤセンターの連携強化による物流の効率化、コスト削減を図っております。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は293億87百万円（前年同四半期比6.4％増）となりました。利益面につきましては、売上増加に伴う売上総利益の増加や、物流効率化による販売費及び一般管理費の抑制等により、営業利益は１億61百万円（前年同四半期は36百万円の営業損失）となりました。」
MAL事業部の新設と物流センター・SPDセンターの連携強化を継続し、物流効率化による販売費及び一般管理費の抑制と営業利益の黒字化が実績として示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、物流の更なる効率化とコスト削減を実現するため、本年６月、物流部門を統括するＭＡＬ(Medical Active Logistics)事業部を新設し、ＳＰＤ(Supply Processing&Distribution)事業の推進と収益性の向上、及び物流センターとＳＰＤセンターの連携強化を図っております。」
平成30年6月に物流部門を統括するMAL事業部を新設し、SPD事業の推進、収益性向上、物流センターとSPDセンターの連携強化という具体策に進展した。 - FY2018前進有価証券報告書
「長崎物流センターがフル稼働体制となったことから、充実した物流ネットワークによる高精度で効率的な物流体制を活かし、納期短縮による顧客利便性の向上、物流コストの削減、災害発生時等の非常時における商品の安定供給体制の確保に取り組んでまいります。」
長崎物流センターのフル稼働という具体的な進展が示され、SPD事業を支える物流ネットワークの活用目的も納期短縮、コスト削減、非常時の安定供給へ具体化している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、充実した物流体制による迅速かつ安定的な商品供給体制を活かし、基盤事業であるＳＰＤ事業の拡大を図っております。」
物流体制を具体的な基盤として、基盤事業であるSPD事業を拡大する施策が示されている。