オゾン装置を進化させたウイルス対応製品の開発・市場投入
FY2020-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2024。
ポエックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは環境・エネルギー事業において、水耕栽培装置の研究開発を進めております。当連結会計年度における当事業の研究開発費の総額は27百万円であります。」
研究開発テーマの記載が従来のオゾン・微細気泡技術から水耕栽培装置へ移り、年間研究開発費27百万円が示されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は環境・エネルギー事業において、微細気泡技術の実用化を目的としてオゾンガス発生装置の研究開発を進めております。当連結会計年度における当事業の研究開発費の総額は33百万円であります。」
微細気泡技術の実用化に向けた研究開発対象が、ナノバブル発生装置の記載からオゾンガス発生装置の研究開発として記載され、年間研究開発費33百万円が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は環境・エネルギー事業において、微細気泡技術の実用化を目的としてナノバブル発生装置の研究開発を進めております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は21百万円であります。」
オゾン装置からナノバブル発生装置へ展開した微細気泡技術の研究開発を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額として21百万円を開示している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当社は環境・エネルギー事業において、微細気泡技術の実用化を目的としてナノバブル発生装置の研究開発を進めております。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10百万円であります。」
微細気泡技術の研究開発対象が、前回のオゾンガス発生装置からナノバブル発生装置として記載され、当期間の研究開発費10百万円も示されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は環境・エネルギー事業において、微細気泡技術の実用化を目的としてオゾンガス発生装置の研究開発を進めております。当連結会計年度における当事業の研究開発費の総額は9百万円であります。」
オゾン装置の開発テーマが、ウイルス対応製品の市場投入から、微細気泡技術の実用化を目的とする研究開発として記載され、当年度の研究開発費9百万円も示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは景観配慮型防潮壁「シーウォール」の受注促進に注力しつつ、東北大学と共同研究中のオゾン装置開発に向けた対応を継続してまいりました。」
オゾン装置の進化・市場投入を目指す従来の開発方針について、東北大学との共同研究中であることと、その開発対応の継続が具体的に示されている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「さらに、今後、発生するかも知れないコロナウイルス第２波あるいは、第３波感染被害のほか、新種のウイルス被害の発生をも念頭に、技術開発を加速的に進め、現行のオゾン装置に対して安全面、機能面でさらに進化したウイルス対応製品の開発と市場への投入を目指すこととしました。」
将来の感染拡大や新種ウイルスを想定し、現行オゾン装置を安全面・機能面で進化させた製品の開発と市場投入を目指す方針を初めて示している。