修理・メンテナンス対応と営業所間の顧客情報活用
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに37社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「とりわけ、提案段階から設計・製造、納入後の保守サービスまでを一気通貫で提供できる当社グループの事業モデルは、顧客の設備投資を「単発の機器導入」から中長期の運用パートナーシップへと価値を引き上げるものであり、受注の継続性及び付加価値の高い収益機会の創出に寄与しております。」
提案、設計・製造、納入後保守までの一気通貫提供を通じた販売・技術サービス一体型の事業モデルが引き続き示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「近年、環境問題への関心が急速に高まる中、当社グループのポンプ等水処理機器をはじめとする環境関連機器の販売事業や産業用モーター修理事業は堅調な成長を続けています。」
水処理機器の販売に加え、産業用モーター修理事業も堅調な成長を続けていると説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「水処理機器のうち、ポンプ類は国内メーカーとの代理店契約に基づき当社が仕入れ、販売するほか、当社あるいは他社が納入した機器(ポンプ類、撹拌機、オゾンガス発生装置、オゾン水製造装置、オゾン脱臭装置)の修理及びメンテナンス等技術サービスによるストックビジネスとしての展開も図っております。」
水処理機器等の販売に加え、修理・メンテナンス等の技術サービスをストックビジネスとして展開する方針が継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このほか、水処理機器の修理・メンテナンス需要が旺盛な関東地区では、実績を積上げるべく、環境機器の修理・メンテナンス事業を展開する協立電機工業株式会社(神奈川県茅ヶ崎市)へのM&Aに着手しました。2019年12月3日には、当社が同社の全株式を取得し子会社化することとなり、今後は、同社と当社東京営業所が連係を図りながら、これまで未開拓であった同地区でのメンテナンス需要獲得に向け事業を展開してまいることとなりました。」
関東地区の修理・メンテナンス需要を取り込むため、協立電機工業の全株式取得・子会社化と東京営業所との連係が具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「水処理機器の商社機能と当社の強みである技術サービス力を一体として提案するワンストップ営業による展開を図ってまいりました。」
水処理機器の販売機能と技術サービスを一体提供する営業方針が、ワンストップ営業という表現で継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「水処理機器の卸販売に加えて当社の強みである機器の保守・メンテナンスサービスを販売と一貫して行うことで利便性を提供し、顧客を囲い込み継続取引先を拡大していくとともに、これを実践できる人材獲得を図ってまいりました。」
販売と保守・メンテナンスを一貫提供し、顧客の囲い込みと継続取引先の拡大を図る方針が続いている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「水処理機器とこれら機器に対する保守・メンテナンスサービスのセット営業を進め、当社から購入することに対する利便性を顧客にPRすることで設備更新需要を獲得してまいりました。」
水処理機器と保守・メンテナンスのセット営業を明示し、顧客利便性のPRを通じて設備更新需要を獲得したと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「水処理機器の卸販売に加えて保守・メンテナンスサービスが自社で提供できることは当社の強みであり、これを地域の設備工事業者等に対して積極的にPRしていくことで営業展開を実施してまいりました。」
水処理機器の販売に加え、自社提供の保守・メンテナンスを強みとして地域の設備工事業者等へPRする方針が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「水処理機器の卸販売に加えて保守・メンテナンスサービスが自社で提供できることは当社の強みであり、これを地域の設備工事業者等に対して積極的にPRしていくことで営業展開を実施してまいりました。」
保守・メンテナンスを自社提供できることを強みとして、地域の設備工事業者等へPRする方針が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「水処理機器の卸販売に加えて保守・メンテナンスサービスが自社で提供できることは当社の強みであり、これを地域の設備工事業者等に対して積極的にPRしていくことで営業展開を実施してまいりました。」
保守・メンテナンスを自社提供できることを強みとして、地域の設備工事業者等へのPRを続けている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「水処理機器等の修理及びメンテナンス需要に対しては迅速な対応を徹底するとともに、そこから得られた各地の顧客及び案件情報を当社営業所間で有効活用する等、組織的な営業展開によって収益拡大に努めてまいりました。」
保守サービスの迅速化に加え、顧客・案件情報を営業所間で共有して組織的に営業する仕組みを示している。