Komori
日本エコシステム(9249)・リスク再定義

新株予約権行使による株式価値の希薄化

FY2022に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2025。

7記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2022顕在化FY2023-Q3 – FY2024-Q2顕在化FY2025-H12022: 12023: 120232024: 320242025: 22025
同じテーマの他社
新株予約権行使による株式希薄化213社が書いているテーマ・逆風213社・追い風0社

日本エコシステムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。62社中34社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの213件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「当事業年度末現在の新株予約権による潜在株式数は123,300株であり、発行済株式総数8,713,200株の1.4%に相当します。将来的にこれらの新株予約権が権利行使されることにより、当社株式の1株当たりの価値が希薄化し、株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」

    第三者割当新株予約権の行使後、株式分割後のストック・オプションを中心とする潜在株式123,300株、発行済株式総数の1.4%という構成に変化している。
  2. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「2024年10月1日~2025年3月31日(注1) 8,900株 2,904,100株 (注1)新株予約権 (ストックオプション) の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により実際に8,900株が発行され、潜在株式の一部が普通株式として顕在化した。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「当事業年度末現在の新株予約権による潜在株式数は50,300株であり、発行済株式総数2,895,200株の1.7%に相当します。」

    新株予約権行使による希薄化リスクは継続しているが、FY2023に発行された150,000株分が行使され、当年度末の残存潜在株式数は50,300株、1.7%となった。
  4. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において行われた新株予約権の権利行使により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ222,330千円増加しております。」

    新株予約権の行使による潜在株式・希薄化リスクについて、当第2四半期累計期間に165,800株が発行され、実際に株式数が増加した。
  5. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「第2回新株予約権(2023年8月28日発行、固定価額行使型)につき、2024年1月25日に以下の通り行使されております。(1)行使された新株予約権の数 750個(2)交付株式数 普通株式   75,000株」

    新株予約権の行使による潜在株式・希薄化リスクについて、実際に750個が行使され75,000株が交付された事実を記載している。
  6. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当該発行による潜在株式数は150,000株(本新株予約権1個につき100株)」

    既存の新株予約権による潜在株式リスクに加え、第三者割当による新たな潜在株式数150,000株を伴う新株予約権の発行を決議した。
  7. FY2022初出有価証券報告書

    「当事業年度末現在の新株予約権による潜在株式数は100,100株であり、発行済株式総数2,695,400株の3.7%に相当します。将来的にこれらの新株予約権が権利行使されることにより、当社株式の1株当たりの価値が希薄化し、株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」

    潜在株式100,100株、発行済株式総数の3.7%に相当する新株予約権の行使による希薄化リスクを新たに記載している。
一緒に動いた変遷

「高水準の借入金と金利変動リスク」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高水準の借入金と金利変動リスク4回
  3. 2公営競技を中心とした一気通貫サービスと収益多様化2回
  4. 3環境関連事業の強化2回
  5. 4M&Aによるのれん発生・買収効果未達リスク2回
  6. 5創業者一族による株式保有集中2回
  7. 6原油価格高騰等による先行き不透明感2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本エコシステムの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新株予約権行使による株式価値の希薄化|日本エコシステム(9249)の変遷 | Komori