TREホールディングス（9247）・リスク顕在化
気候変動・異常気象による設備・インフラ被害リスク
FY2022-Q3に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-12。
8記載
5年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・サプライチェーン分断による供給停止リスク74社が書いているテーマ・逆風72社・追い風2社
TREホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「管理型最終処分場を運営する(株)北陸環境サービスは、2025年8月に発生した豪雨で搬入路が大規模な土砂崩れにより通行止めとなり、大型車両が通行できない迂回路にて受入れしていることから受入量が減少し、減収減益となりました。」
豪雨に伴う大規模な土砂崩れで搬入路が通行止めとなり、受入量の減少及び減収減益という自然災害の事業影響が発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度において令和6年能登半島地震により被災した資産の復旧等、今後発生すると見込まれる損失額を見積り災害損失引当金繰入額として計上しておりました。当中間連結会計期間において復旧が完了した部分について確定額と当初見積りとの差額等を災害損失に計上しております。」
能登半島地震による資産被災と復旧費用が、災害損失引当金及び復旧完了部分との差額として当中間期にも実際に計上された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「管理型最終処分場を運営する(株)北陸環境サービスは、第1四半期にあった集中豪雨等の影響に加え、対象となる産業廃棄物の発生量が低調に推移したことから、減収減益となりました。」
集中豪雨等による影響が前四半期から継続し、対象産業廃棄物の発生量低調と合わせて減収減益として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「管理型最終処分場を運営する(株)北陸環境サービスは、集中豪雨等の影響もあり、減収減益となりました。」
集中豪雨等による自然災害の影響が管理型最終処分場の減収減益として実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「管理型最終処分場を運営する(株)北陸環境サービスは、2022年8月の集中豪雨災害及びその後の北陸地方の経済停滞の影響等を受け、減収減益となりました。」
2022年8月の集中豪雨災害が北陸環境サービスの減収減益につながり、異常気象・自然災害による事業影響が実際に発生した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「これらの災害により、当社グループの設備、車両などの事業活動におけるインフラストラクチャーが甚大な被害を受ける可能性があります。」
気候変動に起因すると見られる暴風雨、水害、土砂災害等による事業インフラ被害がリスクとして認識された。