中期経営計画「成長への挑戦！」の推進
FY2016-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに21社。
- FY2020達成有価証券報告書
「当社グループは、2020年９月期の目標数値として「連結売上高300億円」、「連結営業利益15億円以上」、「自己資本利益率８％」を掲げてまいりましたが、当期の連結売上高及び連結営業利益は上記のとおりいずれも目標数値を達成しており、また自己資本利益率も12.0％で、目標を達成しております。」
旧中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」の最終年度において、設定した売上高・営業利益・ROEの目標を達成した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の事業活動への影響を最小限にとどめるべく、テレワークやオンライン商談の体制構築等を推進し、立ち止まることなく中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」最終年の計画達成に向けて、社会インフラマネジメント事業、国土保全コンサルタント事業等に注力してまいりました。」
中期経営計画の最終年として、感染症対策を進めながら社会インフラマネジメント事業・国土保全コンサルタント事業等に注力し、計画達成を目指す方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、長期ビジョンの第２フェーズとなる中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」の最終年度を迎え、道路、鉄道、行政支援サービス、エネルギー関連等の社会インフラマネジメント事業、河川・砂防、森林・林業支援、環境保全・復興再生等の国土保全コンサルタント事業、更には次世代空間情報技術の開発や新たな空間情報ビジネスを推進するセンシングイノベーション事業等、引き続き国内外において様々な事業展開に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の最終年度として、従来の3事業領域による国内外での事業展開を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、長期ビジョンの第２フェーズとなる中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」の２年目を迎え、目標達成に向けた積極的な事業投資を実行するとともに、道路、鉄道、行政支援サービス、エネルギー関連等の社会インフラマネジメント事業、河川・砂防、森林・林業支援、環境保全・復興再生等の国土保全コンサルタント事業、次世代空間情報技術の開発や新たな空間情報ビジネスを推進するセンシングイノベーション事業等、国内外で様々な事業展開に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の2年目として、目標達成に向けた事業投資と、3事業領域における国内外の事業展開を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、長期ビジョンの第２フェーズとなる中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」の２年目を迎え、道路、鉄道、行政支援サービス、エネルギー関連等の社会インフラマネジメント事業、河川・砂防、森林・林業支援、環境保全・復興再生等の国土保全コンサルタント事業、更には次世代空間情報技術の開発や新たな空間情報ビジネスを推進するセンシングイノベーション事業等、引き続き国内外において様々な事業展開に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の2年目として、従来の3事業領域による国内外での事業展開を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンの第２フェーズとなる中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」の初年度として、道路、鉄道、行政支援サービス、エネルギー関連等の社会インフラマネジメント事業、河川・砂防、森林・林業支援、環境保全・復興再生等の国土保全コンサルタント事業、更に次世代空間情報技術の開発や新たな空間情報ビジネスを推進するセンシングイノベーション事業等、国内外において新組織体制で事業展開に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の初年度として、3事業領域と新組織体制による国内外の事業展開を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」を推進し、再生可能エネルギー関連、社会インフラ施設維持管理、行政支援サービス、河川・砂防、環境保全、森林・林業支援、震災復興に向けた地域創生支援等、様々な事業に取り組み、受注確保に努めてまいりました。」
新中期経営計画を引き続き推進し、再生可能エネルギー、社会インフラ維持管理、行政支援、河川・砂防、環境保全、森林・林業支援、地域創生支援等の事業に取り組んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、当期よりスタートした新たな中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」を推進させ、再生可能分野を含めたエネルギー関連、公共設備の維持管理、行政支援サービス、河川防災・環境保全、森林・林業支援、震災復興に向けた地域創生支援等、様々な事業に対し、空間情報技術とコンサルタント技術の相乗効果を向上させ、積極的に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の推進と、複数分野で空間情報技術・コンサルタント技術の相乗効果を高める取り組みを継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当期より長期ビジョンの第２フェーズとなる新たな中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」をスタートさせ、道路、鉄道、行政支援サービス、エネルギー関連等の社会インフラマネジメント事業、河川・防災、森林・林業支援、環境保全等の国土保全コンサルタント事業、空間情報技術の次世代技術開発や新規事業展開を図るセンシングイノベーション事業等、新たな事業体制で、引き続き国内及び海外における受注確保、企業価値向上に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の第2フェーズを実施する中で、社会インフラマネジメント、国土保全コンサルタント、センシングイノベーションの新たな事業体制を具体化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、第71期より新たな中期経営計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」をスタートさせており、４つの柱として、新たな収益基盤の構築に挑戦する「Pioneering」、海外市場に向けて飛躍する「Globalization」、パートナー企業との連携による強固な企業グループを形成する「Alliance」、日本を代表する空間情報コンサルタント企業としての「Value」を掲げ、グループ一丸となって企業価値の向上、業績目標の達成に向け取り組んでまいります。」
従来の中期経営計画「成長への挑戦！」から、2017年10月開始の新計画「未来を拓け～Growth to the next Stage～」へ移行し、4つの戦略の柱を掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画「成長への挑戦！」の達成に向け、３Ｄ空間情報サービス事業、防災・環境コンサルティング事業、再生可能エネルギー関連事業、社会インフラメンテナンス事業、自治体支援サービス事業等、受注確保に向け様々な事業展開に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の達成に向け、従来からの複数事業で受注確保を進める方針を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画の最終年度を迎え、引き続き国土防災・環境コンサルティング事業、社会インフラメンテナンス支援事業、再生可能エネルギー関連事業、３Ｄ空間情報サービス事業、自治体支援サービス事業、震災復興支援事業等、受注確保に努めてまいりました。」
中期経営計画の最終年度として、従来の事業分野で受注確保を引き続き進めている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、引き続き国土強靭化対策等の国土防災・保全対策関連事業等を展開するほか、最終年度である中期経営計画「成長への挑戦！」への取り組みを加速させ、３Ｄ空間情報サービス、自治体支援サービス、防災・環境コンサルティング、再生可能エネルギー関連、社会インフラメンテナンス等の各事業に取り組み、受注確保に向け様々な事業展開を図ってまいりました。」
中期経営計画が最終年度に入り、取り組みを加速すると記載しているが、具体的な達成実績の記載はない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画「成長への挑戦！」の２年目として、３Ｄ空間情報サービス事業、自治体支援サービス事業、防災・環境コンサルティング事業、再生可能エネルギー関連事業、社会インフラメンテナンス事業等、受注確保及び計画達成に向け、より一層の事業展開に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の2年目として、受注確保と計画達成に向けた事業展開を継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画「成長への挑戦！」への取り組みを推進し」
中期経営計画の名称を掲げ、その取り組みを推進していると記載している。