長期用船を基盤とする貸船料中心の収益構造
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再掲有価証券報告書
「貸船料 15,509,566 100.0 その他海運業収益 - - 合計 15,509,566 100.0」
海運業収益は貸船料が100％を占め、長期傭船を基盤とする貸船料中心の収益構造を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「貸船料 14,178,014 100.0 その他海運業収益 - - 合計 14,178,014 100.0」
海運業収益は貸船料が100％を占め、航海傭船等のその他海運業収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中、当社グループは引き続き大型タンカーを中心に長期貸船契約を主体とする事業運営のもと、各船の運航効率の向上と諸経費の節減に全社を挙げて努めました。」
大型タンカーを中心とする長期貸船契約を主体とした貸船料中心の事業運営と、運航効率向上・費用節減を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「貸船料 14,178,014 100.0 その他海運業収益 - - 合計 14,178,014 100.0」
海運業収益は貸船料が100％を占め、航海傭船等のその他海運業収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「定期傭船 6,975,942 航海傭船 - 6,975,942」
顧客との契約から生じる収益は定期傭船が全額を占め、航海傭船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主要な財又はサービスライン 定期傭船 10,630,950 航海傭船 - 10,630,950」
顧客との契約から生じる収益は定期傭船が全額を占め、航海傭船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主要な財又はサービスライン 定期傭船 6,838,184 航海傭船 - 6,838,184」
顧客との契約から生じる収益は定期傭船が全額を占め、航海傭船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「定期傭船 3,199,072 航海傭船 - 3,199,072」
顧客との契約から生じる収益は定期傭船が全額を占め、航海傭船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「貸船料 12,141,402 100.0 その他海運業収益 - - 合計 12,141,402 100.0」
海運業収益は貸船料が100％を占め、航海傭船による収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「定期用船 8,692,437 航海用船 - 顧客との契約から生じる収益 8,692,437」
顧客との契約から生じる収益8,692百万円は定期用船が全額を占め、航海用船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「定期用船 5,640,705 航海用船 - 顧客との契約から生じる収益 5,640,705」
顧客との契約から生じる収益は定期用船が全額を占め、航海用船収益は計上されていない。貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「定期用船 2,977,937 航海用船 - 顧客との契約から生じる収益 2,977,937」
顧客との契約から生じる収益は定期用船が全額を占め、航海用船収益は計上されておらず、貸船料中心の収益構造を確認している。 - FY2021貸船料比率が99.6％へ上昇有価証券報告書
「貸船料 11,628,085 99.6 その他海運業収益 42,062 0.4 合計 11,670,148 100.0」
貸船料中心の収益構造は継続し、貸船料比率は前期の94.3％から99.6％へ上昇した。 - FY2021-Q3市況低迷と入渠増加により収益が減少有価証券報告書
「海運業収益は、前述のとおり前期より船舶は増加しておりますが、市況の低迷及び入渠船の増加による不稼働期間の長期化などにより86億４千２百万円（前年同四半期比２億８千５百万円減）となりました。」
前期より船舶数が増加した一方、市況低迷と入渠船増加による不稼働期間の長期化などにより海運業収益が前年同期比285百万円減少した。 - FY2021-Q2市況低迷と不稼働期間増加により収益が減少有価証券報告書
「海運業収益は前述の通り前期より船舶は１隻増加しておりますが、ばら積船市況の低迷および不稼働期間の増加などにより減少し58億１千９百万円（前年同四半期比４千９百万円減）となりました。」
船舶数が前期より1隻増加した一方、ばら積船市況の低迷と不稼働期間の増加などにより海運業収益は5,819百万円へ減少した。 - FY2021-Q1VLCC2隻取得により貸船料が増加有価証券報告書
「海運業収益は前期にVLCC１隻を売却した一方、新たに VLCC２隻を取得 したことによる貸船料増加等により29億８千２百万円（前年同四半期比１億１千４百万円増）となりました。」
前期のVLCC1隻売却を上回る新たなVLCC2隻の取得により貸船料が増加し、海運業収益が前年同期比114百万円増加した。 - FY2020貸船料比率が上昇し海運業収益が減少有価証券報告書
「貸船料 11,793,307 94.3 その他海運業収益 711,875 5.7 合計 12,505,182 100.0」
海運業収益は前期比901百万円減少した一方、貸船料の構成比は91.4％から94.3％へ上昇した。船舶減少と用船契約更改により貸船料、航海用船減少により運賃が減少している。 - FY2020-Q3船舶売却による海運業収益の減少が継続有価証券報告書
「海運業収益は前述のとおり 前期にVLCC１隻及びばら積船２隻を売却した ことにより減少し89億２千７百万円（前年同四半期比15億９千１百万円減）となりました。」
長期貸船を基盤とする収益構造のもと、前期のVLCC1隻・ばら積船2隻の売却により海運業収益が前年同期比1,591百万円減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「海運業収益は前述のとおり 前期にVLCC１隻及びばら積船２隻を売却した ことにより減少し58億６千９百万円（前年同四半期比12億９千万円減）となりました。」
前期のVLCC1隻・ばら積船2隻の売却により貸船料等が減少したとの収益構造を継続して記載している。 - FY2020-Q1船舶売却により運賃収入と貸船料が減少有価証券報告書
「海運業収益は航海用船を行っていたVLCC“KAI-EI”を昨年11月に売却したことにより運賃収入が無くなった事に加え、前期にばら積船２隻を売却したことにより貸船料が減少したこと等により28億６千７百万円（前年同四半期比７億９千万円減）となりました。」
VLCC「KAI-EI」の売却により航海用船に伴う運賃収入がなくなり、ばら積船2隻の売却により貸船料も減少した。長期貸船を基盤とする収益構造の中で、船隊売却による収益構成の変化が開示されている。 - FY2019運賃収入の増加により貸船料比率が低下有価証券報告書
「貸船料 12,250,155 91.4 その他海運業収益 1,156,730 8.6 合計 13,406,886 100.0」
VLCC1隻の航海用船契約への切替えにより運賃等のその他海運業収益が増加し、貸船料比率は前期の99.9％から91.4％へ低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海運業収益はVLCC１隻を航海用船契約に切り替えたことにより運賃収入が加算されたことなどにより105億１千９百万円（前年同四半期比９億８千６百万円増）となりました。」
長期貸船契約を基盤とする収益構造を維持しつつ、VLCC1隻を航海用船契約へ切り替えたことによる運賃収入を継続して計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海運業収益は本年３月及び４月に竣工したばら積船及びVLCC“元栄”が稼働し貸船料が増加したことに加え、VLCC１隻を航海用船契約に切り替えたことによる運賃収入等により71億５千９百万円（前年同四半期比８億３千４百万円増）となりました。」
長期貸船契約を基盤とする収益構造を維持しながら、VLCC1隻を航海用船契約へ切り替えて運賃収入を得る構成を継続している。 - FY2019-Q1一部船舶を航海用船契約へ切り替え有価証券報告書
「ＶＬＣＣ１隻を航海用船契約に切り替えたことによる運賃収入等により36億５千８百万円（前年同期比５億８千３百万円増）となりました。」
長期貸船契約を基盤とする収益構造を維持しつつ、VLCC1隻を航海用船契約へ切り替えたことで運賃収入が発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「貸船料 12,487,932 99.9 合計 12,501,271 100.0」
海運業収益125億127万円のうち貸船料が124億8793万円、99.9％を占め、貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中、当社グループは大型タンカーを中心とする長期貸船契約を主体に安定した経営を目指しており」
大型タンカーを中心とする長期貸船契約を基盤とする安定収益構造を、当第3四半期の事業運営の前提として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中、当社グループは大型タンカーを中心とする長期貸船契約を主体に安定した経営を目指しており」
大型タンカーを中心とする長期貸船契約を基盤とした収益構造を、当第1四半期の事業運営の前提として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「貸船料 13,098,678 100.0」
海運業収益13,099,045千円のうち貸船料が13,098,678千円、100.0％を占め、貸船料中心の収益構造が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中、当社グループはVLCCを中心とする長期貸船契約を主体に安定した経営を目指し、」
長期貸船契約を中心とする安定収益構造を、当第3四半期の事業運営の前提として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中、当社グループはVLCCを中心とする長期貸船契約を主体に安定した経営を目指し」
長期貸船契約を中心とする安定収益構造を、当第２四半期の事業運営の前提として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは大型タンカーを中心とする長期貸船契約を主体に安定した経営を目指し」
長期貸船契約を基盤とする安定収益構造を、当四半期の事業運営方針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの業績は長期用船主体の安定した収益を基盤としております」
当期の海運業収益に占める貸船料は12,488,444千円、99.9%であり、運賃収入は計上されていない。