共栄タンカー（9130）・事実上位2社集中度が微増
主要取引先への海運業収益の集中
FY2016に初出。。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定顧客・企業グループへの売上依存313社が書いているテーマ・逆風327社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの331件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026上位2社集中度が微増有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,588,437 42.5 コスモ石油㈱ 4,610,235 29.7」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の72.2％を占め、前年度の71.9％から集中度が微増した。 - FY2025上位2社集中度が低下有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,653,226 43.9 コスモ石油㈱ 4,245,076 28.0」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の71.9％を占め、前年度の79.8％から集中度が低下した。 - FY2024上位2社集中度が上昇有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,336,709 44.7 コスモ石油㈱ 4,975,403 35.1」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の79.8％を占め、前年度の77.4％から集中度が上昇した。 - FY2023上位2社集中度が低下有価証券報告書
「日本郵船㈱ 5,520,248 45.5 6,266,355 43.9 コスモ石油㈱ 4,676,939 38.5 4,775,102 33.5」
日本郵船とコスモ石油の2社による海運業収益の割合は、前年度の84.0％から当年度の77.4％へ低下した。 - FY2022上位2社集中度が低下有価証券報告書
「日本郵船㈱ 5,520,248 45.5 コスモ石油㈱ 4,676,939 38.5」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の84.0％を占め、前期の85.9％から集中度が低下した。 - FY2021上位2社集中度が上昇有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,245,581 53.5 コスモ石油㈱ 3,779,745 32.4」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の85.9％を占め、前期の78.9％から集中度が上昇した。 - FY2020上位2社集中度が低下有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,465,669 51.7 コスモ石油㈱ 3,402,095 27.2」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の78.9％を占め、前期の81.8％から集中度が低下した。 - FY2019上位２社集中度が上昇有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,424,839 47.9 コスモ石油㈱ 4,544,462 33.9」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の81.8％を占め、前期の76.5％から集中度が上昇した。 - FY2018上位２社集中度が微増有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,531,197 52.2 コスモ石油㈱ 3,038,562 24.3」
日本郵船とコスモ石油の2社で海運業収益の76.5％を占め、前期の同2社合計75.2％から集中度が微増した。 - FY2017上位顧客集中度が上昇有価証券報告書
「日本郵船㈱ 6,771,893 51.7 コスモ石油㈱ 3,081,864 23.5 NYK BULKSHIP (ASIA) PTE.LTD. 1,346,463 10.3」
主要３社の海運業収益に占める割合は合計85.5％となり、前期の主要３社合計76.2％から集中度が上昇している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主要な相手先に対する海運業収益」
当期の海運業収益は日本郵船45.1%、日本グローバルタンカー20.8%、NYK BULKSHIP (ASIA)10.3%で、上位3社で76.2%を占めている。