収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「貸船料については、傭船契約に基づき顧客に船舶を貸し渡している時点にて履行義務を充足していると判断し、傭船期間のうち当連結会計年度内に経過した日数に応じて収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、貸船料を傭船期間の経過日数に応じて認識する方法を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「貸船料については、傭船契約に基づき顧客に船舶を貸し渡している時点にて履行義務を充足していると判断し、傭船期間のうち当連結会計年度内に経過した日数に応じて収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、貸船料を傭船期間の経過日数に応じて認識する方法を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「貸船料については、傭船契約に基づき顧客に船舶を貸し渡している時点にて履行義務を充足していると判断し、傭船期間のうち当連結会計年度内に経過した日数に応じて収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、貸船料を傭船期間の経過日数に応じて認識する方法を継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から収益認識会計基準等を適用し、当期の損益および期首利益剰余金への影響はないと開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。これに伴う当第３四半期連結累計期間の損益への影響はありません。」
収益認識会計基準等を2022年3月期の期首から適用し、第3四半期累計期間の損益への影響がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これに伴う当第２四半期連結累計期間の損益への影響はありません。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、第2四半期累計期間の損益への影響がないことを再確認している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。これに伴う当第１四半期連結累計期間の損益への影響はありません。」
2022年3月期の期首から予定していた収益認識会計基準等の適用を開始し、当第1四半期の損益への影響はないと開示している。 - FY2021新会計基準の適用影響を軽微と評価有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、軽微であると考えております。」
2022年3月期の期首適用予定を維持し、収益認識会計基準の適用による連結財務諸表への影響は軽微と見込んでいる。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首から適用します。」
新たな収益認識会計基準および適用指針を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。