日本石油輸送（9074）・リスク顕在化
高圧ガス輸送用ソフトウェアの利用見込み低下による減損損失
FY2025-H1に初出。2回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
使用見込みのない全社ソフトウェアの減損損失26社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
日本石油輸送がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「高圧ガス輸送部門の自社利用のソフトウエアについては、開発費を無形固定資産のソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、一部機能について当初想定していた利用の見込みがなくなったため、開発に要した費用について一部を減損損失として特別損失に計上しております。」
FY2025-H1で示された利用見込み低下が年度決算にも反映され、減損損失28百万円として確定的に計上されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「高圧ガス輸送事業部門の自社利用のソフトウエアについては、開発費を無形固定資産のソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、一部機能について当初想定していた利用の見込みがなくなったため、開発に要した費用について一部を減損損失として特別損失に計上しております。」
高圧ガス輸送事業部門の自社利用ソフトウェアについて、当初想定した一部機能の利用見込みがなくなり、23百万円の減損損失を計上した。