燃料価格上昇リスク
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
センコーグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-12悪化決算
「継続的なコスト上昇や、人手不足の深刻化など、不安定な事業環境が継続しておりますが、」
コスト上昇が継続しているとの説明を再掲した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「物流事業における荷動き低下の影響や、仕入価格の上昇などがありましたが」
仕入価格の上昇が引き続き業績上のコスト圧力として記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「電気料金ならびに燃料価格、仕入価格の上昇や、コロナ特需の剥落などがありましたが」
燃料価格上昇に加えて電気料金・仕入価格の上昇が通期の業績要因として記載され、コスト圧力が広がった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「電気料金ならびに燃料価格、仕入価格の上昇や、コロナ特需の剥落などがありましたが」
燃料価格に加え、電気料金・仕入価格の上昇が業績上のコスト圧力として記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「燃料価格ならびに海外仕入価格の上昇や、コロナ特需の剥落などがありましたが、経済社会活動の正常化の動きに伴う需要回復が見られる中、拡販ならびに料金改定などにグループ全体で取り組むと共に、Ｍ＆Ａを推進した結果、営業収益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回る結果となりました。」
燃料価格に加えて海外仕入価格の上昇が業績要因として記載され、燃料・仕入価格上昇によるコスト圧力が継続した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業収益面では収益認識会計基準等の適用影響などがあり、利益面では燃料価格の上昇影響などがありましたが」
燃料価格上昇の影響が通期の利益面に実際に現れたと記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業収益面では収益認識会計基準等の適用影響などがあり、利益面では燃料価格の上昇影響などがありましたが、グループ全体で拡販ならびにコスト改善・生産性向上に取り組むとともに、Ｍ＆Ａを推進した結果、連結営業収益、連結営業利益、連結経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回る結果となりました。」
燃料価格の上昇影響が利益面の実績要因として引き続き現れ、経済環境の説明では燃料価格の高騰とも表現された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「４月に家庭紙卸売のアズフィット株式会社を連結子会社化するとともに、拡販ならびにコスト改善などに努めましたが、収益認識会計基準等の適用影響、燃料販売における仕入価格の上昇などにより、営業収益は７５０億１０百万円と対前年同期比２５億２３百万円の減収、セグメント利益は１３億７２百万円と対前年同期比８８百万円の減益となりました。」
燃料販売における仕入価格の上昇が、商事・貿易事業の減収減益要因として当第2四半期累計の業績に実際に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、外注費や燃料価格の上昇などのコストアップなどがありましたが、拡販や料金改定、連結子会社化による増益効果、さらに退職給付債務に係る数理差異の費用処理額の減少もあり」
燃料価格上昇を引き続き利益面のコストアップ要因として記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、外注費や燃料価格の上昇などのコストアップなどがありましたが、拡販や料金改定、連結子会社化による増益効果、さらに退職給付債務に係る数理差異の費用処理額の減少もあり、連結営業利益は１５７億９４百万円と前年同期比１８．３％の増益、連結経常利益は１６０億６５百万円と前年同期比１９．３％の増益となりました。」
燃料価格の上昇が引き続きコストアップ要因として記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「主要事業の物流業界では、人材不足や燃料単価の上昇などにより、厳しい経営環境が続きました。」
燃料単価の上昇が、引き続き物流業界の厳しい経営環境を構成する要因として記載された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、傭車費をはじめとする外注費や燃料価格の上昇などのコストアップはありましたが、拡販や料金改定、連結子会社化による増益効果、さらに退職給付債務に係る数理差異の費用処理額の減少などもあり、連結営業利益は４６億９７百万円と前年同期比２２．６％の増益、連結経常利益は４８億５６百万円と前年同期比２２．８％の増益となりました。」
燃料価格の上昇が実際のコストアップ要因として当四半期の利益説明に現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、拡販および日本マリン株式会社や安全輸送株式会社などの連結子会社化による増益効果がありましたが、既存顧客の物量減少、傭車費をはじめとする外注費や燃料価格の上昇、退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり、連結営業利益は１３３億４６百万円と対前年同期比６．５％の減益、連結経常利益は１３４億６６百万円と対前年同期比６．７％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は７４億３５百万円と対前年同期比２．７％の減益となりました。」
燃料価格の上昇を含むコストアップが、引き続き利益面の減益要因として記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「既存顧客の物量減少や昨年の熊本地震に関連する需要の剥落に加え、燃料価格の上昇や退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり」
燃料価格の上昇が引き続きコストアップ要因として実績の利益説明に現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、拡販および日本マリン株式会社などの連結子会社化による増益効果がありましたが、既存顧客の物量減少や昨年の熊本地震に関連する需要の剥落に加え、燃料価格の上昇や退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり、連結営業利益は３８億３０百万円と対前年同期比７．９％の減益、連結経常利益は３９億５４百万円と対前年同期比２．３％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は１９億１百万円と対前年同期比９．３％の減益となりました。」
燃料価格の上昇がコストアップ要因として実際の減益説明に現れ、従来の将来リスクが当四半期の業績に影響したと記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰による軽油価格の上昇は運送コストの増加となり、貨物自動車運送事業を主体とする当社グループの業績は、今後の価格動向により影響を受ける可能性があります。」
四半期中の燃料価格低下とは別に、原油価格高騰を将来の業績リスクとして正式に記載した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「利益面におきましては、既存顧客の物量減少による減益影響がありましたが、拡販による増益効果や、料金改定、燃料価格低下などもあり、連結営業利益は１４２億７１百万円と対前年同期比３．６％の増益、連結経常利益は１４４億３５百万円と対前年同期比７．５％の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は７６億４１百万円と対前年同期比３．３％の増益となりました。」
燃料価格低下が増益要因として記載され、燃料価格上昇によるコスト影響は当四半期には軽減された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「物流業界におきましては、荷動きが低調に推移する中、燃料価格の上昇、労働力不足による人件費や外注費の上昇などが続いており、厳しい経営環境となりました。」
燃料価格の上昇が物流業界の継続的なコスト要因として記載された。一方、当四半期の利益説明では前年同期比で燃料価格が低下したことも記載されている。