全員経営の実践
FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、付加価値を創出する人材の育成に向けて、自主・自律的なキャリア形成を促進する人材マネジメント体系の整備・運用を推進します。そして、多様な社員の働きやすさと働きがいの向上に向けて、多様化する社員のライフプランに適合する福利厚生制度の構築や社員の健康管理・健康増進施策を推進するとともに、ダイバーシティの推進や人権デューデリジェンスの実施、女性活躍の推進に継続的に取り組みます。」
全員経営の実践を、キャリア形成、福利厚生、健康、ダイバーシティ、人権デューデリジェンス、女性活躍を含む人材マネジメントへ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、付加価値を創出する人材の育成に向けて、自主・自律的なキャリア形成を促進する人材マネジメント体系の整備・運用を推進します。そして、多様な社員の働きやすさと働きがいの向上に向けて、多様化する社員のライフプランに適合する福利厚生制度の構築や社員の健康管理・健康増進施策を推進するとともに、ダイバーシティの推進や人権デューデリジェンスの実施、女性活躍の推進に継続的に取り組みます。」
全員経営の実践について、キャリア形成、福利厚生、健康、ダイバーシティ、人権デューデリジェンス、女性活躍を含む人材マネジメントへ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「運創業」を支える人事戦略については、経営層を含めた全社員のデジタルリテラシーの底上げとデジタル人材の早期育成のため、デジタル教育プログラムの充実に向けた取組みを推進しています。」
全社員・経営層のデジタルリテラシー向上とデジタル人材育成を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、社員が学び、成長するための教育専門組織「クロネコアカデミー」を新設し、組織力の向上を図ります。さらにデジタル教育プログラムを充実し、経営層を含む全社員のデジタルリテラシーの底上げと、デジタル人材の早期育成を図ります。」
全員経営の実践について、教育専門組織クロネコアカデミーの新設と、全社員・経営層を対象とするデジタル教育を具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「社員の自主・自律が評価され、イキイキと働くことができる評価制度の導入や、教育体系を再構築することで、社員の誇りとやりがいを創出するなど、グループ全体で「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である「全員経営」を実践してまいります。」
評価制度と教育体系の再構築を通じて、働きやすさ・働きがいと全員経営を実現する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ヤマトグループは、グループの原点である「全員経営」を実践するため、「働き方改革」を最優先課題とし、ヤマト運輸株式会社の「働き方改革室」、グループ各社の「働き方創造委員会」を中心に、社員がより「働きやすさ」と「働きがい」を持ち、イキイキと働ける労働環境の整備に全社一丸で取り組んでいます。」
全員経営を実践するため、働き方改革室・働き方創造委員会を中心に労働環境を整備する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員の自主・自律が評価され、イキイキと働くことができる評価制度の導入や、教育体系を再構築することで、社員の誇りとやりがいを創出するなど、グループ全体で「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である「全員経営」を実践してまいります。」
評価制度の導入と教育体系の再構築を通じて全員経営を実践する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「社員の自主・自律が評価され、イキイキと働くことができる評価制度の導入や、教育体系を再構築することで、社員の誇りとやりがいを創出するなど、グループ全体で「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である「全員経営」を実践してまいります。」
評価制度の導入と教育体系の再構築を通じて全員経営を実践する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「社員の自主・自律が評価され、イキイキと働くことができる評価制度の導入や、教育体系を再構築することで、社員の誇りとやりがいを創出するなど、グループ全体で「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である「全員経営」を実践してまいります。」
評価制度の導入と教育体系の再構築を通じて全員経営を実践する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「社員の自主・自律が評価され、イキイキと働くことができる評価制度の導入や、教育体系を再構築することで、社員の誇りとやりがいを創出するなど、グループ全体で「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である「全員経営」を実践してまいります。」
社員の自主・自律を評価する制度や教育体系の再構築を通じて、全員経営を実践する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ヤマトグループは、グループの原点である「全員経営」を実践するため、「働き方改革」を最優先課題とし、ヤマト運輸株式会社の「働き方改革室」、グループ各社の「働き方創造委員会」を中心に、社員がより「働きやすさ」と「働きがい」を持ち、イキイキと働ける労働環境の整備に全社一丸で取り組んでいます。」
全員経営を実践するため、働き方改革室・働き方創造委員会を中心に取り組む方針を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「この中期経営計画では、ヤマトグループ全体での「働きやすさ」と「働きがい」を実現し、ヤマトグループの原点である全員経営をさらに実践するため、「働き方改革」を経営の中心に据えます。」
「全員経営」をヤマトグループの原点として、中期経営計画の実践目標に初めて独立して明示した。