人事制度・報酬体系の見直しと人材育成
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「KPI：従業員エンゲージメント サーベイスコア3.00点以上の維持（５点満点） 2025年度実績 3.07点」
従業員エンゲージメント・サーベイスコア3.07点を開示し、3.00点以上の維持というKPIの実績を示した。女性の働きやすい職場検討委員会、専門スキル研修、外国人労働者の活用、正規雇用採用等、人材施策も具体化された。 - FY2025研修予算の変動と採用・幹部候補育成の追加有価証券報告書
「また、恒常的な人材不足、特にトラックドライバーの確保に向けて採用活動を強化するとともに、次世代の幹部候補育成に向けた教育にも注力いたします。これを解消すべく当社グループでの研修を強化しており、2025年度の教育研修への投資として予算33,050千円（昨年度実績30,257千円）を組み、すべての対象者に参加を求めております。」
管理者層不足と恒常的な人材不足への対応として、採用強化、次世代幹部候補の教育、2025年度の研修予算33,050千円を記載した。前年度予算34,232千円からは減少したが、昨年度実績30,257千円との比較では増額である。 - FY2024研修投資減少と管理者不足継続有価証券報告書
「当社グループでの研修を強化しており、2024年度の教育研修への投資として34,232千円（昨年36,150千円）を組み、すべての対象者に参加を求めております。」
管理者層不足による複数事業所の兼務状態を課題とし、2024年度の教育研修投資を34,232千円とした。前年の36,150千円から金額は減少したが、管理職増強と兼務解消を目指す方針は継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでの研修を強化しており、2023年度の教育研修への投資として36,150千円（昨年30,629千円）を組み、すべての対象者に参加を求めております。」
管理者層の不足により複数事業所を兼務する状況を課題として示し、2023年度の教育研修投資を前年30,629千円から36,150千円へ増額して、管理職増強と兼務状態の解消を進める方針を具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後益々多様化するであろう働き方改革に着眼し、人事制度や報酬体系の見直しや健全な労働環境の維持・向上に努めるとともに、専門的な知識を有する人材の育成を図っております。」
働き方改革を見据えた人事制度・報酬体系の見直し、労働環境改善、専門人材育成を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後益々多様化するであろう働き方改革に着眼し、人事制度や報酬体系の見直しや健全な労働環境の維持・向上に努めるとともに、専門的な知識を有する人材の育成を図っております。」
働き方改革を見据えた人事制度・報酬体系の見直し、労働環境改善、専門人材育成を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後益々多様化するであろう働き方改革に着眼し、人事制度や報酬体系の見直しや健全な労働環境の維持・向上に努めるとともに、専門的な知識を有する人材の育成を図っております。」
働き方改革を見据えた人事制度・報酬体系の見直し、労働環境の改善、専門人材育成を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、今後益々多様化するであろう働きかた改革に着眼し、人事制度や報酬体系の見直しや健全な労働環境の維持・向上に努めるとともに、専門的な知識を有する人材の育成を図っております。」
人材確保・育成への対応として、働き方改革を見据えた人事制度・報酬体系の見直し、労働環境の維持向上、専門人材育成を施策として明示した。