原油価格等の高騰リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「これらの価格やその他原材料費等が大きく上昇した場合、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
電力、軽油、船舶燃料、その他原材料費の上昇リスクを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2024燃料費増加による運送減益有価証券報告書
「一方、営業利益は、人件費や燃料費の増加により1,792百万円（前期比47.3％減）となりました。」
燃料費・人件費の増加が運送事業の営業利益を前年同期比47.3％減少させる要因となった。 - FY2024-Q3燃料費増加下で運送事業減益有価証券報告書
「一方、営業利益は、人件費や燃料費の増加に加え、トラック事業における運送委託料の増加により2,531百万円（前年同期比31.1％減）となりました。」
燃料費の増加が人件費・運送委託料の増加とともに運送事業の営業利益を前年同期比31.1％減少させる要因として記載された。一方、燃料価格上昇そのものとの因果は本文からは明示されていない。 - FY2024-Q2燃料費増加下で交通増益継続有価証券報告書
「交通事業の営業収益は、鉄軌道事業やバス事業における輸送人員の増加などにより72,636百万円（前年同期比12.2％増）となり、営業利益は、人件費や燃料費の増加があったものの、増収により8,063百万円（前年同期比197.4％増）となりました。」
人件費・燃料費の増加があったものの、輸送人員増加による増収が上回り、交通事業の営業利益は前年同期比197.4％増となった。 - FY2024-Q1燃料費増加下で交通増益有価証券報告書
「交通事業の営業収益は、鉄軌道事業やバス事業における輸送人員の増加などにより36,188百万円（前年同期比10.6％増）となり、営業利益は、人件費や燃料費の増加があったものの、増収により4,258百万円（前年同期比89.8％増）となりました。」
人件費や燃料費の増加があったものの、交通事業では輸送人員増加による増収が上回り、営業利益は前年同期比89.8％増となった。燃料費増加の影響は記載されているが、価格上昇との因果は明示されていない。 - FY2023燃料費増加によるトラック減益継続有価証券報告書
「運送事業の営業収益は、海運事業における旅客需要の回復などにより136,998百万円（前期比1.7％増）となり、営業利益は、トラック事業で人件費や燃料費の増加などにより減益となったものの、海運事業の増収により3,398百万円（前期比10.1％増）となりました。」
燃料費・人件費の増加によりトラック事業は減益となったが、海運事業の増収により運送事業全体では増益となった。 - FY2023-Q3燃料費増加によるトラック減益継続有価証券報告書
「運送事業の営業収益は、海運事業における旅客需要の回復などにより104,818百万円（前年同期比2.2％増）となり、営業利益は、人件費や燃料費の増加によりトラック事業は減益となったものの、海運事業の増収により3,674百万円（前年同期比10.6％増）となりました。」
人件費や燃料費の増加がトラック事業の減益要因として引き続き記載されている。一方、運送事業全体では海運事業の増収により増益となった。 - FY2023-Q2燃料費増加による運送減益継続有価証券報告書
「運送事業の営業収益は、海運事業における旅客需要の回復などにより68,705百万円（前年同期比3.3％増）となり、営業利益は、人件費や燃料費の増加があったものの、増収により1,928百万円（前年同期比14.7％増）となりました。」
燃料費の増加が続いているが、運送事業全体では増収により営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1燃料費増加による運送減益継続有価証券報告書
「一方、営業利益は、燃料費の増加などにより780百万円（前年同期比12.3％減）となりました。」
燃料費の増加などが運送事業の営業利益を前年同期比12.3％減少させる要因として記載されている。 - FY2022燃料費増加による運送事業減益有価証券報告書
「運送事業の営業収益は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた前期から貨物取扱量が回復したことにより134,766百万円（前期比4.6％増）となり、営業利益は、燃料費の増加によりトラック事業は減益となったものの、海運事業の収支改善により3,086百万円（前期比31.3％増）となりました。」
貨物取扱量の回復で運送事業は増収となった一方、燃料費増加がトラック事業の減益要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「交通事業の営業収益は、鉄軌道事業における輸送人員の増加により127,740百万円（前年同期比0.7％増）となり、営業利益は、鉄軌道事業における増収に加え、人件費や燃料費の減少により22,505百万円（前年同期比6.3％増）となりました。」
燃料費の減少が交通事業の増益要因として記載され、燃料費増加による利益圧迫の影響が当該期間には低減している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「運送事業の営業収益は、トラック事業における運賃単価の上昇を主因に70,237百万円（前年同期比3.4％増）となり、営業利益は、人件費や減価償却費が増加したものの、増収や燃料費の減少により3,855百万円（前年同期比9.7％増）となりました。」
燃料費の減少が運送事業の増益要因として記載され、燃料費増加が利益を圧迫していた前四半期から影響が低減している。ただし、燃料価格そのものの変動幅は記載されていない。 - FY2020-Q1燃料費増加継続・増収で利益増有価証券報告書
「交通事業の営業収益は、鉄軌道事業における輸送人員の増加により42,506百万円（前年同期比0.8％増）となり、営業利益は、燃料費が増加したものの、鉄軌道事業における増収などにより8,045百万円（前年同期比7.0％増）となりました。」
燃料費の増加が続いているが、鉄軌道事業の増収などにより交通事業の営業利益は前年同期比で増加した。 - FY2019燃料費増加継続有価証券報告書
「営業利益は、燃料費が増加したものの、増収により49,455百万円（前期比5.3％増）となりました。」
燃料費の増加が続いたが、増収により営業利益は前期比で増加した。 - FY2019-Q3燃料費増加継続有価証券報告書
「営業利益は、燃料費が増加したものの、増収により401億21百万円（前年同期比2.6％増）となりました。」
燃料費の増加が続いているが、当該記載は燃料価格上昇との因果までは明示していない。 - FY2019-Q2燃料費増加継続有価証券報告書
「営業利益は、不動産事業の減収に加え、燃料費の増加などにより246億３百万円（前年同期比3.2％減）となりました。」
燃料費の増加が営業利益の前年同期比減少要因として引き続き記載されている。ただし、当該記載は燃料価格上昇との因果までは明示していない。 - FY2019-Q1燃料費増加が減益要因有価証券報告書
「営業利益は、不動産事業の減収に加え、燃料費の増加などにより111億57百万円（前年同期比3.3％減）となりました。」
燃料費の増加が営業利益の前年同期比減少要因として記載されている。ただし、当該記載は燃料価格上昇との因果までは明示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。上記記載自体に数値化や発生事実はない。なお、quantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの価格が大きく上昇した場合、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
電力、軽油、船舶燃料等の価格上昇リスクを再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の変動リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等の重要なリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格等の高騰リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの価格が大きく上昇した場合、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
交通・運送事業における電力、軽油、船舶燃料の価格上昇をリスクとしている。