安定配当を基本とした株主還元
FY2016に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり98円（うち中間配当30円）の配当を実施することを予定しております。これにより、当事業年度の連結配当性向は45.9％となる予定であります。」
安定配当方針の下、当年度の配当は1株当たり98円、連結配当性向45.9％を予定している。期末配当68円は定時株主総会の決議事項である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年６月21日 定時株主総会 普通株式 3,334 82 2025年３月31日 2025年６月23日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、2025年3月期に係る配当として総額3,334百万円、1株当たり82円を支払った。さらに、2025年9月30日を基準日とする中間配当として総額1,217百万円、1株当たり30円を決議している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年６月15日 定時株主総会 普通株式 1,545 38 2024年３月31日 2024年６月17日 利益剰余金」
2024年3月期に係る配当として、総額1,545百万円、株式分割後ベースで1株当たり38円を支払った。また、2024年9月30日を基準日とする中間配当は総額609百万円、1株当たり15円と決議された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2023年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ）中間配当による配当金の総額……………………609百万円 (ロ）１株当たりの金額…………………………………30円00銭」
安定配当を基本とする方針の下、2023年9月30日を基準日とする中間配当として、総額609百万円、1株当たり30円を支払ったことを再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「（イ）中間配当による配当金の総額……………………609百万円 （ロ）１株当たりの金額…………………………………30円00銭」
安定配当を基本とする方針の下、2023年9月30日を基準日とする中間配当として、総額609百万円、1株当たり30円を決議した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年６月17日 定時株主総会 普通株式 1,321 65 2023年３月31日 2023年６月19日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、2023年3月期に係る配当として総額1,321百万円、1株当たり65円を支払っている。前年度の1株当たり60円から増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額609百万円、1株当たり30円を決議し、2022年12月2日に支払っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額609百万円、1株当たり30円を決議している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年６月18日 定時株主総会 普通株式 1,219 60 2022年３月31日 2022年６月20日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、2022年3月期に係る配当として総額1,219百万円、1株当たり60円を支払っている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり90円の配当といたしました。これにより、当事業年度の連結配当性向は27.5％となります。」
安定配当方針の下で、1株当たり配当額は前年度の80円から90円に増加し、連結配当性向は27.5％となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年10月29日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額615百万円、1株当たり30円を決議している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月19日 定時株主総会 普通株式 1,334 65 2021年３月31日 2021年６月21日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、2021年3月期に係る配当として総額1,334百万円、1株当たり65円を支払っている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり80円の配当（うち特別配当10円、記念配当20円含む）といたしました。これにより、当事業年度の連結配当性向は21.3％となります。」
安定配当方針の下で、1株当たり配当額は前年度の60円から80円に増加し、特別配当10円と記念配当20円を含む配当を実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年10月29日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額307百万円、1株当たり15円を支払ったことを再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年10月29日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額307百万円、1株当たり15円を決議した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年６月20日 定時株主総会 普通株式 923 45 2020年３月31日 2020年６月22日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、2020年3月期に係る配当として総額923百万円、1株当たり45円を支払っている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり60円の配当（うち特別配当10円含む）といたしました。これにより、当事業年度の連結配当性向は13.8％となります。」
安定配当方針の下で、1株当たり配当額が前年度の55円から60円となり、うち特別配当10円、連結配当性向13.8％の配当を実施している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年10月25日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下で決議された中間配当について、配当総額307百万円、1株当たり15円の支払いを記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年10月25日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額307百万円、1株当たり15円を決議した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり55円の配当（うち特別配当5円含む）といたしました。これにより、当事業年度の連結配当性向は15.7％となります。」
安定配当方針に基づき、1株当たり55円、うち特別配当5円、連結配当性向15.7％の配当を実施している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年10月30日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として総額314百万円、１株当たり15円を決議している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年６月16日 定時株主総会 普通株式 731 35 平成30年３月31日 平成30年６月18日 利益剰余金」
安定配当を基本とする方針の下、平成30年３月期に係る配当として、配当総額731百万円、１株当たり35円の配当を支払っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年10月27日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下、当期中間配当として配当総額313百万円、１株当たり15円を決議している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年６月17日 定時株主総会」
安定配当を基本とする方針の下、定時株主総会決議に基づき普通株式について配当総額522百万円、1株当たり25円の配当を支払っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度の株主配当金は、上記方針に基づき１株当たり40円の配当（うち特別配当５円含む）といたしました。これにより、当事業年度の配当性向は20.1％となります。」
安定配当方針の下で、当年度は1株当たり40円、配当性向20.1％の配当を実施している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年10月25日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下で決議された中間配当について、配当総額317百万円、1株当たり15円の支払いを記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年10月25日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
安定配当を基本とする方針の下で、当期中間配当として1株当たり15円を決議している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主各位への適切な利益還元を図るため、安定した配当を継続的に行うことを基本方針としており、利益成長の実現を通じて一層、株主各位のご支援にお応えしたいと考えております。」
内部留保とのバランスを取りながら、業績の順調な伸長が見込まれる場合には特別配当を行う方針も併記している。