原油価格上昇による燃料費増加
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「なお、原油価格高騰に伴う燃料費の上昇を織り込んでおりますが、当社グループにおいては、売上高に対する燃料費の割合は約0.4％（2026年３月期）であるため、直接的な影響は僅少であります。」
原油価格高騰リスクを織り込む一方、燃料費の売上高比率が約0.4％で直接的影響は僅少と説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰により軽油価格が大幅に上昇した場合には、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による燃料費リスクを、エコドライブ・経費削減の取り組みとともに再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「物流業界においては、輸送量は総じて堅調に推移したものの、人手不足に起因する人件費や外注費の増加並びに燃料価格上昇などのコスト上昇圧力は依然として高く、明るい兆しも見えつつ不安定要因が見え隠れする状況にあります。」
燃料価格上昇がコスト上昇圧力の一因として継続していることを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「物流業界においては、輸送量は総じて堅調に推移したものの、人手不足に起因する人件費や外注費の増加並びに燃料価格上昇などのコスト上昇圧力は依然として高く、明るい兆しも見えつつ不安定要因が見え隠れする状況にあります。」
燃料価格上昇がコスト上昇圧力の一因として継続していることを再確認している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「物流業界においては、輸送量は総じて堅調に推移したものの、人手不足に起因する人件費や外注費の増加並びに燃料価格上昇などのコスト上昇圧力は依然として高く、明るい兆しも見えつつ不安定要因が見え隠れする状況にあります。」
燃料価格上昇がコスト上昇圧力の一因として現状の業界環境に明示されており、燃料費リスクが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが営んでいる運送事業においては、エコドライブの推進及び経費削減に努めております。燃料については、安定的な適正価格で供給を受けておりますが、原油価格の高騰により軽油価格が大幅に上昇した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エコドライブ・経費削減を進める一方、原油価格上昇による燃料費リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、原油価格の高騰により軽油価格が大幅に上昇した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エコドライブや経費削減に取り組む一方、原油価格上昇による燃料費リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、原油価格の高騰により軽油価格が大幅に上昇した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エコドライブや経費削減に取り組む一方、軽油価格の大幅上昇を業績リスクとしている。