ゼロ（9028）・リスク削除
完成車検査問題による減益影響
FY2018-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2021。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
完成検査工程の不適切取扱いに対する調査・再発防止7社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書前期まで記載されていた完成車検査問題に起因する減益要因は、当年度の経営環境・リスクの記載では明示されていない。
- FY2019-Q2対処有価証券報告書
「新車販売台数は前年同四半期連結累計期間（以下、前年同四半期という）比で103.6％（日本自動車工業会統計データ）と完成車検査問題が一巡したことに加えて、軽自動車の売れ行きが好調で増加しており」
完成車検査問題について「一巡した」とされ、前期まで記載されていた減益要因としての影響が弱まっている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「さらに燃料費の高騰、機材の増車による減価償却費の増加、完成検査問題に起因する減益要因があり、自動車関連事業全体では減益となりました。」
完成検査問題に起因する減益要因が、燃料費高騰や機材増車と並ぶ自動車関連事業の減益要因として通期でも継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「さらに燃料費の高騰、機材の増車による減価償却費の増加、完成車検査問題に起因する減益要因があり、自動車関連事業全体では減益となりました。」
完成車検査問題に起因する減益要因が第3四半期累計でも自動車関連事業の減益要因として継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「完成車検査問題に起因する減益要因を補うには至りませんでした。」
完成車検査問題に起因する減益要因が実際の業績への影響として記載されている。