技術革新・デジタル活用の遅れによる競争力低下
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループではデジタル・AI活用を通じて、企業全体の変革ならびに生産性の向上を目指しています。」
デジタル活用の遅れへの対応が、AI活用、顧客データ分析、業務効率化、人財教育を組み合わせた全社変革へ拡張された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「「デジタル経営」については、「グループマーケティング基盤」の利活用を開始し、グループ顧客の拡充に向けたサービス構築に取り組んだほか、管理系基幹システムのグループ共通システム化などを進め、業務改革、働き方改革を実現し、固定費削減に努めました。」
デジタル活用の遅れへの対応として、グループマーケティング基盤の利活用、顧客向けサービス構築、基幹システム共通化を進めた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「「デジタル経営」については、「グループマーケティング基盤」の利活用を開始し、グループ顧客の拡充に向けたサービス構築に取り組んだほか、会計システムの更改を実施いたしました。」
デジタル活用の遅れによる競争力低下リスクへの対応として、マーケティング基盤の利活用と会計システム更改を実施した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）戦略の浸透活動や、ＤＸ戦略について専門的かつ具体的な助言を求めるため、エグゼクティブアドバイザーの招聘、新しい顧客体験（ＵＸ/ＣＸ）の提供を企図した新規施策の実施、ＤＸデジタル人材の確保・育成、グループ顧客情報の統合とグループマーケティング基盤構築、新技術活用による業務効率化、５Ｇ等新技術に関するパートナーとの協業等を推進しているものの」
技術革新リスクへの対応として、エグゼクティブアドバイザー招聘、UX/CX施策、デジタル人材育成、顧客情報統合、5G協業が具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）戦略の浸透活動や、デジタル人材の確保・育成、グループ顧客情報の統合とグループマーケティング基盤の構築、新技術活用による業務効率化、５Ｇ等新技術に関するパートナーとの協業を推進しているものの、先進技術の利活用に関する理解不足及び導入の遅れは、競合他社と比べてのサービス品質の低下による顧客離れを招く恐れがあり、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
DX・デジタル人材・顧客情報統合・5G協業の遅れが、サービス品質低下と顧客離れにつながるリスクとして初めて独立して整理された。