原油・電気・ガソリン・軽油価格の変動
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
秩父鉄道がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「営業費用は、前期から繰延となっていた修繕費などの設備関連費用のほか、電力費が電力単価の上昇により、前年同期に比べ増加いたしました。」
電力単価の上昇が電力費の増加として当中間期の営業費用に実際に表れ、エネルギー価格変動リスクが顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力費や修繕費などが前期に比べ増加いたしました。」
電力費の増加が鉄道事業の営業費用増加として通期実績に表れ、エネルギー価格変動リスクの影響が顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業費用は、修繕費や電力費が増加いたしました。」
電力費の増加が鉄道事業の営業費用増加として実績に表れ、エネルギー価格変動リスクの影響が当中間連結会計期間にも顕在化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業費用は、減価償却費や電力費などが減少いたしました。」
鉄道事業では電力費が減少し、前期まで顕在化していたエネルギー価格関連の費用負担が当期は緩和方向に表れた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業費用は、減価償却費、電力費などが減少いたしました。」
鉄道事業では電力費が減少し、前四半期まで顕在化していたエネルギー価格関連の費用負担が当四半期累計では緩和方向に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、営業費用は、電力費、修繕費などが増加いたしました。」
電力費の増加が鉄道事業の営業費用増加として当四半期の実績に表れ、エネルギー価格変動の影響が継続して顕在化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力単価高騰により電力費が大幅に増加したことに加え、設備投資に伴う減価償却費などにより、前期に比べ大幅に増加いたしました。」
電力単価高騰が電力費の大幅増加として通期業績に表れ、エネルギー価格変動リスクが引き続き顕在化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力単価高騰により電力費が大幅に増加したことに加え、設備投資に伴う減価償却費などにより、前年同期に比べ大幅に増加いたしました。」
電力単価の高騰が電力費の大幅増加として実績に表れ、エネルギー価格変動リスクが顕在化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「更に、電力単価高騰により電力費が大幅に増加したことに加え、設備投資に伴う減価償却費などにより、営業費用は前年同期に比べ大幅に増加いたしました。」
電力単価の高騰が電力費の大幅増加として実績に表れ、エネルギー価格変動リスクの影響が引き続き顕在化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、営業費用は燃料費高騰などの影響もあり増加いたしました。」
燃料費高騰がバス事業の営業費用増加要因として実際の業績に表れ、エネルギー価格変動リスクが顕在化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「運輸業においては、その動力を原油に依存しており、電気やガソリン、軽油などの価格が大きく変動した場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油依存を背景とする電気・ガソリン・軽油等の価格変動リスクを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「運輸業においては、その動力を原油に依存しており、電気やガソリン、軽油などの価格が大きく変動した場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油依存を背景とする電気・ガソリン・軽油等の価格変動リスクを継続して記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業費用は、経費削減に努めたことや、電力料金単価の値下がりの影響もあり、前期に比べ減少いたしました。」
電力料金単価が値下がりし、経費削減と合わせて鉄道事業の営業費用が前期比で減少したため、当期のエネルギー価格上昇影響は緩和された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業費用は、経費の削減に努めましたが、人件費の増加の他、電力料金単価の値上がりの影響などにより、前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金単価の値上がりが営業費用の増加要因として当第2四半期累計期間の業績に実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力料金単価の値上がりの影響などにより、前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金単価の値上がりが営業費用の増加要因として当四半期の業績に実際に表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力費が料金単価の値上がりの影響により増加いたしましたが、その他の経費の圧縮に努め前年同期に比べ減少いたしました。」
電力料金単価の値上がりが鉄道事業の営業費用増加要因として第3四半期累計にも実際に表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力費が料金単価の値上がりの影響により増加した他、修繕費の増加等により前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金単価の値上がりが鉄道事業の営業費用増加要因として実際に表れた。また、バス事業では軽油価格の上昇も営業費用の増加要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業費用は、電力料金の値上がりや修繕費の増加により、前年同期に比べ増加いたしました。バス事業におきましては、貸切バスの稼働率が伸びず営業収入は前年同期に比べ減少し、営業費用は、軽油価格の上昇や、車両更新による減価償却費負担増により前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金及び軽油価格の上昇が営業費用の増加要因として第1四半期の業績に実際に表れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業費用は、安全性を維持するための修繕を行ったほか、電力料金の値上がり等により前期に比べ増加いたしました。」
電力料金の値上がりが営業費用の増加要因として当期にも実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業費用は、安全性を維持するための修繕費が増加した他、電力料金の値上がり等により前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金の値上がり等が営業費用の増加要因として実際に表れており、エネルギー価格変動の影響が引き続き顕在化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業費用は、安全性を維持するため修繕費が増加した他、電力料金の値上がり等により前年同期に比べ増加いたしました。」
電力料金の値上がりが営業費用の増加要因として実際に表れており、エネルギー価格変動リスクが顕在化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「運輸業においては、その動力を原油に依存しており、電気やガソリン、軽油などの価格が大きく変動した場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油依存を背景とする電気・ガソリン・軽油等の価格変動リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「運輸業においては、その動力を原油に依存しており、電気やガソリン、軽油などの価格が大きく変動した場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
運輸業の動力を原油に依存していることを背景に、電気・ガソリン・軽油等の価格変動をリスクとしている。