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相鉄ホールディングス(9003)・事実前進直近の決算(2026-11-05)では「再定義」

過去最高の連結営業利益・経常利益・親会社株主利益

FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載は2026-11-05。

15記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2017 – FY2024-Q22016: 120162017: 120172018: 020182019: 020192020: 020202021: 220212022: 220222023: 320232024: 120242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
売上高・利益の過去最高更新137社が書いているテーマ・逆風0社・追い風150社

相鉄ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。101社中15社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている137社のうち14社を表示しています。上の文は137社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「以上のように鋭意業績の向上に努めました結果、当連結会計年度における営業収益は3,075億7千2百万円(前年同期比5.3%増)となり、営業利益は388億3千3百万円(前年同期比2.7%増)、経常利益は356億9千6百万円(前年同期比2.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は248億4千8百万円(前年同期比10.9%増)となりました。」

    営業収益、営業利益、経常利益、親会社株主利益がいずれも前年から増加し、業績改善が続いた。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「営業収益は1,449億7百万円(前年同期比2.4%減)となり、営業利益は189億8千2百万円(前年同期比13.2%減)、経常利益は173億5千6百万円(前年同期比16.5%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は127億7千9百万円(前年同期比16.2%減)を計上するにいたりました。」

    前年同期までの増収増益局面から、当中間期は営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主利益がそろって減少する記載へ変化した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「以上のように鋭意業績の向上に努めました結果、当連結会計年度における営業収益は2,921億7千8百万円(前年同期比8.2%増)となり、営業利益は378億2千万円(前年同期比30.6%増)、経常利益は348億1千2百万円(前年同期比29.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は224億7百万円(前年同期比39.3%増)となりました。」

    営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主利益が前年から増加し、営業利益378億円、親会社株主利益224億円となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「以上のように鋭意業績の向上に努めました結果、当連結会計年度における営業収益は2,700億3千9百万円(前年同期比8.2%増)となり、営業利益は289億6千5百万円(前年同期比101.9%増)、経常利益は269億9千5百万円(前年同期比112.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は160億8千万円(前年同期比130.4%増)を計上するにいたりました。」

    営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主利益が前年から大幅に増加し、回復が進展した。
  5. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「連結営業収益は1,243億5千万円(前年同期比8.0%増)となり、連結営業利益は130億8千1百万円(前年同期比188.8%増)、連結経常利益は125億8千6百万円(前年同期比209.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は89億4千7百万円(前年同期比273.3%増)を計上するにいたりました。」

    前年同期から営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主利益がそろって増加し、回復局面がさらに強まった。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「連結営業収益は616億9千3百万円(前年同期比14.4%増)となり、連結営業利益は67億8百万円(前年同期比160.5%増)、連結経常利益は68億4千5百万円(前年同期比164.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は50億9千8百万円(前年同期比161.7%増)を計上するにいたりました。」

    前年同期の回復局面からさらに増収増益が進み、営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主利益が大幅に増加した。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「当期の連結営業収益は2,496億6千7百万円(前年同期比15.2%増)となり、連結営業利益は143億4千8百万円(前年同期比258.9%増)、連結経常利益は127億3千5百万円(前年同期比286.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は69億8千万円(前年同期比276.2%増)を計上するにいたりました。」

    前年度の低水準から、営業収益・営業利益・経常利益・親会社株主利益がそろって回復し、増収増益となった。
  8. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「連結営業収益は1,150億9千8百万円(前年同期比10.3%増)となり、連結営業利益は45億2千9百万円(前年同期比350.0%増)、連結経常利益は40億6千9百万円(前年同期比959.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億9千6百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益3千万円)を計上するにいたりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響下で利益水準が低迷していた状態から、営業収益・営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期を上回る回復局面を記載した。
  9. FY2022再定義有価証券報告書

    「このような情勢下におきまして、相鉄グループでは鋭意業績の向上に努めました結果、当期の連結営業収益は2,166億8千4百万円(前年同期は2,211億3千6百万円)となり、連結営業利益は39億9千8百万円(前年同期は連結営業損失31億4千8百万円)、連結経常利益は32億9千4百万円(前年同期は連結経常損失45億7千2百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は18億5千5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失130億5千7百万円)を計上するにいたりました。」

    営業収益は減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主利益は前年の損失から利益へ転じた。
  10. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「営業収益は505億2千9百万円(前年同期は565億1千5百万円)となり、営業利益は3億7千3百万円(前年同期は営業損失8億5千9百万円)、経常利益は1億4千9百万円(前年同期は経常損失16億5千3百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億4千5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失17億8千8百万円)を計上するにいたりました。」

    過去最高益を示していた業績テーマから、新型コロナウイルス感染症等の影響下で営業利益・経常利益・親会社株主利益が黒字に戻った四半期実績へ記載が変化した。
  11. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「営業収益は1,680億1千8百万円(前年同期比17.8%減)となり、営業損失は8億2千万円(前年同期は営業利益248億9千4百万円)、経常損失は21億9千7百万円(前年同期は経常利益229億9千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は34億1千8百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益147億5千4百万円)を計上するにいたりました。」

    過去最高益の実績を示していた業績テーマから、新型コロナウイルス感染症の影響による減収及び営業損失・経常損失・親会社株主損失の計上へ変化した。
  12. FY2017再定義有価証券報告書

    「その結果、当社は、昨年の㈱日本格付研究所による格付に引き続き、㈱格付投資情報センター(R&I)からも発行体格付「A-」を取得するとともに、過去最高の親会社株主に帰属する当期純利益を計上いたしました。」

    当期は親会社株主に帰属する当期純利益のみを過去最高として記載しており、従来の連結営業利益・経常利益を含む表現から対象が狭まっている。
  13. FY2016初出有価証券報告書

    「その結果、当社は㈱日本格付研究所より長期発行体格付「A-」を取得するとともに、過去最高の連結営業利益、連結経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を計上いたしました。」

    当期の業績実績を、収益基盤強化・財務体質改善の結果として記載している。
一緒に動いた変遷

「自己資本比率21.4%への上昇」は、この変遷が動いた15回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己資本比率21.4%への上昇8回
  3. 2多額の有利子負債と市場金利変動7回
  4. 3不動産業の利益率低下・流通業及びホテル業の既存店減収による増収減益7回
  5. 4財務体質の改善と有利子負債の圧縮6回
  6. 5インバウンド需要を背景としたホテル稼働率・単価上昇5回
  7. 6営業活動によるキャッシュ・フローと現金残高の減少5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
相鉄ホールディングスの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-05の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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