既存スポーツクラブの会員数増加
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
東祥がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-03その他決算
「この結果、当第１四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は3,172百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
スポーツクラブ事業の売上高は前年同期比2.3％増となった。 - FY2026売上横ばい・利益回復有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度のスポーツクラブ事業の売上高は12,562百万円（前年同期比0.0％減）となりました。」
スポーツクラブ事業の売上高は前年同期比0.0％減であった一方、セグメント利益は前年の354百万円の損失から1,669百万円の利益へ回復した。 - FY2026-H1売上微減・利益改善有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間のスポーツクラブ事業の売上高は6,210百万円（前年同期比0.5％減）となりました。」
スポーツクラブ事業の売上高は前年同期比0.5％減となった一方、セグメント利益は前年同期の77百万円から680百万円へ増加している。 - FY2025売上増・利益回復有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度のスポーツクラブ事業の売上高は12,566百万円（前年同期比3.7％増）、セグメント利益は487百万円（前年同期は354百万円のセグメント損失）となりました。」
会員定着施策等の実施を背景に、スポーツクラブ事業売上高は3.7％増加し、セグメント利益は前年度の損失から487百万円の利益へ転じた。 - FY2025-H1会員定着施策・売上増有価証券報告書
「会員定着のための接客力向上やスタジオプログラムの充実、広告宣伝の強化、並びにトレーニング機器の入れ替えやジムエリアのリニューアル等、既存店舗の収益力回復のための取り組みの結果、当中間連結会計期間のスポーツクラブ事業の売上高は6,239百万円（前年同期比3.5％増）となりました。」
会員定着に向けた施策を実施し、スポーツクラブ売上高は増加したが、会員数そのものの具体的な数値は示していない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業面においては、前連結会計年度に引き続き付加価値向上を目的にプログラム予約、ダンス・ストレッチ等店舗独自のオリジナル企画、オンラインプログラム「ホップＴＶ」の配信等、会員数回復に向け広告宣伝を強化したことにより、当第３四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は9,075百万円（前年同期比4.7％増）となりました。」
会員数回復に向けた広告宣伝を継続し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比4.7％増となった。会員数そのものの具体的な数値は示していない。 - FY2024-Q1会員数回復の兆し有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、会員数回復に向け積極的な広告宣伝活動を実施しており、安定はしてきたものの光熱費関連の経費は高止まりの状況であり、コストの増加要因となっております。」
会員数について、回復に向けた広告宣伝により安定してきたとの説明に変化しているが、具体的な会員数の数値は示していない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「感染症拡大の影響により、スポーツクラブ事業は相当程度の影響を受けており、既存店舗の会員数は減少しておりましたが、2023年１月以降感染症も収束に向かいつつあり、お客様に「安全・安心」な施設を提供するとともに、会員数回復に向け効果的な広告宣伝活動の充実を図り、収益力回復に経営資源を集中してまいります。」
感染症による既存店舗の会員数減少と回復遅れが継続しており、スポーツクラブ事業売上高も前年同期比3.1％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による会員数の減少はあったものの、コスト管理に努め営業を継続して参りましたが、」
少なくともホリデイスポーツクラブ新潟赤道では、感染症の影響による会員数減少が記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、感染症の影響による会員数の減少並びに休業要請に基づき全97店舗が一時的に臨時休館となったことにより、当連結会計年度におけるスポーツクラブ事業の売上高は11,436百万円（前年同期比41.1％減）と大幅な減少となりました。」
会員数減少と全97店舗の臨時休館により、スポーツクラブ事業売上高が前年同期比41.1％減となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間に実施した新規入会キャンペーンの実施時期及び内容の変更により在籍会員数は想定を下回ったものの、新たな新規入会キャンペーンが軌道に乗りつつ回復傾向にあり、第３四半期以降の収益に寄与するものと考えております。」
新規入会キャンペーンの変更により在籍会員数が想定を下回った。一方、新たなキャンペーンは回復傾向にあると記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「前期に開業した９店舗及び新規開業２店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した71店舗の平均会員数が0.2％増加したことにより、当第１四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は4,951百万円（前期比15.0％増）となりました。」
前々期までに開業した71店舗の平均会員数が0.2％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比15.0％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「前々期までに開業した既存66店舗の年平均の会員数が0.8％増加したことに加え、前期に開業した５店舗及び新規開業９店舗の増収効果により、当連結会計年度におけるスポーツクラブ事業の売上高は18,193百万円（前期比11.2％増）となりました。」
既存66店舗の年平均会員数が0.8％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前期比11.2％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「前期に開業した５店舗及び新規開業６店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存66店舗の平均会員数は0.9％増加したことにより、当第３四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は13,436百万円（前年同期比10.3％増）となりました。」
既存66店舗の平均会員数は0.9％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比10.3％増となった。前四半期の平均会員数増加率1.1％からは縮小している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「前期に開業した５店舗及び新規開業５店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存66店舗の平均会員数が1.1％増加したことにより、当第２四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は8,811百万円（前期比9.5％増）となりました。」
既存66店舗の平均会員数が1.1％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比9.5％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「前期に開業した２店舗及び新規開業５店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存64店舗の年平均の会員数が4.4％増加したことにより、当連結会計年度におけるスポーツクラブ事業の売上高は16,363百万円（前期比9.9％増）となりました。」
既存64店舗の年平均会員数が4.4％増加し、スポーツクラブ売上高は前期比9.9％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前期に開業した２店舗及び新規開業３店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存64店舗の平均会員数は4.9％増加した結果、当第３四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は12,176百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」
既存64店舗の平均会員数が4.9％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比10.0％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前期に開業した２店舗及び新規開業３店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した64店舗の平均会員数が5.1％増加したことにより、当第２四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は8,050百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」
前々期までに開業した64店舗の平均会員数の増加率が5.1％となり、スポーツクラブ売上高も前年同期比9.8％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前期に開業した２店舗及び新規開業１店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した64店舗の平均会員数が4.7％増加したことにより、当第１四半期連結累計期間のスポーツクラブ事業の売上高は3,923百万円（前期比7.5％増）となりました。」
既存64店舗の平均会員数が4.7％増加し、スポーツクラブ事業売上高は前年同期比7.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「前期に開業した４店舗及び新規開業２店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存60店舗の年平均の会員数が3.3％増加したことにより、当連結会計年度におけるスポーツクラブ事業の売上高は14,887百万円（前期比10.3％増）となりました。」
既存60店舗の年平均会員数が3.3％増加し、スポーツクラブ事業売上高が前期比10.3％増となった。