インターネット広告と不動産仲介会社との協力による販売促進
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「自社販売は、当社又はリプライスの自社ホームページ及び不動産ポータルサイトによるＷＥＢ販売活動、現地での販促活動等により買主へ直接アプローチする販売活動を言います。」
自社ホームページ、不動産ポータルサイト、現地販促活動による直接販売を引き続き実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「仲介販売 3,235 46.7 2,979 41.5 自社販売 3,692 53.3 4,190 58.5 合計 6,927 100.0 7,169 100.0」
自社販売が3,692件・53.3％から4,190件・58.5％へ増加し、WEB販売活動やオープンハウス等による自社販売の比重上昇を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「自社販売は、当社又はリプライスの自社ホームページ及び不動産ポータルサイトによるＷＥＢ販売活動やオープンハウスの実施等により買主へ直接アプローチする販売活動を言います。」
自社ホームページ、不動産ポータルサイト、オープンハウスを用いた販売促進を引き続き実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「物件見学会の完全予約制やヴァーチャル・ホーム・ステージングなどの取り組みを行い、３密を避ける開催方法などの工夫を継続的に行っております。」
完全予約制の物件見学会、3密回避、ヴァーチャル・ホーム・ステージングによる販売促進を引き続き実施している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、物件の内覧数を増やすために物件見学会を完全予約制にし、３密を避ける開催方法などの工夫を継続的に行っており、加えてヴァーチャル・ホーム・ステージングなどの取り組みを行っております。」
完全予約制・3密回避の物件見学会を継続し、ヴァーチャル・ホーム・ステージングを新たな販売促進手段として加えている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策として、物件見学会を完全予約制に移行し、３密を避ける開催方法に変更したことなどの工夫により、５月以降は、反響数に回復の兆しが見られました。」
従来のインターネット広告や不動産仲介会社との協力体制に加え、感染症対策として物件見学会を完全予約制・3密回避方式へ変更する販売施策を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「自社販売は、当社又はリプライスの自社ホームページ及び不動産ポータルサイトによるＷＥＢ販売活動やチラシの配布（ポスティング及び新聞折込）、オープンハウスの実施等により買主へ直接アプローチする販売活動を言います。」
自社ホームページ、不動産ポータルサイト、チラシ、オープンハウスによる販売促進を継続している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「消費税増税前の９月中に引渡しを希望されるお客様が集中し、９月に引渡しが大幅に前倒された結果、売上高が伸長いたしました。」
従来のインターネット広告や不動産仲介会社との協力、長期在庫販売に加え、当四半期は消費税増税前の引渡し需要による引渡し前倒しを販売面の要因として記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「販売面においては、前連結会計年度から引き続き、リフォーム中契約の促進等の生産性を高める取組みを行うのと同時に、長期在庫の販売を促進したことで棚卸回転期間が短縮され、売上高が伸長いたしました。」
従来のインターネット広告や不動産仲介会社との協力体制ではなく、当四半期はリフォーム中契約の促進と長期在庫の販売促進を販売面の施策として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度から引き続き、インターネット広告の強化によるリフォーム中契約の促進や、不動産仲介会社との販売面での協力体制構築により、」
インターネット広告の強化と不動産仲介会社との協力体制を、引き続き販売促進策としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度から引き続き、インターネット広告の強化によるリフォーム中契約の促進や、不動産仲介会社との販売面での協力体制構築により」
インターネット広告の強化と不動産仲介会社との協力体制を、引き続き販売促進策としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度から引き続き、インターネット広告の強化によるリフォーム中契約の促進や、不動産仲介会社との販売面での協力体制構築により」
インターネット広告の強化と不動産仲介会社との協力体制を、前連結会計年度から引き続き販売促進策としている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「インターネット広告の強化によるリフォーム中契約の促進や、不動産仲介会社との販売面での協力体制構築により」
インターネット広告の強化と不動産仲介会社との協力体制を販売促進の手段として記載している。