たな卸資産・固定資産の価値下落
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025。直近の記載は2026-10-30。
エスリードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損 210,000千円」
棚卸資産の価値下落・簿価切下げリスクについて、当連結会計年度に2億1,000万円の棚卸資産評価損が実際に計上された。販売用不動産及び仕掛販売用不動産の残高も増加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これは主に税金等調整前中間純利益96億68百万円、棚卸資産の増加151億17百万円、仕入債務の減少28億16百万円、法人税等の支払額29億38百万円等によるものです。」
棚卸資産の価値下落・簿価切下げリスクが継続するなか、当中間連結会計期間に棚卸資産が151億17百万円増加している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「販売用不動産83,611,209千円、仕掛販売用不動産90,657,956千円」
棚卸資産の価値下落・簿価切下げリスクが継続するなか、販売用不動産及び仕掛販売用不動産の残高は合計1,742億69百万円となり、前期末から増加している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社グループ保有の棚卸資産の資産価値が低下した場合は、棚卸資産の簿価切り下げ処理が適用され、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
棚卸資産の価値下落と簿価切下げによる業績・財政状態への影響リスクが再確認されている。当期の棚卸資産評価損はゼロである。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社グループ保有の棚卸資産の資産価値が低下した場合は、棚卸資産の簿価切り下げ処理が適用され、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
棚卸資産の価値下落と簿価切下げによる業績・財政状態への影響リスクが再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社グループ保有のたな卸資産の資産価値が低下した場合は、たな卸資産の簿価切り下げ処理が適用され、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
棚卸資産の価値下落及び簿価切下げが業績・財政状態に影響するリスクが再確認されている。FY2020年度の減損損失計上はない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、上記資産グループにおいては全社資産から賃貸資産への用途変更を意思決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、土地170,000千円であります。」
資産価値の低下に関連して、土地170百万円の減損損失が実際に計上された。ただし、記載上の直接の契機は全社資産から賃貸資産への用途変更である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社グループ保有のたな卸資産及び固定資産の資産価値が低下した場合は、たな卸資産の簿価切り下げ並びに減損処理が適用され、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・不動産市況悪化による棚卸資産及び固定資産の価値下落、簿価切下げ・減損リスクが再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社グループ保有のたな卸資産及び固定資産の資産価値が低下した場合は、たな卸資産の簿価切り下げ並びに減損処理が適用され、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・不動産市況悪化による棚卸資産及び固定資産の価値下落、簿価切下げ・減損リスクが再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の景気動向や不動産市況の悪化等により、当社保有のたな卸資産及び固定資産の資産価値が低下した場合は、たな卸資産の簿価切り下げ並びに減損処理が適用され、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・不動産市況の悪化による保有資産の価値下落と、簿価切下げ・減損の可能性を示している。