優秀な人材の確保・育成
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、2025年度新入社員より新たな営業研修を導入し、新入社員として過去最高の契約本数を達成するなど、教育施策の成果創出にもつながっています。」
人材育成策が、2025年度新入社員向けの新たな営業研修と、過去最高の契約本数という成果の記載に進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「上記方針に基づき、昨今の物価上昇等の社会情勢への対応、従業員満足度の上昇による人的資本価値の向上等を目的として、2024年４月より当社グループ全社を対象に5.0％のベースアップを実施しました。また、優秀で多用な人材を確保するため、2025年度以降入社の新卒初任給の引き上げも併せて実施する予定です。」
人材確保・育成策が、グループ全社の5.0％ベースアップ、2025年度以降入社の新卒初任給引上げ、研修・資格取得プログラム・採用手法の拡充へ具体化されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その対応策として、発売物件を無理なく完売できるだけの営業社員を採用・教育するとともに、良質な開発用地の取得からマンション竣工に至るまでの品質管理を徹底することで、契約数の維持向上に努めております。」
営業社員の採用・教育を通じて販売体制を維持・向上する施策が再確認された。 - FY2020前進有価証券報告書
「そのほか、既存事業であるマンションの管理事業、賃貸関連事業、電力供給事業、建設・リフォーム事業、不動産の仲介・買取再販事業、戸建分譲事業、宿泊施設の運営・管理事業、マンション・ビルの清掃事業等を行う子会社各社にて事業見直し、人員増強などを実施することで、マンションの適切な維持管理に加えてマンションのみならず多様化する社会のニーズに適合したサービスを提供してまいります。」
周辺事業を担う子会社各社で事業見直しと人員増強を実施する方針が、具体的な運営施策として記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「そのほか、既存事業である中古住宅の仲介事業、マンションの電力管理事業、ITを活用した住まいのサポート事業、戸建分譲事業、マンション建物管理事業を行う子会社各社にて事業見直し、人員の増強を行ってまいります。」
子会社各社の事業見直しと人員増強を、周辺事業の拡大・充実の手段として明示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「加えて、少子高齢化などからくる人材不足は当社グループの永続的な発展の阻害要因となりえることから、個の成長とともに未来のエスリードグループを構築すべく、人材への投資・育成にも注力してまいります。」
人材不足を永続的発展の阻害要因として認識し、個人の成長と将来のグループ構築に向けた人材投資・育成を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、優秀な人材の確保及び育成の強化により、当社グループは総合不動産業として、既存のマンション分譲事業に加えてマンション周辺事業（マンションの管理事業、賃貸関連事業、電力管理事業、建設・リフォーム事業、仲介事業等を含む）に関しましても、更なる事業の拡大を目指してまいります。」
人材の確保・育成を、分譲事業および周辺事業の拡大を支える施策として記載している。