建築資材価格高騰リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
スターツコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。48社中31社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「建築資材の調達において、価格上昇や供給制約等に伴う納期遅延が発生した場合、工期の長期化や追加コストの発生により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の建築資材価格高騰・価格転嫁不能リスクに加え、供給制約、納期遅延、工期長期化、追加コストがリスク要因として明示された。一方、当年度の業績説明では資材価格の変動に対応した販売価格改定の効果も記載された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、建築資材価格及び労務費の高騰を踏まえた販売価格改定効果の寄与により、売上高319億４百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益30億59百万円（前年同期比49.5％増）、受注残高は1,321億９百万円（前期比5.2％増）となりました。」
建築資材価格・労務費の高騰は継続して発生した一方、販売価格改定効果が営業利益に寄与した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、工事が順調に進捗いたしましたが、建築資材価格の高騰及び労務費上昇の結果、売上高772億８百万円（前期比4.1％増）、営業利益69億25百万円（前期比7.0％減）、受注残高は1,311億40百万円（前期比4.2％増）となりました。」
建築資材価格の高騰と労務費上昇が、建設事業の営業利益前期比7.0％減として年間業績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、工事が順調に進捗いたしましたが、建築資材価格の高騰及び労務費上昇の結果、売上高539億78百万円（前年同期比3.5％増）、営業利益46億31百万円（前年同期比18.0％減）、受注残高は1,185億37百万円（前年同期比3.6％減）となりました。」
建築資材価格の高騰と労務費上昇が建設事業の営業利益前年同期比18.0％減として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、建築資材価格の高騰及び労務費が上昇いたしました結果、売上高329億22百万円（前年同期比1.1％増）、営業利益20億45百万円（前年同期比40.4％減）、受注残高は1,256億11百万円（前期比1.3％増）となりました。」
建築資材価格の高騰と労務費上昇が、建設事業の営業利益前年同期比40.4％減として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、工事が順調に進捗いたしましたが、建築資材価格の高騰及び労務費が上昇いたしました結果、売上高156億99百万円（前年同期比9.7％増）、営業利益９億82百万円（前年同期比30.6％減）、受注残高は1,171億円（前期比4.5％減）となりました。」
建築資材価格の高騰と労務費上昇が建設事業の営業利益前年同期比30.6％減として実際の業績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、工事が順調に進捗いたしましたが、建築資材価格の高騰等の結果、売上高741億91百万円（前期比14.4％増）、営業利益74億49百万円（前期比8.7％減）、受注残高は1,259億６百万円（前期比0.7％増）となりました。」
建築資材価格の高騰等が建設事業の営業利益減少として年間業績に現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「建設事業におきましては、新型コロナウイルス感染予防に努めながら順調に工事を進めてまいりましたが、原材料価格の高騰の影響を受けた結果、売上高143億10百万円（前年同期比6.3％増）、営業利益14億16百万円（前年同期比14.0％減）、受注残高は1,226億74百万円（前年同期比6.8％増）となりました。」
原材料価格の高騰が建設事業の営業利益減少として実際に発生し、営業利益は前年同期比14.0％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「建築資材等の価格が高騰した際に、販売価格に反映することができない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
建築資材価格の高騰と価格転嫁不能による業績影響リスクが、従来と同じ内容で再記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建築資材等の価格が高騰した際に、販売価格に反映することができない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
建築資材価格の高騰と価格転嫁不能による業績影響リスクが再記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「建築資材等の価格が高騰した際に、販売価格に反映することができない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
建築資材価格の高騰と価格転嫁不能による業績影響リスクが再記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建築資材価格高騰リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「建築資材及び労務費の高騰が一段落した中」
建築資材・労務費の高騰が一段落したとの状態が続いている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「建築資材及び労務費の高騰が一段落した中」
建築資材・労務費の高騰が一段落したとの記載があり、コスト上昇圧力は前期より緩和された。 - FY2016初出有価証券報告書
「建築資材等の価格が高騰した際に、販売価格に反映することができない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を販売価格へ転嫁できない場合の業績影響をリスクとして開示している。