新システム対応への設備投資
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026設備投資増加・システム対応継続有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、130百万円であり、会計システム、商品デリバティブ事業等におけるシステム対応、及びネットワーク機器関連等に投資しております。」
設備投資額は前年度の54百万円から130百万円へ増加した。会計システム、商品デリバティブ事業のシステム対応、ネットワーク機器関連への投資を継続している。 - FY2025設備投資額減少・システム対応継続有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、54百万円であり、会計システム、商品デリバティブ事業等におけるシステム対応、及び回線設備等に投資しております。」
設備投資総額は前回通期開示の145百万円から54百万円へ減少したが、会計システム、商品デリバティブ事業のシステム対応、回線設備への投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、145百万円であり、主として事務所のレイアウト変更、PCの入替等、及び商品デリバティブ事業等におけるシステム対応等に投資しております。」
新システム対応等への投資を継続し、設備投資総額は145百万円となった。前回の通期開示である73百万円から増加し、事務所レイアウト変更やPC入替も投資対象として示している。 - FY2021新システム対応への設備投資額減少・継続有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、73百万円であり、主として商品デリバティブ取引業及び金融商品取引業における新システムの対応等に投資しております。」
新システム対応等への設備投資を継続したが、投資額は前年度の92百万円から73百万円へ減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、92百万円であり、主として商品先物取引業及び金融商品取引業における新システムの対応等に投資しております。」
新システム対応等への設備投資額は92百万円となり、前年度の58百万円から増加した。加えて、上場商品移管や新規上場商品に関連するシステム構築費用を今後の資金需要として想定している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、58百万円であり、主として商品先物取引業及び金融商品取引業における営業設備の更新等に投資しております。」
前年度までの新システム対応を含む設備投資の記載から、当年度は総額58百万円の営業設備の更新等を中心とする表現に変わっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、1,339百万円であり、主として事業譲受けによるのれんの取得が1,154百万円、その他には商品先物取引業及び金融商品取引業における新システムの対応等に投資しております。」
当年度の設備投資総額と事業譲受けによるのれん取得、新システム対応への投資を記載している。新システム対応の継続方針自体に変更はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、87百万円であり、主として商品先物取引業及び金融商品取引業における新システムの対応等に投資しております。」
新システム対応等への設備投資額は87百万円となり、前年度の57百万円から増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、57百万円であり、主として商品先物取引業及び金融商品取引業における新システムの対応等に投資しております。」
当連結会計年度に57百万円を投じ、新システム対応を進めている。