人材の確保・育成
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-06-19。
- 2026-06-19前進ガバナンス
「人的資本投資や社内環境整備等についても一定の施策推進が図られたことについて評価が得られました。」
人的資本投資及び社内環境整備について施策推進を評価したが、人的資本と経営戦略の連動性は継続課題とされた。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年4月より、物価上昇及び人材確保競争の高まりを踏まえ、全従業員の基本給について一律3％のベースアップを実施しており、当該施策は、従業員の実質的な処遇の維持向上及び優秀な人材の確保・定着を目的とするものであります。」
人材確保・定着策として、2026年4月から全従業員を対象に一律3％のベースアップを実施した。連結従業員数は285名となった。 - 2026-04-30前進決算説明資料
「当期における従業員の給与改定では年間ベースアップ＋評価昇給の合計で年率8.8%の昇給を実現」
人材の確保・定着に向けた人的資本投資として、年率8.8％の昇給実績を具体的に示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人財育成の土台である人事制度につきましては、より透明性の高い制度を創り、人財と共に企業価値を高め、人財の育成と個々の人財のエンゲージメントを高めるべく人事制度改定プロジェクトを進め、2025年４月より新人事制度へ移行いたしました。」
人材確保・育成について、人事制度改定プロジェクトを経て2025年4月から新人事制度へ移行した。連結従業員数は278名で、システム開発・システムコンサルティング事業には189名を配置している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、従業員数の著しい増減はありません。」
当四半期には従業員数の著しい増減がなく、人材確保・育成テーマに関する大きな変化は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、システム事業会社がさらに競争力の高いシステムの開発を加速するため、経営計画においてシステム開発の人員の拡充及び国内拠点の育成を中期的な重要テーマと位置づけ、これに積極的な投資を行ってまいります。」
システム開発人員の拡充と国内拠点の育成を中期的な重要テーマとし、積極投資を行う方針を具体化している。連結従業員数も283名へ増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、従業員数の著しい増減はありません。」
当四半期には従業員数の著しい増減がなく、人材確保・育成テーマに関する大きな変化は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、従業員数の著しい増減はありません。」
当四半期には従業員数の著しい増減がなく、人材確保・育成テーマに関する大きな変化は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、従業員数の著しい増減はありません。」
当四半期には従業員数の著しい増減がなく、人材確保・育成テーマに関する大きな変化は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ37名増加したのは、主にシステム開発・システムコンサルティング事業において業務拡充のために人員を増強したことによるものです。」
システム開発・システムコンサルティング事業の業務拡充に向けて人員を増強し、連結従業員数は267名、前年度末比37名増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の従業員数は、前連結会計年度末と比較して31名増加しました。主にシステム開発・システムコンサルティング事業において業務拡充のために人員を増強したことによるものです。」
システム開発・システムコンサルティング事業の業務拡充に向け、従業員数が前連結会計年度末比31名増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、従業員数の著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減がないと記載しており、人材確保・育成テーマに関する大きな変更は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新規プロジェクトへの登用、社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立などに取り組むことで、将来、当社の核となる優秀な人材の確保・育成を図ってまいります。」
新規プロジェクトへの登用、研修、人事制度を通じた人材の確保・育成方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新規プロジェクトへの登用、社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立などに取り組むことで、将来、当社の核となる優秀な人材の確保・育成を図ってまいります。」
新規プロジェクトへの登用、研修、人事制度を通じた人材の確保・育成方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新規プロジェクトへの登用、社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立などに取り組むことで、将来、当社の核となる優秀な人材の確保・育成を図ってまいります。」
新規プロジェクトへの登用、研修、人事制度を通じた人材の確保・育成方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規プロジェクトへの登用、社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立などに取り組むことで、将来、当社の核となる優秀な人材の確保・育成を図ってまいります。」
新規プロジェクトへの登用、研修制度、人事制度を通じて人材を確保・育成する施策を掲げている。