業績連動型株式報酬による中長期的な企業価値向上
FY2016に初出。26回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、中間連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において583百万円、1,202,400株、当中間連結会計期間末において578百万円、1,189,100株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続している。信託保有株式は当中間期末に1,189,100株となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年３月６日付で107,000千円を追加で拠出し株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）が70,100株(106,763千円)を追加で取得しております。」
BBTについて追加拠出と70,100株の取得を行い、BBT・J-ESOP信託保有株式は1,202,400株となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において303百万円、1,024,200株、当第３四半期連結会計期間末において300百万円、1,016,300株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続して開示しており、信託保有株式は1,016,300株となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において306百万円、1,035,100株、当連結会計年度末において303百万円、1,024,200株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続し、信託保有株式は1,024,200株となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において306百万円、1,035,100株、当第３四半期連結会計期間末において303百万円、1,024,200株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続しており、信託保有株式は当第3四半期末に1,024,200株となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（KPI）を反映した金銭報酬とし、業績連動報酬基礎額に連結経常利益に基づく支給率を乗じた金額を翌期に毎月均等に支給します。」
業績連動報酬について、連結経常利益をKPIとし、支給率に基づき翌期に毎月支給する算定方法を具体化した。BBTによる株式報酬も非金銭報酬として位置づけている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において315百万円、1,061,600株、当第２四半期連結会計期間末において306百万円、1,035,100株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続して開示しており、信託保有株式は1,035,100株となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)…当第１四半期連結会計期間末において311百万円、1,048,100株であります。」
BBTおよびJ-ESOPによる株式給付制度を継続しており、信託保有株式は1,048,100株となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（ＫＰＩ）を反映した金銭報酬とし、各事業年度の連結経常利益の実績に応じた支給テーブルに基づく金額を翌期に毎月均等に支給することとし、目標となる業績指標とその値は、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬諮問委員会の答申を踏まえた見直しを行います。」
業績連動報酬について、連結経常利益をKPIとし、実績に応じた支給テーブルを翌期に適用する方針を具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において324百万円、1,093,700株、当第３四半期連結会計期間末において315百万円、1,061,600株であります。」
BBTおよびJ-ESOPによる株式給付制度を継続しており、信託保有株式は1,061,600株となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において324百万円、1,093,700株、当第２四半期連結会計期間末において317百万円、1,071,400株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続しており、信託保有株式は当第2四半期末に1,071,400株となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において324百万円、1,093,700株、当第１四半期連結会計期間末において324百万円、1,093,700株であります。」
BBT及びJ-ESOPによる株式給付制度を継続し、信託保有株式は1,093,700株と記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において350百万円、1,181,700株、当第３四半期連結会計期間末において329百万円、1,112,300株であります。」
BBTおよびJ-ESOPによる株式給付制度を継続している。信託保有株式は当第3四半期末に1,112,300株となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において350百万円、1,181,700株、当第２四半期連結会計期間末において332百万円、1,123,300株であります。」
BBTおよびJ-ESOPによる株式給付制度を継続している。信託保有株式は当第2四半期末に1,123,300株となっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において350百万円、1,181,700株、当第１四半期連結会計期間末において350百万円、1,181,700株であります。」
BBTおよびJ-ESOPによる株式給付制度を継続しており、信託保有株式は前連結会計年度末と同じ1,181,700株である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において367百万円、1,241,700株、当第３四半期連結会計期間末において357百万円、1,208,200株であります。」
BBTおよびJ-ESOPを継続して運用しており、信託保有株式は1,208,200株と記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において367百万円、1,241,700株、当第２四半期連結会計期間末において364百万円、1,232,400株であります。」
BBTおよびJ-ESOPを継続して運用しており、信託保有株式は1,232,400株と記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。」
BBTおよびJ-ESOPによる役員・従業員への株式給付制度を継続して開示している。信託保有株式は1,241,700株である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、当社の取締役及び監査役に対して、当社の定める役員株式給付規程に従い、業績達成度等に応じて当社株式が信託を通じて給付されるものです。」
BBTおよびJ-ESOPを継続し、信託保有株式は当連結会計年度末で1,241,700株となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。」
BBTおよびJ-ESOPによる役員・従業員への株式給付制度が継続して開示されている。信託保有株式は1,251,300株である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)。」
BBTおよびJ-ESOPによる役員・従業員への株式給付制度を継続している。信託保有株式は当第2四半期末で1,251,300株と記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、当社の取締役及び監査役に対して、当社の定める役員株式給付規程に従い、業績達成度等に応じて当社株式が信託を通じて給付されるものです。」
業績連動型株式報酬BBTを継続し、業績・株式価値と役員報酬を連動させる仕組みを維持している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)｡」
BBTおよびJ-ESOPによる役員・従業員への株式給付制度を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)｡」
BBTおよびJ-ESOPを継続して運用している。信託保有株式は1,288,100株と記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役及び監査役(社外取締役及び社外監査役を除く)に対する業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」及び一定の要件を満たした従業員に当社株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております(以下、合わせて「本信託」という。)｡」
BBTおよびJ-ESOPによる役員・従業員への株式給付制度を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、当社の取締役及び監査役に対して、当社の定める役員株式給付規程に従い、業績達成度等に応じて当社株式が信託を通じて給付されるものです。また、本制度は取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的とし」
BBTおよびJ-ESOPを通じ、業績・株価と役員・従業員のインセンティブを連動させる制度を記載している。