固定資産減損リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。118社中69社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2025年４月１日 至 2026年３月31日) 岡山県内 用途 営業用店舗１か所 土地、建物及び動産 35百万円 岡山県外 用途 営業用店舗２か所 建物及び動産 ０百万円」
固定資産減損損失は前年度の5百万円から35百万円へ増加し、岡山県内の営業用店舗1か所で土地・建物・動産の減損損失が発生した。 - 2026-05-13顕在化決算
「減損損失は35百万円となりました。」
固定資産減損損失は前年度の5百万円から35百万円へ増加し、固定資産減損リスクの実績が更新された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2025年４月１日 至 2025年９月30日） 岡山県外 用途 営業用店舗２か所 種類 建物等、動産 減損損失 ０百万円」
当中間期の固定資産減損損失は0百万円となり、前年同期の4百万円から減少した。ただし、固定資産減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) 岡山県内 用途 営業用店舗１か所 種類 動産 減損損失 １百万円 岡山県外 用途 営業用店舗３か所 種類 動産 減損損失 ４百万円」
固定資産減損リスクについて、当年度に岡山県内外の営業用店舗で合計5百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2024年４月１日 至 2024年９月30日） 岡山県内 用途 営業用店舗１か所 種類 動産 減損損失 １百万円 岡山県外 用途 営業用店舗２か所 種類 動産 減損損失 ３百万円」
固定資産減損リスクについて、当中間期に岡山県内外の営業用店舗で合計4百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2023年４月１日 至 2024年３月31日) 岡山県外 用途 営業用店舗２か所 種類 動産 減損損失 ０百万円」
固定資産の減損損失は前年度の25百万円から当年度は0百万円となった。ただし、固定資産減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 ０百万円」
当中間期の固定資産減損損失は0百万円であり、固定資産減損リスク自体の消滅は示されていない。 - FY2024-Q1第1四半期の重要な固定資産減損損失なし有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
2023年度第1四半期のセグメント情報では、重要な固定資産減損損失は記載されていない。固定資産減損リスク自体の消滅は示されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) 岡山県内 用途 営業用店舗２か所 土地建物動産 23百万円 岡山県外 用途 営業用店舗３か所 動産 ２百万円」
固定資産減損損失は前年度の1百万円から25百万円へ増加し、岡山県内外の営業用店舗で実際に発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2021年４月１日 至 2022年３月31日) 岡山県外 用途 営業用店舗３か所 種類 動産 減損損失 １百万円」
固定資産減損損失は前年度の11百万円から1百万円へ減少した。ただし、固定資産減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2022-Q3第3四半期の減損損失実績更新有価証券報告書
「減損損失 10 0」
四半期連結損益計算書上、当第3四半期連結累計期間の減損損失は0百万円であり、前年同期の10百万円から減少している。固定資産減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2020年４月１日 至 2021年３月31日) 岡山県内 用途 営業用店舗１か所 土地建物動産等 10百万円」
固定資産減損損失は、岡山県内の営業用店舗1か所で10百万円、岡山県外の営業用店舗3か所で1百万円発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「岡山県内 用途 営業用店舗１か所 種類 土地建物動産等 減損損失 10百万円 岡山県外 用途 営業用店舗２か所 種類 動産 減損損失 ０百万円」
固定資産減損リスクについて、当中間連結会計期間に岡山県内の営業用店舗1か所で10百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度 (自 2019年４月１日 至 2020年３月31日) 岡山県外 用途 種類 減損損失 営業用店舗３か所 建物動産等 ５百万円」
固定資産減損リスクについて、岡山県外の営業用店舗3か所で建物・動産等の減損損失5百万円を通期計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － ※4 2」
当中間連結会計期間の中間連結損益計算書に減損損失2百万円が計上された。注記では重要性が乏しいため詳細を省略している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。当社が所有する固定資産に減損損失が発生する可能性があり、それにより当社の業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産減損損失の発生可能性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。当社が所有する固定資産に減損損失が発生する可能性があり、それにより当社の業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産減損損失の発生可能性を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。当社が所有する固定資産に減損損失が発生する可能性があり、それにより当社の業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
所有固定資産について減損損失が発生する可能性をリスクとして記載している。