基幹システム更改と店舗・設備更新
FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026設備投資額減少・継続有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で3,386百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、店舗の新築、既存店舗の更新投資及びソフトウェアであります。」
店舗・ソフトウェア等への設備投資を継続したが、投資額は前年度の4,665百万円から3,386百万円へ減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 828百万円 無形固定資産の取得による支出 △ 721百万円」
当中間期に有形・無形固定資産の取得に合計1,549百万円を支出し、店舗・設備およびソフトウェア等への投資を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 669百万円 無形固定資産の取得による支出 △ 519百万円」
当中間期に有形・無形固定資産の取得に合計1,188百万円を支出し、店舗・設備およびソフトウェア等への投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で4,665百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、店舗の新築、既存店舗の更新投資及びソフトウェアであります。」
店舗の新築・更新およびソフトウェアを中心に、顧客サービス、業務効率化、事務省力化を目的とする46億65百万円の設備投資を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 601百万円 無形固定資産の取得による支出 △ 1,217百万円」
当中間期に有形・無形固定資産の取得に合計1,818百万円を支出し、店舗・設備およびソフトウェア等への投資を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で3,653百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、店舗の新築、既存店舗の更新投資及びソフトウェアであります。」
店舗の新築・更新およびソフトウェアを中心に、顧客サービス、業務効率化、事務省力化を目的とする36億53百万円の設備投資を実施した。さらに事務機械17億71百万円と本館・新館改修1億7百万円を計画している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で3,319百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、店舗の新築、既存店舗の更新投資及びソフトウェアであります。」
店舗の新築・更新およびソフトウェアを中心に、顧客サービス・業務効率化等を目的とする3,319百万円の設備投資を実施している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当行及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で4,706百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、店舗の新築、既存店舗の更新投資及びソフトウェアであります。」
基幹システム移行後も、店舗更新・新築およびソフトウェアを含む4,706百万円の設備投資を実施している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当行及び連結子会社では、顧客サービスの充実、業務の効率化及び事務の省力化を主な目的として、銀行業を中心に総額で8,171百万円の設備投資等を行っております。主な設備投資の内容としては、基幹システムの更改、店舗の新築、既存店舗の更新投資であります。」
顧客サービス、業務効率化、事務省力化を目的に8,171百万円を投資し、基幹システム更改は平成29年5月完了予定としている。