個人・法人預金の堅調な増加
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-31前進決算
「預金は、公金預金は減少しましたが、法人及び個人の預金が引き続き堅調に推移したことから、前連結会計年度末比612億円増加し９兆6,132億円となりました。」
公金預金が減少する一方、法人及び個人預金の堅調な推移により、預金残高が前年度末比612億円増加した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「末残ベースは、対前年度8,746億円増加して９兆5,685億円（年率10.0％）となりました。」
前中間期の連結ベースでは公金預金等の減少により残高が減少していたが、通期の当行単体では個人預金・法人預金を中心に預金残高が大幅に増加した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「預金は、公金預金等が減少したことから、前連結会計年度末比497億円減少して９兆4,996億円となりました。」
これまでの個人・法人預金を中心とする増加局面から、公金預金等の減少を主因とする預金残高の減少へ説明が変わっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「預金は、前連結会計年度末比73億円増加して９兆4,453億円となりました。」
預金残高の増加基調が続いているが、今回は個人・法人預金別ではなく、連結ベースの総額として説明されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、前連結会計年度末比１兆1,807億円増加して９兆3,488億円となりました。」
預金残高の増加が続き、長野銀行の連結子会社化を主因として前年度末比1兆1,807億円増加した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「預金は、前連結会計年度末比１兆2,543億円増加して９兆4,224億円となりました。」
預金残高は大幅に増加したが、今回は個人・法人預金ではなく、株式会社長野銀行の連結子会社化を主因とする主要勘定の増加として説明されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、前連結会計年度末比319億円増加して８兆818億円となりました。」
預金残高は前年度末比で増加し、増加基調が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金の増加により前連結会計年度末比210億円増加して８兆709億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比990億円増加して８兆1,489億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「預金は、主に個人預金及び公金預金を中心に期中3,955億円増加して期末残高は８兆498億円となりました。」
個人預金等を中心に預金残高の増加が続き、期中3,955億円増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金が引き続き堅調に推移したことから前連結会計年度末比2,271億円増加して７兆8,814億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金の増加により前連結会計年度末比933億円増加して７兆7,476億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比1,477億円増加して７兆8,020億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金の増加を主因として期中6,788億円増加して期末残高は７兆6,543億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が通期でも続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金が引き続き堅調に推移したことから前連結会計年度末比5,511億円増加して７兆5,266億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の増加が続き、前年度末比5,511億円増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金の増加を主因に前連結会計年度末比3,144億円増加して７兆2,899億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が続いている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比3,168億円増加して７兆2,923億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「預金は、個人および法人預金の増加を主因として期中2,406億円増加して期末残高は６兆9,755億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が通期でも続いている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金が引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比1,840億円増加して６兆9,188億円となりました。」
前四半期は地方公共団体向け預金の減少により預金残高全体が減少していたが、当四半期は個人・法人預金の堅調な推移により全体でも増加へ戻っている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「預金は、法人及び個人預金は増加したものの、地方公共団体向け預金が減少したことにより、前連結会計年度末比96億円減少して６兆7,252億円となりました。」
法人・個人預金は増加した一方、地方公共団体向け預金の減少により、預金残高全体は前年度末比で減少へ転じた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、法人及び個人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比739億円増加して６兆8,087億円となりました。」
法人・個人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金が引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比968億円増加して６兆6,838億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比317億円増加して６兆6,186億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金残高の堅調な増加が続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「預金は、個人および法人預金の増加を主因として期中1,961億円増加して期末残高は６兆5,869億円となりました。」
個人・法人預金を主因とする預金残高の増加が通期でも続いている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金が引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比1,053億円増加して６兆4,960億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金基盤の増加が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「預金は、法人及び個人預金を中心に前連結会計年度末比35億円増加して６兆3,943億円となりました。」
法人・個人預金を中心とする預金残高の増加が続いている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比621億円増加して６兆4,529億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金基盤の堅調な増加が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「預金は、個人および法人預金が増加したことから、期中1,616億円増加して期末残高は６兆3,907億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金基盤の増加が通期でも確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金が引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比1,619億円増加して６兆3,909億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金基盤の堅調な増加が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「預金は、個人及び法人預金を中心に前連結会計年度末比706億円増加して６兆2,997億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金が、前連結会計年度末から引き続き増加したと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「預金は、個人及び法人の預金を中心に引き続き堅調に推移し、前連結会計年度末比1,526億円増加して６兆3,817億円となりました。」
個人・法人預金を中心とする預金基盤の増加を報告している。