東邦銀行(8346)・施策前進
地域経済を支える人材の早期育成
FY2017-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成1155社が書いているテーマ・逆風61社・追い風1191社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている180社のうち14社を表示しています。上の文は180社すべてから計算しています。このテーマの1252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は、採用競争力の強化等を目的に初任給の引き上げを実施するとともに、年間賃上げ率は6.1%となり、3年連続で6%超の賃上げを実施しております。」
2025年度の賃上げ率6.1%、初任給260千円、行外研修・外部トレーニー派遣者数209名など、人的資本投資の実績を開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当行グループでは、人材の「材」は「財」であるという認識のもと、人材は最も重要な経営資本であると認識しております。」
地域経済を支える人材育成から、人的資本投資、自律的なキャリア形成、専門スキルを持つ人材の育成、コンサルティング営業力強化を柱とする人事戦略へ広がっている。2023年度は平均4.5%程度の賃上げも実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「(b)従業員が輝く(成長と活力) 従業員が主体的かつ自律的にキャリアデザインでき、成長を実感できることにより、従業員が輝き、いきいきと働ける環境を創り上げてまいります。OJTを中心として人材育成を重視する企業風土を醸成し、従業員の成長と活力向上を目指してまいります。」
従来の地域・顧客の成長を担う人材育成から、従業員の自律的なキャリア形成、OJT中心の人材育成、成長と活力向上へ対象と内容を広げた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「地域・お客さまの成長を担う人材の育成」」
従来の地域経済を支える人材育成が、新中期経営計画では地域・顧客の成長を担う人材の育成として位置づけ直されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「地域経済の発展を支える人材の早期育成を目的として、研修所内に設置した模擬店舗の活用による実践的な研修や資格・階層別の研修を積極的に開催しております。」
模擬店舗、実践研修、資格別・階層別研修を具体的な人材育成手段としている。