生産性向上・経費削減による樹脂事業の立て直し
FY2021-Q1に初出。14回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加および継続して実施してきた原価低減活動等が奏功したことに加えて、車載向け以外の新製品納入による利益への寄与もあったことから、前期比91.1%増の14億44百万円となり、過去最高を更新しました。」
原価低減活動に加え、車載向け以外の新製品納入が利益に寄与し、樹脂・エレクトロニクス関連事業が営業利益過去最高を更新した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、継続して実施してきた原価低減活動等が奏功したことにより、前年同期比71.4%増の8億48百万円となりました。」
原価低減活動等の継続により、樹脂・エレクトロニクス関連事業の営業利益が前年同期比71.4%増となり、業績改善が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この検査機は、当事業セグメントで培われた治具製作技術やロボティクス技術を活用し、画像解析AIによって製品の良品・不良品を自動で判定するものです。」
樹脂・エレクトロニクス関連事業で培った治具製作・ロボティクス技術と情報システムのAIノウハウを組み合わせ、自動外観検査機を開発した。生産性・品質改善施策が具体的な装置開発へ進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加に加えて、工場稼働率の回復および生産効率化の推進により10億35百万円(前年同期比9億53百万円増 前年同期の営業利益は81百万円)となりました。」
工場稼働率の回復と生産効率化の推進が継続し、樹脂・エレクトロニクス関連事業の営業利益が大幅に増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加に加えて、工場稼働率の回復および生産効率化の推進により6億43百万円となりました(前年同期の営業損失は1億82百万円)。」
工場稼働率の回復と生産効率化を進め、樹脂・エレクトロニクス関連事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、工場稼働率の回復および生産効率化の推進により2億58百万円となりました(前年同期の営業損失は1億84百万円)。」
工場稼働率の回復と生産効率化を進め、樹脂・エレクトロニクス関連事業は前年同期の営業損失から2億58百万円の営業利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、自動車部品関連の需要は新型コロナウイルス感染症まん延以前の水準には戻っていないものの、一人当たりの生産性の向上、製造ロスの削減および工程内不良率の改善活動などを推し進めたことにより、営業利益は2億73百万円となりました(前期の営業損失は2億99百万円)。」
生産性向上、製造ロス削減、工程内不良率改善を進め、樹脂・エレクトロニクス関連事業は営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、工場の生産性向上や経費削減により81百万円となりました(前年同期の営業損失は1億92百万円)。」
工場の生産性向上・経費削減が営業利益81百万円への転換に寄与し、前年同期の営業損失から改善した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、営業利益は、生産性向上や経費削減等の施策を実行したものの、前期比10.6%減の3億20百万円となりました。」
生産性向上・経費削減施策を継続したが、樹脂・エレクトロニクス関連事業の通期営業利益は前期比10.6%減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、営業利益は、生産性向上や経費削減等の施策を実行したものの、前年同期比24.1%減の2億8百万円となりました。」
生産性向上・経費削減等の施策を継続して実行しているが、樹脂・エレクトロニクス関連事業の営業利益は前年同期比24.1%減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高については、車載向け樹脂成形品の需要は回復傾向にあるものの、新型コロナウイルスの影響により、前年同期比19.1%減の32億60百万円となり、営業利益は、生産性向上や経費削減等の施策を実行したものの、前年同期比83.0%減の31百万円となりました。」
生産性向上・経費削減等の施策を継続して実行しているが、新型コロナウイルスの影響により樹脂・エレクトロニクス関連事業の営業利益は前年同期比83.0%減少した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「また、生産性向上や経費削減等の施策を実行したものの、79百万円の営業損失となり、前年同期に比べ損失額が増加しました(前年同期の営業損失は16百万円)。」
新型コロナウイルスによる需要減に対し、生産性向上・経費削減施策を実行したが、営業損失は前年同期より拡大した。