商品調達・商品管理精度の向上による運転資本のコントロール
FY2020に初出。21回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- 2026-08-14前進決算
「当第１四半期連結会計期間末の資産は、夏季商戦を見据えた商品の拡充を行いつつ適切な在庫水準を維持したことによる運転資本の改善により、現金及び預金が増加しました。」
夏季商戦向けの商品を拡充しながら適切な在庫水準を維持し、運転資本の改善を記載した。 - FY2026経年品の短期圧縮と在庫増加が併存有価証券報告書
「国内スポーツ小売事業において、特定の経年品の短期圧縮方針に基づく売価訴求の実施や低価法評価損の増加等により売上総利益率が低下いたしました。」
経年品の短期圧縮を進める一方、期末商品は前期末の815億40百万円から875億43百万円へ増加し、在庫管理は処分・圧縮と仕入れ増加が併存する状況となった。 - 2026-05-15その他決算
「一方で、新規出店及び春物商材の仕入による商品は増加しました。」
新規出店と春物商材の仕入れにより、在庫が増加する局面を年間実績として示した。 - FY2026-H1秋冬物仕入れに伴う在庫増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の資産状況は、盛夏商品の販売低迷及び長期借入金の返済により現金及び預金が減少し、秋冬物商品の仕入れに伴い商品及び製品が増加いたしました。また、店舗投資やシステム投資により固定資産が増加しました。」
盛夏商品の販売低迷と秋冬物仕入れにより商品・製品が増加し、店舗・システム投資も進めた。運転資本管理は在庫減少局面から季節商品の仕入れに伴う増加局面へ移った。 - FY2025前進有価証券報告書
「共同仕入会社にグループ全体の商品調達機能を集約することで、調達価格の最適化や在庫回転率の向上を図り、迅速かつ柔軟な商品展開を実現する新たな事業モデルへの移行を開始しています。」
商品調達機能の集約、調達価格の最適化、在庫回転率向上を含む運転資本・商品管理改革を開始した。 - FY2024品揃え強化に伴う在庫増加有価証券報告書
「流動資産は、新規出店と部活動やスポーツイベントの正常化に伴う品揃え強化により商品が22億29百万円増加しました。」
在庫適正化による商品減少局面から、新規出店と一般競技スポーツ需要への品揃え強化に伴う商品増加局面を記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期末の資産状況は、新規出店及び部活動やインバウンド需要獲得に向けた品揃え強化を実施したことで商品が増加しました。一方で、既存店の改装投資及びシステム投資や仕入債務の支出により現金及び預金が減少しました。以上の結果、総資産は前連結会計年度末に比べ79億２百万円増加し2,192億３百万円となりました。」
新規出店・部活動・インバウンド向けの品揃え強化により商品が増加する一方、改装・システム投資等で現金が減少する運転資本の動きを再確認した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期末の総資産は、新規出店と部活動やインバウンド需要獲得に向けた品揃え強化を実施したことで商品が増加しました。一方で、既存店の改装投資及びシステム投資や仕入債務の支出により現金及び預金が減少しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ41億42百万円減少し2,071億57百万円となりました。」
新規出店、部活動・インバウンド向け品揃え強化により商品が増加する一方、改装・システム投資や仕入債務の支出により現金が減少し、総資産は2,071億57百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「更には中期的な視点での低効率店舗の閉鎖とコロナ禍のサプライチェーン混乱の影響が残る一部商品の処分に取組むことで、短期的な課題の解消にも努めております。」
低効率店舗の閉鎖と、サプライチェーン混乱の影響が残る一部商品の処分に取り組み、短期的な課題の解消を図った。 - FY2023再定義有価証券報告書
「足もとでは、仕入原価や各種のコスト急上昇を受けた販売単価の引上げインパクトへの反応を確認しながら、サプライチェーンの混乱による一時的な在庫増加の修正を行う必要があります。」
在庫適正化による減少や品揃え強化による増加という局面から、サプライチェーン混乱による一時的な在庫増加を修正する課題へテーマを組み替えた。 - FY2023-Q3新規出店・ゴルフ強化に伴う商品増加有価証券報告書
「当第３四半期末の総資産は、新規出店とゴルフ部門の強化により商品が増加し、店舗向け投資やシステム投資により固定資産が増加しました。一方で、現金及び預金は長期借入金の返済により減少しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ152億28百万円増加し2,235億36百万円となりました。」
従来の在庫適正化による商品減少局面から、新規出店とゴルフ部門強化に伴い商品が増加する局面を記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期末の総資産は、９月中旬以降気温が低下してきた中で秋・冬物の品揃えを強化したことで商品が増加し、店舗向け投資やシステム投資により固定資産が増加しました。一方で、現金及び預金は長期借入金の返済により減少しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ58億15百万円減少し2,024億92百万円となりました。」
秋・冬物の品揃え強化により商品が増加する一方、店舗・システム投資で固定資産が増加し、長期借入金返済により現金及び預金が減少した。 - FY2023-Q1商品確保・物流の乱れに伴う在庫増加有価証券報告書
「当第１四半期末の総資産は、ゴルフを中心に品揃えを強化したこと、商品確保に対する懸念への対応や物流の乱れなどにより商品が増加しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ49億67百万円増加し2,132億75百万円となりました。」
従来の在庫適正化による商品減少局面から、ゴルフを中心とする品揃え強化、商品確保への懸念、物流の乱れにより商品が増加する局面へ変化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期末の総資産は、現金及び預金が減少しましたが、アウトドアやゴルフを中心に品揃えを強化したことで商品が増加し、また売上の回復に合わせて受取手形及び売掛金が増加しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ66億77百万円増加し2,141億59百万円となりました。」
アウトドア・ゴルフを中心とする品揃え強化により商品が増加し、売上回復に伴って売掛金も増加した。総資産は前期末比66億77百万円増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期末の総資産は、アウトドア・ゴルフを中心に品揃えを強化したことで商品が増加した一方で、現金及び預金が減少しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ46億90百万円減少し2,027億92百万円となりました。」
アウトドア・ゴルフを中心とする品揃え強化により商品が増加し、在庫コントロールは商品減少局面から品揃え拡大に伴う増加局面へ移行した状態を再確認した。 - FY2022-Q1品揃え強化により在庫増加有価証券報告書
「当第１四半期末の総資産は、春夏商品の投入、アウトドア・ゴルフを中心に品揃えを強化したことで商品が増加しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ26億33百万円増加し2,101億15百万円となりました。」
在庫コントロールによる商品減少を記載していた前期から、春夏商品およびアウトドア・ゴルフの品揃え強化により商品が増加する局面を記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ245億61百万円増加し、2,074億82百万円となりました。流動資産は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により売上が計画を下回ったものの、在庫コントロールにより商品が43億６百万円減少する一方で、現金及び預金が318億29百万円増加しました。」
在庫コントロールにより商品を43億6百万円減少させ、現金及び預金を318億29百万円増加させた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、在庫適正化に向けた在庫コントロールにより商品が減少し、現金及び預金が増加しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ314億20百万円増加し2,143億41百万円となりました。」
在庫適正化に向けた在庫コントロールを継続し、商品残高は前期末の753億43百万円から739億19百万円へ減少、現金及び預金は124億93百万円から391億78百万円へ増加した。総資産は前期末比314億20百万円増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、在庫適正化に向けた在庫コントロールにより商品が減少しました。 営業活動によるキャッシュ・フローは、51億61百万円の収入となりました。主な要因は、税金等調整前四半期純利益を６億22百万円計上したこと、たな卸資産の減少による資金の増加額が81億９百万円、仕入債務の減少による資金の減少額が61億70百万円、売上債権の増加による資金の減少額が13億86百万円などであります。」
在庫コントロールにより商品残高は前期末の753億43百万円から670億06百万円へ減少し、たな卸資産の減少による資金増加額は81億9百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、休業店舗から営業店舗への在庫移動など在庫コントロールにより商品が減少しました。」
休業店舗から営業店舗への在庫移動など在庫コントロールを実施し、商品残高は前期末の753億43百万円から692億22百万円へ減少した。 - FY2020初出有価証券報告書
「したがって、想定外の環境変化が起きた場合にも対応できる、商品調達の仕組みや商品管理精度の向上による運転資本のコントロールが重要となっています。」
販売開始の約10か月前に発注が求められる商慣行を背景に、商品調達の仕組みと商品管理精度の向上による運転資本管理を新たな施策として記載した。