デジタル戦略の強化
FY2019に初出。20回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- 2026-08-14前進決算
「ＥＣ売上は全カテゴリーで前年を上回りました。」
EC売上が全カテゴリーで前年を上回った。また、新ECシステムの減価償却費増加も記載され、デジタル基盤の運用段階が更新された。 - FY2026前進有価証券報告書
「バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善」
デジタル戦略を、バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善へ具体化した。 - 2026-06-02前進株主総会
「バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善」
バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用を経営効率改善策として具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは69億95百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出45億47百万円、無形固定資産の取得による支出15億84百万円などです。」
システム投資を含む無形固定資産取得15億84百万円など、デジタル・IT基盤への投資を継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「リアルとデジタルの垣根を越える統合型の販売チャネル展開を加速させ、ＥＣ売上の拡大と地域密着型店舗の強化を両輪とした“オンラインとオフラインの融合”による顧客接点の最大化を進めた結果、増収を実現しました。」
EC売上拡大、地域密着型店舗、スポーツポイント、FeetAxisを組み合わせたOMO・顧客接点強化を実行した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、前期末に参画した「スポーツポイント」を活用し、オンラインとオフラインの双方の当社グループアセットを活用するなど、お客様第一主義に基づく事業戦略、地域社会に根差した拠点づくりを進めてまいりました。」
デジタル戦略を、前期末に参画したスポーツポイントとオンライン・オフライン双方のグループ資産活用へ具体化し、事業戦略として運用した。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たな業態開発や事業モデルの創造、「スポーツポイント」によるオンラインとオフライン双方の当社グループアセットの活用や、当社グループＥＣ受取拠点の大幅な拡充等のサービス機能強化により、お客様第一主義に基づくＯＭＯ戦略を、より一層推進していきます。」
デジタル戦略を、スポーツポイント、EC受取拠点の拡充、オンライン・オフライン資産の活用を含むOMO戦略へ具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方で、既存店の改装投資及びシステム投資や仕入債務の支出により現金及び預金が減少しました。投資活動によるキャッシュ・フローは、43億50百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出が26億49百万円、無形固定資産の取得による支出が13億45百万円などであります。」
既存店改装投資とシステム投資を実施し、有形・無形固定資産の取得を含む投資活動支出は43億50百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、既存店の改装投資やシステム投資により固定資産が増加しました。」
既存店改装投資とシステム投資を実施し、デジタル・IT基盤への投資を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「しかし、中長期的にはオンライン販売の比率は上昇していくことは予想されているため、リアル店舗ではお客様が最適な商品の選択と体験できるための役割を備える必要があり、それを支えるためのＩＴやデジタル関連の投資の重要性が高まっています。」
オンライン販売比率の上昇を前提に、リアル店舗の体験・選択機能とIT・デジタル投資を組み合わせる方向へデジタル戦略を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ゴルフやアウトドアなどオープンエアーレジャー・スポーツの品揃え強化やモバイルポイントカード会員数の拡大、並びに新生活様式に対応したＥＣとリアル店舗の連携強化を実施しました。」
モバイルポイントカード会員数の拡大とEC・リアル店舗の連携強化を含むデジタル施策を継続して実施した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、ゴルフやアウトドアなど３密回避のレジャー・スポーツの品揃え強化やモバイルポイントカード会員数の拡大、並びにＥＣとリアル店舗の連携強化を実施しました。」
モバイルポイントカード会員数の拡大とEC・リアル店舗の連携強化を実施し、デジタル施策を具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デジタルを活用した個人別のフィッティングサービスの拡充、ＥＣとリアル店舗の連携強化に注力して参りました。」
デジタルを活用した個人別フィッティングサービスの拡充と、EC・リアル店舗連携の強化を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「次期において、重点を置いて対応する内容は以下のとおりです。①デジタルとＥＣ強化による市場シェアアップ」
デジタル・EC強化を次期の重点対応策として明示し、市場シェアアップという目的を加えた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、第３四半期連結会計期間においては、気温低下と降雪、ＥＣの強化、及び前年に消費増税の反動があったことなどから、前年に対し増収となりました。」
ECの強化を進め、第3四半期連結会計期間では気温低下・降雪や消費増税の反動もあり前年に対して増収となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この様な状況のなか、当社グループは、非接触ニーズの対応としてＱＲコードや電子マネーでのキャッシュレス決済の拡充、及びＥＣ販売を強化してまいりました。」
デジタル戦略について、QRコード・電子マネーによるキャッシュレス決済の拡充とEC販売の強化を具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「店頭では、感染症予防商品の拡充などを推進しながら、市場の変化に対応した商品構成への変更、EC売上獲得に向けての人員体制のシフトコントロールを行いましたが、店舗休業と３密回避の影響を受けて、大幅な減収となりました。」
EC売上獲得に向けた人員体制のシフトコントロールを行い、店舗休業・三密回避下でデジタル販売への対応を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「中核事業であるスポーツ小売事業においては、「スーパースポーツゼビオ」、「ヴィクトリア」、「ヴィクトリアゴルフ」、「エルブレス」、「ゴルフパートナー」、「ネクサス」、「タケダスポーツ」それぞれの業態が持つ「強み」と「特色」を活かした新規出店や再配置、ＥＣ運営の併設を進めることにより、収益性と生産性を備えた店舗網の整備を進めてまいります。」
デジタル戦略について、各業態の店舗施策にEC運営を併設する方針を具体的に記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、昨年度より推進している業務標準化と経営効率の改善に引き続き取組みました。」
デジタル戦略そのものの具体的な記載はないが、前期に重点施策として掲げた経営効率改善の取り組みを継続した。 - FY2019初出有価証券報告書
「2020年３月期は①選択と集中によるグループ内リソースの最大活用 ②時流より変化する地域ニーズに応え続けられる店舗基盤の構築 ③デジタル戦略の強化 に重点をおいて取り組み」
2020年3月期の重点施策の一つとして、デジタル戦略の強化を初めて明示した。