平和堂（8276）・施策再定義
デジタル化・DXの推進
FY2024に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026-H1。直近の記載はFY2027-H1。
8記載
3年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・AI・ビッグデータによる事業変革217社が書いているテーマ・逆風0社・追い風218社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの218件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「変化する消費行動への対応として、価格競争力の維持、及びデジタル技術を活用した利便性の向上に注力いたしました。お客様ニーズにあった商品やサービスを提供できるよう、顧客データを活用したマーケティングの深化」
DXの活用範囲が、アプリ運用だけでなく、デジタル技術による利便性向上と顧客データ活用マーケティングへ整理されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「2024年７月にリリースしたHOPアプリは、2026年２月現在で127万人の会員登録を戴いています。アプリを通じた情報発信やセグメンテーションマーケティングの取組みも進めています。」
HOPアプリ会員が127万人となり、情報発信に加えてセグメンテーションマーケティングへ活用範囲を広げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「HOPアプリは2024年７月にリリースし、2025年７月現在で105万人がアプリ会員登録しています。」
デジタル化・DXの施策としてHOPアプリを運用し、2025年7月時点で105万人の会員登録、情報発信とOne to Oneマーケティングを進めている。 - FY2024初出有価証券報告書
「また、上記戦略を進める土台として、デジタル化/DX・ESG経営の推進に取り組んでまいります。」
小売事業の重点戦略を支える土台として、デジタル化・DXをESG経営と並べて推進する方針を明示している。