ＴＳＵＴＡＹＡ店舗の営業譲渡による損益改善
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
平和堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1達成有価証券報告書
「書籍販売やフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、雑誌・書籍等の市場規模の縮小やフィットネス業界の競合激化等、厳しい事業環境下でも増収となり、不採算事業の縮小と販売管理費の削減を進めたことで、黒字に転じました。」
不採算事業の縮小と販売管理費削減を進め、従来の営業損失縮小から黒字転換に至った。 - 2026-10-01前進決算
「雑誌・書籍等の市場規模の縮小やフィットネス業界の競合激化等、厳しい事業環境下でも増収となり、不採算事業の縮小と販売管理費の削減を進めたことで、黒字に転じました。」
市場縮小・競合激化の環境下で、不採算事業縮小と販売管理費削減により黒字転換した実績を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「書籍販売やフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、雑誌・書籍等の市場規模の縮小やフィットネス業界の競合激化等、厳しい事業環境下で減収となりましたが、不採算事業の縮小と販売管理費の削減を進めたことで、営業損失額が縮小しました。」
不採算事業の縮小と販売管理費削減を進め、減収ながら営業損失額を縮小した。 - 2026-04-02再掲決算
「不採算事業の縮小と販売管理費の削減を進めたことで、営業損失額が縮小しました。」
不採算事業の縮小と費用削減による営業損失縮小を再確認している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「書籍販売やフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、不採算事業の縮小と販売管理費の削減により、減収ながら営業利益は赤字縮小となりました。」
不採算事業の縮小と販売管理費削減を実施し、減収を伴いながらも営業赤字を縮小した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「書籍販売とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、不採算のレンタル事業縮小により減収・赤字幅は縮小しました。」
不採算レンタル事業の縮小により減収となる一方、赤字幅が縮小する状況を再確認している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「書籍販売とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、不採算のレンタル事業縮小により減収・赤字幅は縮小しました。」
不採算レンタル事業を縮小し、減収となる一方で赤字幅が縮小した状況を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、不採算のレンタル事業縮小により減収・赤字幅は縮小しました。」
不採算レンタル事業の縮小を進めた結果、減収となった一方で赤字幅は縮小した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業・書籍販売事業の不振により減収・赤字幅は拡大しました。」
レンタル事業・書籍販売事業の不振による減収と赤字幅拡大を再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業・書籍販売事業の不振により減収・赤字幅は拡大しました。」
前四半期のレンタル事業とフィットネス事業の不振・運営費増加から、今回はレンタル事業・書籍販売事業の不振により減収と赤字幅拡大が記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業の恒常的不振とフィットネス事業の運営費増加により減収・赤字幅は拡大しました。」
レンタル事業の恒常的不振に加え、フィットネス事業の運営費増加が記載され、減収と赤字幅拡大が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業の恒常的不振とコロナ禍によるフィットネス事業の伸び悩みにより減収・経常赤字の幅は拡大しました。」
レンタル事業の恒常的不振とフィットネス事業の伸び悩みにより、減収と経常赤字幅の拡大が続く状況を再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業の恒常的不振とコロナ禍によるフィットネス事業の伸び悩みにより減収、赤字幅は拡大しました。」
レンタル事業の恒常的不振とフィットネス事業の伸び悩みにより、減収となり赤字幅が拡大したと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、レンタル事業の恒常的不振とコロナ禍によるフィットネス事業の伸び悩みにより減収減益の赤字決算となりました。」
従来の主力販売品目低下やフィットネス事業休業の記述に加え、レンタル事業の恒常的不振とフィットネス事業の伸び悩みにより、減収減益の赤字決算となった。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、「巣ごもり消費」により書籍販売が好調であったものの、前期より立ち上げた新規フィットネス事業が新型コロナウイルス感染症拡大により休業を余儀なくされ、増収・経常赤字決算となりましたが、赤字幅は縮小しました。」
新規フィットネス事業の休業により経常赤字は続いているが、書籍販売の好調と赤字幅の縮小が記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、「巣ごもり消費」により書籍販売が好調であったものの、前期より立ち上げた新規フィットネス事業が新型コロナウイルス感染拡大により休業を余儀なくされ、増収・経常減益の赤字決算となりました。」
書籍販売は好調だった一方、前期からの新規フィットネス事業が休業を余儀なくされ、前四半期の増収・経常増益から増収・経常減益の赤字決算へ悪化している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「書籍販売やＣＤ・ＤＶＤの販売レンタル業とフィットネス事業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、フィットネス事業は営業停止影響を受けましたが、書籍販売が好調に推移し増収・経常増益となりました。」
新規フィットネス事業は営業停止の影響を受けた一方、書籍販売の好調により増収・経常増益となる事業構成へ記述が変化している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、前期より立ち上げた新規フィットネス事業が計画通り推移しているものの、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・経常減益の赤字決算となりました。」
前期に立ち上げた新規フィットネス事業は計画通り推移していると記載された一方、主力販売品目の低下が続き、減収・経常減益・赤字決算となっている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収となり、前期より立ち上げた新規事業の初期投資費用が嵩み経常減益の赤字決算となりました。」
新業態・新規事業の展開段階から、前期に立ち上げた新規事業の初期投資費用が利益を押し下げる段階へ記述が変化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、株式会社ダイレクト・ショップにおいては、エニタイムフィットネス岐阜長森店を新設し、既存店の活性化として平和書店アル・プラザ水口店の改装を行い」
従来の主力販売品目低下とTSUTAYA店舗譲渡の文脈から、エニタイムフィットネスという新業態の店舗を実際に新設する段階へ進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・経常減益の赤字決算となりました。」
主力販売品目の低下傾向が続き、減収・経常減益・赤字決算となる状況を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・経常減益の赤字決算となりました。」
主力販売品目の低下傾向が継続し、減収・経常減益・赤字決算となる状況を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・経常減益の赤字決算となりました。」
主力販売品目の低下傾向が続き、減収・経常減益の赤字決算となる状況を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・減益の赤字決算となりました。」
主力販売品目の低下傾向が続き、減収・減益の赤字決算となる状況を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ、ゲーム販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収・減益の赤字決算となりました。」
主力販売品目の低下傾向が続き、減収・減益の赤字決算となる状況を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ、ゲーム販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、ＴＳＵＴＡＹＡ３店舗の営業譲渡を実施し損益の改善を図りましたが、主力販売品目の低下に歯止めが掛けられず減収・減益の赤字決算となりました。」
ＴＳＵＴＡＹＡ３店舗の営業譲渡を実施した状態と、主力販売品目の低下による赤字決算を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ、ゲームの販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、営業改善の見込みづらいＴＳＵＴＡＹＡ３店舗の営業譲渡を実施しましたが、主力販売種目の落ち込みに歯止めが掛けられず、減収・赤字となりました。」
ＴＳＵＴＡＹＡ3店舗の営業譲渡を実施した状態と、主力販売品目の落ち込みが続く状況を再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「書籍、ＣＤ・ＤＶＤ、ゲーム販売やＣＤ・ＤＶＤ、コミックのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、営業改善が見込みづらいＴＳＵＴＡＹＡ３店舗の営業譲渡を実施しましたが、主力販売商品の落ち込みに歯止めが掛けられず、減収・経常損失拡大となりました。」
前回の営業譲渡による損益改善の方針から、ＴＳＵＴＡＹＡ3店舗の営業譲渡を実施した段階へ進んだが、経常損失は拡大した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「書籍・ＣＤ・ＤＶＤ販売やＣＤ・ＤＶＤのレンタル業を展開する「株式会社ダイレクト・ショップ」は、主力販売品目の低下傾向が継続し減収となりましたが、ＴＳＵＴＡＹＡ３店舗の営業譲渡による損益の改善を図り経常損失は前年より改善いたしました。」
ＴＳＵＴＡＹＡ3店舗の営業譲渡を、経常損失の改善を図る手段として記載している。