従業員持株ESOP信託による中長期的企業価値向上
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1削除有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」を導入しておりましたが、2025年３月をもって終了しております。」
再導入されていた従業員持株ESOP信託は2025年3月をもって終了し、当中間期末には自己株式・長期借入金の計上がなくなった。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末において、総額法の適用により計上されている自己株式の帳簿価額は198百万円(85,700株)、長期借入金(1年内返済予定含む)の帳簿価額は650百万円であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が85,700株まで減少した状況を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、2,577百万円、1,115,400株、当中間連結会計期間末1,416百万円、613,200株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末1,115,400株から当中間期末613,200株へ減少した状況を開示した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、2,577百万円、1,115,400株、当第１四半期連結会計期間末2,091百万円、905,300株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前年度末の1,115,400株から当第1四半期末の905,300株へ減少した状況を開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、4,936百万円、2,136,600株、当第３四半期連結会計期間末3,151百万円、1,364,000株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末2,136,600株から第3四半期末1,364,000株へ減少した状況を開示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、4,936百万円、2,136,600株、当第２四半期連結会計期間末3,674百万円、1,590,400株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末2,136,600株から当第2四半期末1,590,400株へ減少した状況を開示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、4,936百万円、2,136,600株、当第１四半期連結会計期間末4,336百万円、1,876,700株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末2,136,600株から第1四半期末1,876,700株へ減少した状況を開示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、7,655百万円、3,313,300株、当第３四半期連結会計期間末5,620百万円、2,432,700株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が期末3,313,300株から第3四半期末2,432,700株へ減少した状況を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末において、総額法の適用により計上されている自己株式の帳簿価額は7,655百万円（3,313,300株）、長期借入金（1年内返済予定含む）の帳簿価額は8,450百万円であります。」
再導入したESOP信託について、期末保有株式が3,313,300株、帳簿価額が7,655百万円となった状況を開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、10,138百万円、4,388,100株、当第３四半期連結会計期間末8,376百万円、3,625,400株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末4,388,100株から第3四半期末3,625,400株へ減少した状況を開示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、10,138百万円、4,388,100株、当第２四半期連結会計期間末8,957百万円、3,877,000株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末4,388,100株から当第2四半期末3,877,000株となった状況を開示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、10,138百万円、4,388,100株、当第１四半期連結会計期間末9,613百万円、4,161,000株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が前期末4,388,100株から当第1四半期末4,161,000株へ減少した状況を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末において、総額法の適用により計上されている自己株式の帳簿価額は10,138百万円（4,388,100株）、長期借入金（1年内返済予定含む）の帳簿価額は11,050百万円であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が5,626,400株から4,388,100株へ減少した状況と帳簿価額を開示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ESOP信託が所有する当社株式は純資産の部に自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において、12,999百万円、5,626,400株、当第３四半期連結会計期間末において10,754百万円、4,654,600株であります。」
再導入したESOP信託について、保有株式が期末5,626,400株から4,654,600株となった状況を開示した。 - FY2020再導入有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」を2020年２月10日より再導入いたしました。」
2018年6月に終了したESOP信託を2020年2月10日から再導入し、5,626,400株を持株会に取得させる予定としている。 - FY2019-Q2削除有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」（以下、「ESOP信託」という。）を導入しておりましたが、2018年６月をもって終了しております。」
従業員持株ESOP信託は2018年6月をもって終了した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」（以下、「ESOP信託」という。）を導入しております。」
ESOP信託を中長期的な企業価値向上の手段として引き続き運用している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」を導入しております。」
ESOP信託を中長期的な企業価値向上の手段として引き続き運用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、当社グループ従業員に対する福利厚生制度をより一層充実させるとともに、当社の業績に対する意識を高め、さらなる労働意欲向上を促すことで、株式価値の向上を目指した業務遂行を一層促進することにより中長期的な企業価値の向上をはかることを目的として、従業員インセンティブ・プラン「従業員持株ESOP信託」を導入しております。」
ESOP信託を福利厚生、業績意識、株式価値向上、中長期的企業価値向上の手段として引き続き位置付けている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」（以下、「ESOP信託」という。）を導入しております。」
従業員持株ESOP信託を中長期的な企業価値向上の手段として引き続き運用している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」（以下、「ESOP信託」という。）を導入しております。」
従業員持株ESOP信託を中長期的な企業価値向上の手段として引き続き運用している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値向上をはかることを目的とし、信託型従業員持株インセンティブ・プランとして「従業員持株ESOP信託」を導入しております。」
従業員持株を通じたインセンティブ・プランを中長期的な企業価値向上の手段としている。