オペレーション改革による作業効率15％改善
FY2016に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、既存店の更なる収益力向上とお客様の利便性を高めるため、７店舗の改装を実施しました。」
店舗改装や業務効率化を通じた生産性向上の方針が継続している。改装店舗では店内作業の改善にも注力している。 - 2026-04-09前進決算
「セルフレジの導入など業務効率化を進めたことで作業時間の増加を抑え、人件費の増加を最小限にとどめることができました。」
作業効率15％改善の達成値自体は示されていないが、セルフレジ導入などによる作業時間増加の抑制が通期実績として記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「セルフレジの導入など業務効率化を進めたことで作業時間の増加を抑え、人件費の増加を最小限にとどめることができました。」
作業効率15％改善の達成値自体は示されていないが、セルフレジ導入などの業務効率化を進め、賃金上昇下での作業時間増加を抑制した。 - FY2025前進有価証券報告書
「業務効率の改善によって作業時間を前年より削減し、増加分を最小限にとどめることができました。」
業務効率改善により作業時間を前年より削減し、賃金上昇下での人件費増加を抑制したという具体的な進展が示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「それを支えるエブリデイ・ローコスト（EDLC）に注力してまいりました。」
EDLPを支えるEDLCへの注力が引き続き示されている。15％の作業効率改善目標の達成値は記載されていない。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「EDLPを支えるエブリデイ・ローコスト（EDLC）に注力してまいりました。」
EDLPを支えるEDLCへの注力が引き続き示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「同時に店舗内における作業効率の向上に注力した結果、人件費は前年並みに抑えることができました。」
店舗内の作業効率向上に取り組み、給与水準引き上げ下でも人件費を前年並みに抑制した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「店舗における作業効率の改善などに取り組んだ結果、人件費は前年並みとなりました。」
店舗作業の効率改善に取り組み、人件費を前年並みに維持したという実績が示されている。15％の作業効率改善目標の達成値は明示されていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「店舗における作業システムの改善による人時数削減に継続的に取り組んだ結果、人件費は減少しました。」
作業システムの改善と人時数削減を継続し、人件費の減少という具体的な進展が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「改装によって、お客様の利便性を向上させ売上高を増加させるとともに、店内作業をさらに効率化し、売上高営業利益率の改善を図っております。」
店舗改装を通じて店内作業の効率化と売上高営業利益率の改善を図る施策が示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「店舗における人時数の削減効果などにより人件費が減少した一方」
店舗の人時数削減効果による人件費減少が示され、オペレーション改革に関する具体的な進展が記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「本部業務を削減するとともに、店舗においては納品計画や作業手順の見直しを実施することで、さらなる生産性の向上に努めてまいります。作業を見直すだけでなくITツール導入も推し進め、収益力の向上に取り組みます。さらに、より踏み込んだ作業改善を進めるため、従業員の動作分析で作業手順を最適化するなど、IT技術を活用してまいります。」
従来の作業手順見直しに加え、本部業務削減、ITツール導入、従業員の動作分析による手順最適化を具体的な施策として示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「経費面では、物流費、キャッシュレス決済手数料が減少したことに加え、売上高に応じた人時数のコントロールなどが寄与した結果、販売費及び一般管理費は、203億78百万円（前年同期比98.8％）となり前年を下回りました。」
売上高に応じた人時数のコントロールなどを実施し、販売費及び一般管理費を前年同期比98.8％に抑制した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経費面では、前期に比べ売上高が減少したことに伴い、物流費やキャッシュレス決済手数料などの変動費が減少したことに加え、セール企画を見直し、人時数を抑えたことなどが寄与した結果、販売費及び一般管理費は、136億26百万円（前年同期比1.1％減）となり前年を下回りました。」
セール企画の見直しと人時数の抑制を実施し、販売費及び一般管理費を前年同期比1.1％減とした。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「特売企画の見直しやアウトドア用品など利益率の高い商品が好調であったことから、荒利益率は23.0％となり、前年同期比＋1.0％と大きく改善いたしました。」
特売企画の見直しを実施し、高利益率商品の好調と合わせて粗利益率を23.0％、前年同期比1.0ポイント改善したという具体的な進展が示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「お客様の集中を避けるための販促の見直しや、ウェブ会議の活用や消耗品削減などの様々なコスト削減を実行したことで、販売費及び一般管理費は、前年並みの206億21百万円（前年同期比0.4％増）にコントロールすることが出来ました。」
販促見直し、ウェブ会議、消耗品削減を実行し、販管費を206億21百万円、前年同期比0.4％増に抑制したという具体的な進展が示されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「お客様の集中を避けるために販促の見直しを行い、さらにウェブ会議の活用や消耗品削減などの様々なコスト削減を実行したことで、販売費及び一般管理費は、前年並みの68億15百万円（前年同期比2.4％増）にコントロールすることが出来ました。」
オペレーション効率化に関して、販促見直し、ウェブ会議、消耗品削減を実行し、販管費を68億15百万円に抑制したという具体的な進展が示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「特に、店舗における作業の質を高め、作業頻度の見直しを実施することで、さらなる業務の効率化をすすめることと、店舗マネジメント体制を強化し、店舗間の収益力の格差を解消することに重点で取り組みます。」
作業頻度の見直し、店舗マネジメント体制の強化、店舗間の収益力格差の解消が継続的な施策として示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各事業所における作業の質を高め、作業頻度の見直しを実施することで、さらなる業務の効率化をすすめます。また、店舗マネジメント体制を強化し、店舗間の収益力の格差を解消することに取り組みます。」
作業頻度の見直し、店舗マネジメント体制の強化、店舗間の収益力格差の解消がオペレーション改革の施策として示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、カード販売比率の上昇などによる販売費の増加が見られたものの、店舗作業の効率化による人件費の減少に加えて、賃借料、修繕費が減少したことなどにより135億58百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
作業効率15％改善の目標値そのものの達成値は示されていないが、当第２四半期連結累計期間に店舗作業の効率化による人件費減少という具体的な進展が示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、店舗作業の効率化による人件費の減少に加えて、賃借料、消耗品費が減少したことなどにより、65億13百万円（前年同期比1.7％減）となりました。」
15％の作業効率改善目標そのものの達成値は示されていないが、当第１四半期に店舗作業の効率化による人件費減少という具体的な進展が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「②「オペレーション改革」につきましては、商品の絞り込みによる店舗作業の削減と効率の改善を推し進め、生産性の向上を図ります。」
商品の絞り込みによる店舗作業削減・効率改善を通じた生産性向上の方針が再掲されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度におきましては、店舗への商品の納品や売場変更指示の頻度削減を進めるとともに、店舗マネジメント教育を実施し、作業の効率化を進めております。」
平成26年度比15％の作業効率改善目標に対し、納品・売場変更指示の頻度削減と店舗マネジメント教育を実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現場での作業調査とその分析を通じて、商品補充にかかる作業負荷の増大や作業効率を低下させている店舗が複数発生するなどの課題を認識しており、その課題を解決することで平成26年度比で15％の作業効率改善が可能と考えております。」
平成26年度比15％という改善幅と、作業調査・分析、在庫効率化による手段を示している。