物流費の上昇
FY2018-Q2に初出。9回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-04-10。
リンガーハットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。46社中39社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- 2026-04-10顕在化決算説明資料
「最低賃金の上昇、デリバリー手数料の増加等により構成比が上昇」
デリバリー手数料の増加が費用構成比の上昇要因として記載され、物流関連コストの増加が実績に現れている。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「３月には昨今のエネルギーコストの継続的な上昇や、原材料・人件費・物流費のさらなる高騰を鑑み、長崎ちゃんぽん事業、とんかつ事業ともに商品価格の改定を行ないました。」
物流費のさらなる高騰が商品価格改定の理由として記載され、物流コスト上昇が具体的な事業対応につながっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格の高騰や運賃の上昇に加え、継続的な採用難による人件費の上昇が続き、作業改善などの施策に取り組んでまいりましたが、高騰するコストを売上高の増加で吸収することができませんでした。」
運賃上昇が原材料価格・人件費上昇とともに通期のコスト負担となり、利益減少に影響した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「さらに、原材料価格の高騰や運賃の上昇に加え、継続的な採用難による人財コストの上昇が続き、作業改善などの改善施策に取り組んでまいりましたが、高騰するコストを売上高の増加で吸収することができませんでした。」
運賃の上昇が原材料価格・人財コスト上昇とともに通期のコスト負担となり、利益減少に影響した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は235億72百万円（前年同期比3.6％増）となりましたが、原材料価格の高騰や運賃の上昇に加え、人手不足に伴う人件費の上昇が続き、営業利益は10億82百万円（同23.3％減）、経常利益は10億47百万円（同23.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億56百万円（同59.4％減）となりました。」
運賃の上昇が原材料価格・人件費上昇とともに継続し、営業利益等の減少要因として実際の業績に影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や運賃の上昇に加え、人手不足に伴う人件費の上昇が続き、営業利益は５億90百万円（同21.3％減）、経常利益は５億70百万円（同21.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億28百万円（同54.5％減）となりました。」
運賃の上昇が原材料価格・人件費上昇とともに継続し、四半期の減益要因として実際の業績に影響した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や運賃の上昇に加え、継続的な採用難による人財コストの上昇が続き、作業改善などの改善施策に取り組んでまいりましたが、高騰するコストを売上高の増加で吸収することができませんでした。」
運賃上昇が原材料価格・人財コスト上昇とともに実際のコスト負担となり、通期の営業利益等の減少につながった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「人手不足に伴う人件費及び物流費の上昇などの影響により、営業利益は19億91百万円（同14.1％減）、経常利益は19億35百万円（同13.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億91百万円（同39.1％減）と減益となりました。」
物流費の上昇が人件費上昇とともに減益要因として実際の業績に影響したことを記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「外食産業におきましても、他業種との顧客獲得競争の激化、原材料価格の上昇、人手不足を背景とする人件費及び物流費の上昇などにより、取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」
物流費の上昇を、人手不足による人件費上昇や原材料価格上昇と並ぶ外食産業の経営環境上のリスクとして初めて独立して抽出した。