サービスレベル向上と人材育成
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「主な教育施策として、「次世代人材の育成」「理念・未来ビジョンの浸透」に取り組んでおります。」
教育施策の重点を、次世代人材の育成と理念・未来ビジョンの浸透として整理している。店長向けキャリア研修の副店長への拡大、商品部員研修、ベーシックマネジメントプログラムなどを実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「主な教育施策として、「次世代人材の育成」「理念・行動指針の浸透」「現職強化教育」「ＤＸ教育」に取り組んでおります。」
教育施策を次世代人材、理念浸透、現職強化、DXの4領域に整理し、ブラザー・シスター制度、店長・副店長育成、スキルアセスメント、DXアカデミーなどへ具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「ＮＰＯ法人夢未来くんま」（浜松市天竜区）のご協力により本年度の新入社員を対象としたＳＤＧｓ研修を実施した」
従来の教育・研修施策に加え、NPOと連携した新入社員向けSDGs研修を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度における教育は、働き方に関する意識改革、労働環境改善の取組みを継続しながら、主体的に成長でき、働きがいにつながる制度・教育の再設計に向け、社員教育・研修体制の充実に努めてまいりました。」
教育を「次世代人材の育成」「理念・行動規範の浸透」「ワークライフバランスの向上」「現職強化教育」の4領域に整理し、キャリアデザイン研修や店長・副店長育成を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度における教育は、新型コロナウイルス感染症の影響が解消できない状況ではありましたが、前年からの経験を活かし、オンラインやＥラーニングを活用した教育・研修を推進してまいりました。主な教育では、「新入社員・若年世代への教育」「次世代育成」「現職強化教育」の３つを柱として実施いたしました。」
教育をオンライン・Eラーニングへ継続的に展開し、新入社員・若年世代、次世代、現職強化の3領域に整理した。イオンDXラボには延べ403名が参加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ライブ配信やストリーミング、教育コンテンツ（ｅラーニング）などインターネットを活用した教育スタイルを整備するとともに、店舗管理者（店長・副店長・管理担当）を対象とした研修及び新任職位に合わせたマネジメント研修などの実務教育を中心に進めてまいりました。」
感染症下の教育をオンライン化し、店舗管理者研修、マネジメント研修、次世代人材育成を継続・具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「更には、９月から10月にかけて全社員試験を実施し、全員が継続的に学ぶ環境づくりを推進しております。」
経営統合前の両社の教育制度統一に向け、技術認定試験の改定と9月から10月の全社員試験を実施した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「従業員の接客や挨拶レベルの向上など、様々な施策に対して「基本の徹底」をキーワードに取り組んでまいりました。」
接客・挨拶レベルの向上を、店舗運営における基本徹底の一環として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「技術部門では、長泉・浜松の各技術教育センターにて、調理・加工技術研修の実施、一般食品・日用雑貨・農産部門では、売場づくり研修を行い技術力の向上とともに生産性を高める教育を進めております。また、次世代育成プログラムとして、「次期店長選抜養成」「Next10（若手人材発掘）」の２講座を実施し、次期幹部候補生の育成に取り組んだほか、全幹部社員を対象としたコンプライアンス教育を実施しております。」
従来の接客・売場技術教育に加え、技術教育センター、次期店長選抜養成、Next10による次世代幹部育成へ人材施策を具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「現職スタッフに対しては、部門担当者の売場づくり技術の教育と、技術研修を継続的に実施しました。また、スキルアッププログラムを組み立て、全社的な現場技術力の向上に向け、計画的ＯＪＴを実施しました。」
全従業員向け接客映像教育の継続に加え、売場づくり技術、スキルアッププログラム、計画的OJTへ人材育成施策を拡張した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、接客レベルの更なる向上を目指し、カスタマーサービス社内教育サイト（映像教育）を強化し全従業員を対象として履修を行いました。」
接客教育について、カスタマーサービス社内教育サイトを強化し、全従業員を対象とする履修まで実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客さまとの接点である従業員のサービスレベル向上」
接客教育、カスタマーサービス社内教育サイト、生鮮・デリカ技術教育、役職別マネジメント教育、入社３年目までの基礎研修を施策として挙げている。